アドビ システムズ 株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：ジェームズ マクリディ、以下アドビ）は、日本に所在する企業の人事担当者を対象とした「新卒採用で企業が重視するスキルについて」の調査結果を発表しました。本調査では、新卒採用の現場において学生の  “創造的問題解決能力” をどの程度重視しているのかを検証しています。“創造的問題解決” とは、創造性に富んだ革新的な方法で問題や課題に取り組む手法を意味します。直面する問題や課題を別の角度から見直すことで、従来にはなかったような対応策や解決策を見つけ出し、実際の行動に移す一連のプロセスです。

本調査を通して “創造的問題解決能力” を構成する6つのスキル、1.「課題発見能力」、 2.「課題解決方法の発想力／着想力」、 3.「情報分析能力」、 4.「デジタルリテラシー（ITツールを使いこなせる能力）」、 5.「クリエイティビティ／創造性」、 6.「プレゼンテーションスキル」について検証した結果、学校教育において「クリエイティブな学び」が今後より重視されていく傾向があることが分かりました。

■就職人気企業は、より「クリエイティビティ／創造性」などを重視する傾向に

昨今のテクノロジーの進化や社会の変化に伴い、9割以上の企業の採用担当者が、新卒採用の現場において、5年前と比べ変化を実感していることが分かりました。また同様に9割以上の採用担当者が「今後5年で日本の新卒採用が変わっていくと思う」と回答しています。

そのような現状で、調査対象の中でもとくに就職人気が高い企業（過去に就職人気ランキングなどでランクインしたことのある企業）においては、全般的に高いスキルを求めながらも、「クリエイティビティ／創造性」「プレゼンテーションスキル」「デジタルリテラシー」において、その他の企業と比較してより顕著に高いレベルを求めていることが分かりました。

なお、新卒採用においてとくに重視するスキルは「課題解決方法の発想力／着想力」であり、人気企業、それ以外の企業ともに9割を超える企業が重視すると答えています。

・就職人気企業は、より高度なデジタルリテラシーを求めている

会社で必要とされる「デジタルリテラシー」について調査したところ、全回答者の7割以上が基本的なオフィスソフトが使えることを求めている反面、4割近くは学生のスキルが不足していると考えていることが分かりました。さらに、人気企業では、それ以外の企業と比較すると、簡単な「イラスト制作や加工」「印刷物の作成」「写真加工」「動画編集」といった、より高度なデジタルリテラシーが求められています。

・企業が重視するスキルに対し、学生のスキルにはギャップも

企業が重視する「課題解決の発想力／着想力」や、人気企業が重視する「クリエイティビティ／創造性」「プレゼンテーションスキル」「デジタルリテラシー」について、今の学生は企業が期待するレベルを十分に満たしていると回答した人事担当者は、わずか3割～4割にとどまりました。

・今後、学校教育において「クリエイティブな学び」がより重要に

就職人気企業の9割以上、その他の企業でも8割以上の人事担当者が、企業の主力業務や会社のカルチャーにおいてクリエイティビティが重視されていると回答しています。このことから、今後は、学生による「クリエイティブな学び」がより重要になっていくものと考えられます。

企業における人材や組織開発の研究で著名な立教大学経営学部の中原淳教授は、次のように述べています。「クリエイティビティ／創造性」とは、新しい価値を創り出したり、革新的な変化を起こす能力。社会環境が大きく変化するこれからの時代において、企業も生き残りをかけてイノベーションを起こし続ける必要があり、それが企業の競争優位を生み出します。そのために次世代の人材に、「課題解決方法の発想力／着想力」を求めていることは、極めて自然な流れです。学校教育においても、“クリエイティビティ”  と “デジタルリテラシー” を有する人材の育成はますます求められていくでしょう」

「新卒採用で企業が重視するスキルについて」の調査詳細は、https://www.adobe-education.com/jp/hfr/  でダウンロードできます。また、7月23日（月）に開催する「Adobe Education Forum 2018 AI時代を生きる力～企業が求める創造的な学校教育とは」（http://www.adobe-education.com/jp/aef2018/  ）において紹介します。

■「新卒採用で企業が重視するスキルについて」

本調査は、アドビが楽天リサーチに委託し実施したもので、日本に所在する企業の新卒採用業務に従事する人事担当者536人を対象に、2018年6月にインターネットによるアンケート調査として実施されました。調査対象者には、東証一部上場企業の人事担当者194名、過去に就職人気ランキングにランクインしたことのある企業（以下、就職人気企業）の人事担当者137名を含んでいます。この資料では、「就職人気企業（n=137）」と「それ以外の企業（n=399）」の比較を実施しています。

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