株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン(所在地：東京都千代田区、代表取締役：ロベルト・トリンドル、以下 DDN)は2018年3月29日、NVIDIA DGXアーキテクチャと緊密かつシームレスに統合され、新たに最適化されたEXAScaler(R)クライアントを使用して高速なI/Oを実現するユニークなソリューションであるEXAScaler DGXソリューションを発表しました。この新しいソリューションは、EXAScaler ES14KX(TM)高性能オールフラッシュアレイで構成され、単一のNVIDIA DGX-1から33GB/sのスループットを達成しました。

ES14KX, DGX-1

この革新的なレベルの性能を提供することで、DDNのソリューションにより、お客様はマシンラーニング・イニシアチブを大幅に加速し、大規模なデータセットをロードする待ち時間を短縮し、トレーニングのターンアラウンドを高速化します。DDN EXAScaler DGXソリューションは、AIおよびマシンラーニングのワークロードに見られるデータフローのニーズに特化したI/O環境を実現します。EXAScalerは、大規模なインジェストとコスト効率の良い拡張を可能にすることにより、AIデータセンターの柔軟性をさらに向上させます。

EXAScaler DGXはES14KXオールフラッシュアレイで構成され、GPUテクノロジー・カンファレンス 2018(GTC 2018)において、DGXサーバ上のホストのCPUに負荷をかけずに、33GB/s以上のスループットおよび25,000 IOPS以上(4Kランダムリード)を実証しました。1つのコンテナからのI/O性能は10GB/s、100,000 IOPSを超え、NFSソリューションと比較して12倍以上の性能を発揮しました。

DDNのEXAScalerソリューションは、I/Oのボトルネックに起因する課題や非効率を克服し、ディープラーニングやマシンラーニングの要件に最適なストレージアーキテクチャを提供することで、フラッシュキャッシュの経済性を最大限に引き出します。またDDNはStandard Cognition社が支払いのためにスキャンしたり立ち止まったりする必要のない自動会計ソリューションにDDN EXAScalerを活用し消費者のショッピングに革命を起こしていると発表しました。

＜DDN　製品管理担当バイス・プレジデント　James Coomerのコメント＞

「DDNは、お客様がAIやマシンラーニングのイニシアチブを急速に加速して、早期に競争優位性を獲得し、柔軟に拡張できるソリューションに注力しています。私たちは、このソリューションに全体的なアプローチを取って、DGXプラットフォームを最大限に活用し、より深い洞察をより迅速に得られるようにしました。」

【関連資料】

・DDN　EXAScalerについて

https://ddn.co.jp/products/storage_software/exascaler.html

・DDNのマシンラーニング・ソリューションについて

https://ddn.co.jp/issue/machine_learning.html

・DDNのお客様について

https://ddn.co.jp/customers.html

・Standard Cognition社に関する発表について

https://ddn.co.jp/media/2018/03/28/148

【DataDirect Networksについて： https://ddn.co.jp 】

DataDirect Networks(DDN)は、大規模でスケーラブルなストレージ市場のリーダーとしてコンテンツ・リッチで高成長するIT環境において、最高レベルのシステム拡張性、効率性とシンプルさを実現する、データストレージ、プロセッシング・ソリューションとサービスを提供しています。株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパンはDDNの日本法人・100％子会社です。

会社名： 株式会社データダイレクト・ネットワークス・ジャパン

所在地： 〒102-0081　東京都千代田区四番町6-2 東急番町ビル8F

TEL　 ： 03-3261-9101

FAX　 ： 03-3261-9140

URL　 ： https://ddn.co.jp

(c)2018 All rights reserved. DataDirect Networks, Inc.、DDN Storage、DDNは、米国DataDirect Networks が所有する商標または登録商標です。その他の商標はすべて、それぞれの所有者に帰属します。無断複写・転載を禁じます。

※本ニュースリリースは2018年3月29日(現地時間)に米国で発表されたプレスリリースをもとに、日本国内向けに抄訳・再編集したものです。