ネットショップ総研、「ECおせち販促師」による「おせちEC販促代行」で 昨年の4倍を超える、5億円超の売上見込みを発表

ネットショップ運営代行の株式会社ネットショップ総研(所在地：東京都葛飾区、COO最高執行責任者：長山 衛)は、代行している数多くの「おせち」のECサイトの合計売上高が、昨年の4倍を超える今期5億円超を見込みでいると発表いたします。

ネットショップ総研は、10年間ECサイトでおせちを販売した経験から、WEB上の表現の仕方、キャッチの書き方、撮影の仕方などを含めた、独自の「おせち販売理論」を展開しており、今期はおせちを扱うクライアント平均で、昨年対比4倍以上の売上高を見込んでいます。

【「おせちEC販促代行」売上増の背景】
■大手ECモールのおせち売上が1.5倍など、EC市場自体が伸長

日流eコマース(2009年12月10日号、日本流通産業新聞社発刊)によると、ECモール大手における、お正月のおせちの売上は1.5倍に成長するなど、おせちのEC市場自体が伸びています。

■ネット販売により、コストや手間を省き、低価格で楽に購入できる

おせちのEC市場伸長の要因としては、各メーカーは、一般流通を通さず、インターネットで直接消費者に届けられるため、中間コストを削減でき、その分、従来よりも価格を下げた商品で勝負できることが挙げられます。また消費者としても、調理する手間やコストを考えると、インターネットで購入した方が安いと考える傾向が高まっています。(同新聞より)

■「おせち販売理論」で、トレンド・社会情勢を反映させたおせち販売を展開

ネットショップ総研 COO：長山 衛が過去10年間にわたって、おせちをECで販売した経験を集約した「おせち販売理論」よって、おせちの原料・段数・寸法・撮影・販促時期・添付物・お届け状態、そしてECサイトのページデザインなど、全てにおいてその年のトレンド、社会情勢を反映させます。

例えば一昨年の中国食品問題が起きた際には、中国産原料を一切使用しないおせちを作り上げ、昨年のリーマンショックによる情勢変化には、寸法を小さくしても段数を増やし、手ごろ感を演出。

また、おせちの商品撮影時には、長山自らが撮影前の2日間は絶食し、空腹感を作り出し、より美味しそうに見えるアングルを割り出すといった手法も展開しています。

このような手法による過去の成功事例を蓄積し、現代に最適なソリューションを提供しています。その結果として、楽天月間MVP受賞店舗も続出し、現在は来期の「おせちEC販促代行」の問い合わせを受けている状況です。

【今後の展望】
ネットショップ総研は、おせちの主流は「冷蔵おせち」「中国産原料不使用おせち」「低カロリーおせち」などにシフトし、「おせちEC販促代行」の需要は確実に伸びていくと考えており、低価格化が進むおせち業界において、独自性かつ差別化できるおせち戦略を提案していきます。

【株式会社ネットショップ総研：代表略歴】
長山 衛(ながやま まもる)　1975年生まれ。
WEB制作会社、大手企業のWEB戦略事業部長を数社経て、食材ネット販売会社に入社。

年商3億に成長させた事を期に退社し、株式会社ネットショップ総研 COOに就任。「ECおせち販促師」の異名を持ち、ネットショップ運営コンサルタントを行っています。その傍ら、2009年3月に立ち上げたネットショップ新規出店者向けの「ネットショップマスター認定」を普及させるべく、ネットショップマスター認定講座を開催中。

●楽天内MVP3年連続受賞、Yahoo!ショッピング新人賞
●楽天市場内、「売れる！撮影手法」にて講演
●楽天市場内、「お歳暮商戦攻略講演」にて講演
●インターネット事業部で年商3億円突破
●バレンタイン商戦にてスイーツを1万個販売
●おせち商戦にて加賀屋旅館おせち料理3,000個販売(百貨店含む全販路で1位)
●テレビ通販番組に商品供給、日商7,000万円を記録

会社代表の傍ら、ハードコアバンドのギタリストとして、ギター専門誌、メディアに取り上げられる異色の経歴です。

また同社が開催するネットショップマスター認定講座は「日本売れる仕組みづくり一般財団法人」のカリキュラムの一つとしても採用されています。

■株式会社ネットショップ総研
URL： http://www.netshop-soken.co.jp/

■認定講座：ネットショップマスター認定講座(NMRC)
URL： http://www.netshop-soken.co.jp/master/

【株式会社ネットショップ総研　会社概要】
商号　　　：株式会社ネットショップ総研
所在地　　：東京都葛飾区新小岩3-25-1
設立年月日：2008年10月
資本金　　：1,000万円
代表者　　：COO最高執行責任者　長山 衛
事業内容　：ECサイト運営代行、運営認定講座事業