動画用クラウドサービスの大手プロバイダーであるブライトコーブ株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役：伊崎 洋児、以下 ブライトコーブ）が提供するBrightcove Liveが、株式会社毎日新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丸山 昌宏、以下 毎日新聞社）と株式会社毎日放送（本社：大阪市北区、代表取締役社長：三村 景一、以下 MBS）が共同運営する「センバツLIVE!2018」およびMBSが運営する「MBS動画イズム」に採用されました。

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▼Brightcove Live https://www.brightcove.com/ja/live

■商品・サービス概要

Brightcove Liveは、各メディア企業のニーズに柔軟に対応し、低コストにライブ動画を配信、収益化することが可能なソリューションです。幅広いデバイスに動画を配信するブロードキャスト品質のクラウド型ライブ ストリーミング ソリューションで、SSAIを利用した収益化機能が統合されています。放送局もパブリッシャーも、ブライトコーブのグローバルに分散したアーキテクチャを利用して、ライブイベントをストリーミング配信し、多様なプラットフォームやデバイスの視聴者に対して遅延の少ない高品質の体験を届けることができます。

■採用に至った背景

MBSでは定常的にオンデマンド・ライブの動画配信サービスをブライトコーブで提供しており、また毎日新聞社でもスポーツイベントの動画ライブ配信をブライトコーブのライブサービスで提供してきました。今回、毎日新聞社、MBSがライブ配信でミッドロール広告を実施するにあたりSSAIを使ったシームレスな広告挿入が実現できること、ライブとオンデマンドのサービスをブライトコーブのソリューションで包括的に管理・配信でき運営コストの削減が図れることなどが評価され、Brightcove Liveが採用に至りました。

■本編と広告をシームレスにつなぐ、ブライトコーブのサーバーサイド広告挿入（SSAI）技術の特長

SSAIはバッファリングが無く、途切れることのないTVのような視聴体験の提供を可能にする広告挿入技術です。マルチプラットフォームでのクローズド キャプションや、複数の音声トラックをサポートします。メディア企業においては、プリ／ミッド／ポストロールでの広告挿入によるインベントリの増加、広告ブロッカー回避による広告到達率の最大化、各種インターネット接続デバイスでのマネタイズが可能となり、広告価値の最大化が見込めます。

■センバツLIVE!について

センバツLIVE!は、第90回記念選抜高校野球大会の全35試合をライブ中継する公式サイト・アプリです。パソコンやスマートフォンでどなたでも無料でご覧いただけます。

センバツLIVE! https://mainichi.jp/koshien/senbatsu/

また、同じライブ中継はMBS動画イズムでもご覧いただけます。

MBS動画イズム https://dizm.mbs.jp/

■ブライトコーブについて

Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、あらゆるインターネット接続機器に動画を配信し収益化するための強力なクラウドサービスをグローバルに展開する大手ソリューション プロバイダーです。多種多様なデバイスを対象とした動画の公開・配信・解析・収益化に関するコストや手間を軽減する製品やサービスを豊富に取り揃えています。ブライトコーブのクラウドソリューションは70か国以上で何千社ものお客様にご利用いただいており、視聴者がどこにいても高品質な動画体験を提供しています。詳しくは http://www.brightcove.com をご覧ください。

■本プレスリリースに関するお問い合わせ先

ブライトコーブ株式会社 マーケティング

担当　： 福嶋

TEL　 ： 03-6453-7730

E-Mail： pr-japan@brightcove.com

※ 本プレスリリースには、将来的な目標、成長、製品やサービスの開発予定、または機能強化に関する将来予測が含まれています。これらの将来予測は、「考えている」、「期待している」、「可能性がある」、「～だろう」、「予定である」、「～はずだ」、「見込みだ」、あるいはこれらに類似した表現およびその否定形によって特定することができます。こうした将来予測はいかなることを保証するものではなく、本書に記載された予測とは大きく異なる結果を招くようなリスクや不確定要素の影響を受けることがあります。この種のリスクと不確定要素については、米国証券取引委員会に提出済みのForm 10-K年次報告書他、各種報告書に記載された「リスク要因」を参照してください。ブライトコーブは、状況が変化した場合でも、本プレスリリースに記載のいかなる将来予測も更新する義務を負いません。なお将来予測は本書作成時点で最新のものです。