＜採用担当者意識調査＞応募者が、口コミサイトなどで自社の内情を調べてきていると感じることが「増えた」7割～学生の「情報戦」広報解禁前から大きな影響力に～

2018.01.26 11:00

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ジャンプ株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役：増渕知行)は、3月から本格化する2019年度新卒採用シーズン、また、4月入社に向けてマーケットが活性化する中途採用シーズンを前に、企業の採用担当に対して、採用マーケットの構造変化に関する意識調査を実施しました。(2017年11月8日～12月8日、回答人数139名)

【図1】母集団形成手段の比較・検討

■「採用広報の手段の比較・検討が難しくなっている」と感じている採用担当者は8割

自社の求人に興味を持つ求職者を集めるための、採用広報(いわゆる母集団形成)の手段の比較・検討が難しくなっているかを尋ねたところ、8割の採用担当者が「難しくなっている」と回答しました。近年、テクノロジーの進化とあいまってダイレクトリクルーティング、マッチングイベントなど、企業の採用ニーズに応えようとする新規の採用支援プレーヤーが次々と現れ、様々なサービスがリリースされています。多くの採用担当者が、採用広報の手段の比較・検討に難しさを感じていることがわかりました。

【図1】母集団形成手段の比較・検討

■「応募者が、口コミサイトなどから自社の内情を調べてきている」と感じることが増えた採用担当者は7割

また、以前と比較して、応募者が口コミサイトなどから情報収集をしていきていると感じることが増えたかを尋ねたところ、7割の採用担当者が「増えた」と回答しました。社員やOB・OGという「中の人」が発信者となっている口コミサイトが存在感を増し、これまでは知ることができなかった「内情」や「社員の本音」を、応募者は入社前に知ることができるようになってきています。その影響を採用担当者自身も感じることが増えていることがわかりました。

【図2】応募者の口コミサイトなどからの情報収集

■人事が振り回されやすい時代に必要な「新たな勝ちパターン」の確立

リクルートワークス研究所が発表した2018年度の大卒有効求人倍率は1.78倍。また、厚生労働省が発表した2017年11月の有効求人倍率は1.56倍と1974年1月以来の高水準を維持しており、新卒、中途共に、企業にとっては人材が採用しにくい環境が続いています。

今回のアンケート調査により、採用が難しくなっている背景には、求人マーケット全体の需給バランスだけでなく、「求職者と出会う手段の多様化・複雑化」や、「求職者の情報源の拡大」も影響していることがわかりました。近年続く厳しい採用環境下の中でも、採用力を高め、人材確保を成功させるためには、採用マーケットの構造的変化をとらえた上で、企業独自の「新たな勝ちパターン」の確立が重要となってきているのではないでしょうか。

(参考：「一般職業紹介状況(平成29年11月分)」の公表｜厚生労働省、「第34回ワークス大卒求人倍率調査(2018年卒)」の公表｜リクルートワークス研究所)

■調査概要

「採用マーケットの構造変化に関する意識調査」

調査対象：企業の採用担当者

調査期間：2017年11月8日～12月8日

調査方法：インターネット調査

回答人数：139名

■ジャンプ株式会社について

ジャンプ株式会社は、「働きたくなる会社を日本中に」をミッションに、「採用力の強化」に特化した事業を展開しています。1社1社の独自価値を明確にし、戦略立案からインターンシップのプログラム開発、コミュニケーションツール制作、リクルーター研修などを提供しています。

名称　　：ジャンプ株式会社

代表者　：代表取締役　増渕知行

設立　　： 2008年5月30日