脳の健康を促進する為の革新的なアイデアを5件採択！ 「2016年度Brain Healthcareチャレンジ」入選アイデア発表

内閣府 総合科学技術・イノベーション会議(CSTI)が主導する革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)「脳情報の可視化と制御による活力溢れる生活の実現」(プログラム・マネージャー：山川 義徳)は、2016年度の「Brain Healthcareチャレンジ」において、5件を入選アイデアとして採択しました。

「2016年度Brain Healthcareチャレンジ」書面審査結果

・ImPACT山川プログラム公式ホームページ
http://www.jst.go.jp/impact/hp_yamakawa/
・ImPACTプログラム全体紹介ホームページ
http://www.jst.go.jp/impact/index.html


Brain Healthcareチャレンジは、脳の健康促進の観点から、非医療分野の製品やサービスに関する革新的なアイデアを幅広く募集する取り組みです。2016年度のコンテストでは、16件の応募があり、有識者による審査の結果、抹茶の摂取(株式会社伊藤園)、手書き習慣(コクヨ株式会社)、コラーゲンペプチドの摂取(新田ゼラチン株式会社)、ラベンダーハンドマッサージ(公益社団法人日本アロマ環境協会)、ユーグレナの摂取(株式会社ユーグレナ)といった5件の取り組みが入選アイデアとして選ばれました。

採択された入選アイデアは、理化学研究所、京都大学、東京大学、東京工業大学の施設で実際に脳の状態を計測する実証トライアルを行い、脳の健康に与える影響について、本プログラムが国際標準規格として提案している手法で開発された脳の健康指標(BHQ)を用いて評価します。実証トライアルの結果については、2017年2月に開催するシンポジウムで公開する予定です。

※入選アイデアはあくまでアイデアの革新性が評価されたものであり、それぞれの効能を本プログラムとして認証するものではありません。
※実証トライアルの結果については、2017年2月23日に、本プログラムの公開シンポジウム及びプレスリリースにて発表予定です。


■Brain Healthcareチャレンジ(2016年度)入選提案
審査有識者により、アイデアの革新性や実績、実証トライアルの実現可能性などの点で審査を行い、5件を入選アイデアとして採択しました。(以下、法人名順で記載)

・抹茶摂取による認知機能改善効果 (株式会社伊藤園)
・手書き習慣が脳に与える影響を知る (コクヨ株式会社)
・コラーゲンペプチドの摂取による脳機能改善効果の検証 (新田ゼラチン株式会社)
・ラベンダーハンドマッサージのストレス軽減により脳の健康度アップ (公益社団法人日本アロマ環境協会)
・脳科学的アプローチによるユーグレナ摂取の効果検証及び潜在的な機能性の予測 (株式会社ユーグレナ)


■審査有識者一覧
＜審査委員長＞
渡辺 恭良(理化学研究所 ライフサイエンス技術基盤研究センター　センター長)

＜審査委員＞
根本 清貴(筑波大学 医学医療系臨床医学域　准教授)
朴 啓彰(高知工科大学 地域交通医学・社会脳研究室　室長)
佐藤 正樹(株式会社ジャフコ　投資部　ライフサイエンス投資グループ　プリンシパル)
向林 隆(株式会社アイティーファーム　執行役員)
長谷川 宏之(三菱UFJキャピタル株式会社　理事・ライフサイエンス室長)


■実証トライアルに向けた取り組み
入選アイデアは、現在、実証トライアルを進めています。その結果については、2017年2月23日に開催する本プログラムの公開シンポジウム及びプレスリリースにて発表を予定しています。
実証トライアルは、提案企業の責任で各提案を実施するとともに、その前後に理化学研究所、京都大学、東京大学、東京工業大学の協力を得て、MRIによる脳計測を行います。このデータを使い、本プログラムが国際標準規格として提案している手法で開発された脳の健康指標(BHQ)を用いて評価を行います。これは、標準的なMRI計測・解析手法である、脳の構造から容積値などを可視化するVBM(Voxel-based morphometry)、脳の神経線維の太さを定量化する拡散MRI、安静時の脳活動をパターン化する安静時機能的MRIなどを用いた脳情報の多面的な評価指標です。
指標化に際しては、脳全体(全脳)の健康度を指標化するとともに、下位項目として、これまでの脳科学の知見を基に、認知制御・社会性・モニタリングといった機能に関連する領域に注目した指標化も行っています。これらの指標は、全体的には年齢が高いほど低下する傾向が見られており、年齢による脳の衰えを反映していると考えています。本プログラムでは、この「脳の健康指標」を様々な製品やサービスを評価する統一的な評価指標として開発と実証を進めています。
この指標を使い、1ヵ月の実証活動の前後で指標の低下が抑えられたものは、脳の健康に良い影響を与える製品・サービスとして開発できる可能性があると考えています。