株式会社イーライフが運営するデジタルマーケティングプラットフォーム「LA VIDA(ラ・ビーダ)」では、2011年3月の東日本大震災の3年後の2014年5月に防災についての意識アンケートを実施しました。また、その3年後にあたる2017年8月に同様に防災についての意識アンケートを実施し、その比較結果をご紹介します。

詳しくは以下に掲載しております

https://community.lavida.jp/lavidacom/article/blog/blog2/34983/

■食料品のストック率が減っている！

「2日以上の食料品」をストックしている割合を3年前と比較すると、ストック率が8割以上だった太平洋側の県でも7割未満に下がっていると言う結果に。

日本地図2014年～2017年

日本地図2014年～2017年

■防災グッズの所持率が減っている！

防災グッズについても、「準備している」と回答した人は、前回の68％から30％もダウン！逆に、「準備していたがやめた・または準備物が減った」「準備していない」と回答した人が増加の傾向に。

グラフ

■防災意識が低下している！？

食料品のストック率や防災グッズの所持率が低下している＝防災意識が低下しているのでしょうか？

アンケートではこんな声が寄せられました。

・防災グッズ一式が、水・食料の賞味期限切れや、グッズの痛み、風化が出てきて捨てられた。(60代男性)

・東日本大震災後、3年は用意していましたが賞味期限切れの物が数個あり買い足していません。(30代男性)

・自治体が備蓄していると思い心に甘えが出てしまっている。そしてどこかで…『災害がきたらそん時はそん時、なんとかなるさ～』と思っている自分がいる。(40代女性)

・やらなきゃとは思いながらも、まとめて買うにはお金もかかるし、普段の買いものにプラスで荷物も増えるで…と言いながら時間ばかり経ってしまっています。(30代女性)

・取り立てて防災グッズを揃えなくても、キャンプ用品が揃っている。食料も備蓄と自家栽培の野菜がある。ここ十年で2度の地震を経験しているが同程度なら何とかなる。(50代男性)

・いざという時どんな事が不便だったか恐怖に感じたか知りたい。私は阪神大震災に直面しましたが、遠い昔のことで記憶が薄れてきました。直面した人間ですらこんな状態なので体験したことのない人はもっとイメージがわかないと思います。(40代女性)

食料品や防災グッズについては、賞味期限切れとともに防災グッズの所持率が減っているものの、その分準備しなければという意識もあることが分かります。またあえて防災グッズということにせず、日常生活の中で備蓄をしている＝準備していないと回答した人も含まれているのかもしれません。

ローリングストックという考え方が徐々に浸透してきている現在、自治体やマスコミを通して広く防災情報を伝え続けて行くことの重要性を感じたアンケート結果となりました。

【参考】東日本大震災、熊本地震の経験者が今、備えているもの

今回のアンケートでは、回答者の中で被災経験をお持ちの方から現在備えているものについてきいてみました。そちらの一部をご紹介します。

＜水＞

・東日本大震災の時、一番なくて不便だったのが水だから。(40代女性・宮城県)

・輸送手段がなく援助があっても手元に届かないことがわかったから(40代女性・熊本県)

＜火(熱・光)＞

・卓上コンロがすごく役にたちました。すごく寒かったので、冷凍ごはんを雑炊にしたり、カップヌードルが重宝しました。(60代女性・宮城県)

・3.11の経験から、懐中電灯はランタンに買い替えました。(30代女性・宮城県)

＜情報＞

・手巻き充電式のライト付携帯ラジオ。ライフラインが完全に停止した時情報源と明かりとして役に立ちました。(40代女性・宮城県)

＜ガソリン＞

・熊本地震では車で寝泊まりしていたので、ガソリンが半分位に減ったら、満タンに入れておくようにしています！(30代女性・熊本県)

【2017年調査概要】

調査方法：LA VIDA コミュニティ アンケート(総回答数：3,052)

調査地域：全国

調査対象：LA VIDA会員

調査期間：2017年8月28日(月)～2017年9月3日(日)

【2014年調査概要】

調査方法：buzzLife アンケート(総回答数：1,940)

調査地域：全国

調査対象：buzzLife会員

調査期間：2014年5月7日(水)～2014年5月20日(火)

※buzzLifeは2016年6月にLA VIDAとサービス統合をいたしました。

　buzzLife会員はそのままLA VIDA会員へ移行しております。

【株式会社イーライフ　会社概要】

商号　　　　： 株式会社イーライフ

代表者　　　： 代表取締役　藤原 誠一郎

所在地　　　： 〒151-0051

　　　　　　　 東京都渋谷区千駄ヶ谷1-29-9 日本パーティビル2F

設立　　　　： 1999年9月

主な事業内容： インタラクティブ・マーケティング戦略／

　　　　　　　 インタラクティブ・マーケティング基盤構築／

　　　　　　　 対顧客コミュニケーション／調査・分析

URL　　　　 ： http://www.elife.co.jp/