サイボウズのパートナー向けポータルサイトに Brightcove Enterprise Video Suiteが採用 kintoneとの連携で動画視聴者の個人別視聴ログの取得が可能に
動画用クラウドサービスの大手プロバイダーであるブライトコーブ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役:伊崎 洋児、以下 ブライトコーブ)が提供するBrightcove Enterprise Video Suiteが、サイボウズ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:青野 慶久、以下 サイボウズ)のパートナー向けポータルサイトに採用されました。
▼Brightcove Enterprise Video Suite
https://www.brightcove.com/ja/enterprise-video-suite
■サービス概要
Brightcove Enterprise Video Suite(EVS)は、組織や企業が動画を安全に公開およびカスタマイズし、動画のパワーを活用して従業員とより効果的にコミュニケーションし、教育するのに最適なソリューションです。EVSは安全で高品質のクラウドベースのソリューションであり、トレーニング、広報、人事および他の部門が魅力的な動画エクスペリエンスの公開、分析、最適化を行うのを容易にします。
■採用に至った背景
今回、Brightcove Enterprise Video Suiteを採用したサイボウズは、パートナー企業への情報提供の方法に課題を抱えていました。従来パートナーへの情報提供はリアルセミナーが中心で、開催に伴う時間や、開催場所の制約がありました。そこで同社はオンライン動画によるウェビナー配信を行うことを決定し、そのプラットフォームとしてブライトコーブを導入しました。プラットフォームの選定にあたっては、動画プレイヤーの柔軟なカスタマイズ性と、「Gallery In-Page」機能を利用することでの動画ポータルページの作成や更新の負荷が軽減できること、また、ブライトコーブのAPIを利用することでkintoneに個人の視聴ログをスムーズに連携することができる点が評価されました。
■導入後の成果
ブライトコーブ導入後、パートナーがどの情報をどれだけ見ているのかといった今までのリアルセミナーの開催のみでは知りえなかった動きが可視化され、またそれを営業にフィードバックすることでフォローアップやさらなる案件の創出につながっています。
■お客様からのコメント
見やすいUIと「Gallery In-Page」機能による管理のしやすさに惹かれて導入を決定しました。動画プラットフォームができたことで、今までできなかった形でのアプローチができるようになり、遠方への製品販売教育などにも役立っています。管理についても、「Gallery In-Page」機能によって簡単な修正は自分たちでできるので、動画本数が増える度にレイアウトを変更する手間などが発生せずとても助かっています。
今後は提供する動画と視聴ログの関係性を分析し、よりパートナー支援に役立つコンテンツを提供したいと思っています。
■ブライトコーブについて
Brightcove Inc.(NASDAQ:BCOV)は、あらゆるインターネット接続機器に動画を配信し収益化するための強力なクラウドサービスをグローバルに展開する大手ソリューション プロバイダーです。多種多様なデバイスを対象とした動画の公開・配信・解析・収益化に関するコストや手間を軽減する製品やサービスを豊富に取り揃えています。ブライトコーブのクラウドソリューションは70か国以上で何千社ものお客様にご利用いただいており、視聴者がどこにいても高品質な動画体験を提供しています。詳しくは https://www.brightcove.com をご覧ください。
■本プレスリリースに関するお問い合わせ先
ブライトコーブ株式会社 マーケティング
担当 : 福嶋
TEL : 03-6453-7730
E-Mail: pr-japan@brightcove.com
※ 本プレスリリースには、将来的な目標、成長、製品やサービスの開発予定、または機能強化に関する将来予測が含まれています。これらの将来予測は、「考えている」、「期待している」、「可能性がある」、「~だろう」、「予定である」、「~はずだ」、「見込みだ」、あるいはこれらに類似した表現およびその否定形によって特定することができます。こうした将来予測はいかなることを保証するものではなく、本書に記載された予測とは大きく異なる結果を招くようなリスクや不確定要素の影響を受けることがあります。この種のリスクと不確定要素については、米国証券取引委員会に提出済みのForm 10-K年次報告書他、各種報告書に記載された「リスク要因」を参照してください。ブライトコーブは、状況が変化した場合でも、本プレスリリースに記載のいかなる将来予測も更新する義務を負いません。なお将来予測は本書作成時点で最新のものです。
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