近鉄不動産株式会社( 本社：大阪市天王寺区／取締役社長：善本　烈) は、このたび、近鉄学研奈良登美ヶ丘住宅地では初めて、家庭用燃料電池「エネファーム」を分譲住宅に標準採用することとなりましたのでお知らせします。

　近鉄学研奈良登美ヶ丘住宅地は、近鉄けいはんな線「学研奈良登美ヶ丘」駅に位置し、２０１３年から分譲を開始した、現在、約２７０世帯がご入居されている住宅地です。

　駅前立地や商業集積の利便性に加え、無電柱化や緑豊かな植栽等による美しい街並みと、ＬＥＤ照明街灯や、街区内防犯カメラの設置など、セキュリティの充実により、安心・安全・快適な住環境を提供しています。

　２０１６年には「太陽光発電システム」&「クラウドHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）」を全戸標準搭載し、先進のスマート街区が誕生しています。

　今回、第２１期分譲住宅（２０１８年８月２５日から分譲開始）にて、全戸に家庭用燃料電池「エネファーム」を標準採用いたします。

　「エネファーム」は、都市ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電、同時に発生する熱でお湯を沸かして給湯することで、送電ロスが少なく、発電時に出る熱を無駄なく活用できるため環境にやさしいシステムです。

　また、停電発生時でも、「太陽光発電システム」と「エネファーム」双方からの「ダブル発電」が可能となり、防災の観点からも社会的ニーズの高い住宅が誕生いたします。

　当住宅地では、環境にやさしい「エネファーム」を自社が供給する分譲住宅にも導入することにより、さらなる環境負荷低減とエネルギー利用、防災に配慮した上質な住まいの実現に努め、居住者の安心・安全な住まいの実現に貢献してまいります。