不良を抑制し、製造の品質向上・コストダウンへ 『ファイバ型放射温度計 FTKXシリーズ』発売
~変換器など組み合わせ自由で140以上の仕様に対応~
赤外線計測機器を手掛ける、ジャパンセンサー株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:中島 寛)は、組み合わせ自由な『ファイバ型放射温度計 FTKXシリーズ』を、2016年10月1日に販売開始します。
-
ファイバ型放射温度計FTKXシリーズ
ユーザ要望に柔軟に対応できるよう、使用用途により140パターンの標準ラインナップ以外の特別仕様も製作可能で、従来のファイバ型放射温度計をより堅牢に、より使いやすいよう開発しました。
■ファイバ型放射温度計FTKXシリーズ
https://goo.gl/XhqOV8
【ファイバ型放射温度計FTKXシリーズの概要】
製品の不良発生を抑えるためには、温度管理が必要となってきています。
「高温・移動・回転」「ワークが小さく熱電対では温度が測定できない」場合、接触式の温度計が使用できないため、放射温度計で温度を測定します。また、過酷な環境下では、耐熱性・防塵性が高いファイバタイプが適しています。
例えば、自動車部品の焼き入れ・焼き戻し、ウェハの蒸着、シーム溶接、鋼板の圧延、線材や棒材の引き抜き時・レーザはんだ付けの温度管理に適しています。
製造ラインや製造装置により温度測定条件は千差万別ですが、ファイバ型放射温度計FTKXシリーズは、センサヘッド・ファイバ・温度変換器の組み合わせを変えることにより、140パターン以上の仕様の対応が可能なため、各種用途に合わせて選ぶことができます。
不良発生を抑えることにより、品質向上が図られ、コストダウンにつながります。
【ジャパンセンサー ファイバ型放射温度計の特徴】
・100℃~2,000℃の測定温度範囲(全9種)
様々な生産ラインの熱処理工程に対応できる温度範囲をご用意。
・Φ0.15mm~小さなワークを狙える
レーザ加熱・高周波加熱等、微小な測定ポイントの温度を測定可能です。
・最速1mS(0.001秒)の高速応答
世界最高クラスの高速応答1mS(0.001秒)で、昇温時間が速い場合・高速で移動している場合でも温度変化を捉えることができます。
イメージ: https://www.atpress.ne.jp/releases/112169/img_112169_4.jpg
・窓越し測定可
石英を透過する波長を使用しているため、窓越しの測定も可能です。
イメージ: https://www.atpress.ne.jp/releases/112169/img_112169_5.jpg
【ファイバ型放射温度計FTKXシリーズの特徴】
・頑丈ボディで悪環境へ挑む
アルミボディを採用することにより、堅牢性、耐熱性、耐薬品質がアップ。IP67相当の防塵構造。左右対称設計なので設置もしやすくなりました。
・ファイバ強度アップ
ファイバ蛇管を見直しファイバが破損しづらい構造にしました。ファイバ端面が保護されている独自のファイバコネクタを標準品として採用。メンテナンス性が良くなりました。
・光学性能がアップ
光学系を見直し、より小さいスポットの測定が可能になりました。
・アナログ出力とRS232C出力の両方を搭載
アナログ出力1点:4~20mA、0~20mA、0~1V、mV/℃切換。
・狭くても大丈夫
狭い場所・設置しづらい場所にも対応。センサヘッドとファイバが取り外し可能、さらに小型軽量センサヘッドなので狭い場所・設置しづらい場所にも対応。
・位置合わせしやすくワークの温度を確実に測温
FTKXシリーズが採用している「同光軸LED照準方式」は、温度測定範囲が目で見た状態に近いため、位置合わせが簡単にできます。また、グリーンLED採用で、従来の赤色LEDに比べ、照準光がより明るく見えるようになりました。温度測定中もLED照準可能です。
イメージ: https://www.atpress.ne.jp/releases/112169/img_112169_6.jpg
【会社概要】
本社 : 〒108-0075 東京都港区港南2-12-27 イケダヤ品川ビル
代表者 : 代表取締役社長 中島 寛
設立 : 1976年4月6日
資本金 : 4,500万円
事業内容: 赤外線計測機器専門メーカー
URL : http://www.japansensor.co.jp
【本製品に関するお客様からのお問い合わせ先】
ジャパンセンサー株式会社
Tel : 03-6716-8877
Fax : 03-6716-8879
Mail: tokyo@japansensor.co.jp
プレスリリース添付資料
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)