次世代データ保護におけるグローバルリーダーであるアクロニス・ジャパン株式会社(本社：東京都港区、代表取締役：大岩 憲三、以下 アクロニス)は本日、データの消失に関する意識調査の結果を発表します。この調査は、Acronis International GmbH.が2018年8月に、アメリカ、イギリス、オーストラリア、シンガポール、日本、フランス、ドイツ、フランス、スペインのインターネットユーザーに対して実施したものです。

【調査結果の概要】

■約半数の人がデータを消失している

調査の結果、日本では、47.8％もの人がパソコン、スマートフォンやタブレットの大切なデータを失っていることがわかりました。これらのデータのバックアップをしている人もほぼ同数の42.9％となっています。

Q1　パソコン、スマートフォンやタブレットの大切なデータを失ったことはありますか？

Q1　データ消失経験

Q2　パソコンのデータをバックアップしていますか？

■日本ではサイバー攻撃によるデータ消失に対する意識が低い

データを失う原因について、グローバルと比較すると、日本では「人為的ミス／誤削除」や「ハードウェアの故障」を選択する人が多く、前者が38.3％(グローバルに対し9.6％増)、後者が37.4％(同13.8％増)という結果になりました。ランサムウェアについて聞いたことがある人は、日本もグローバルもほぼ同数だったものの、データ消失原因として、「ランサムウェア／ウイルス」を選択した人は、グローバルと比較すると9.3％少ない、5.4％でした。

Q3　データを失う原因として最も多いものは何だと思いますか？

Q4　WannaCryやPetyaなどのランサムウェアについて聞いたことがありますか？

■失ったデータを取り戻すために支払える金額は5,000円以下

81％もの日本人が、失ったデータを取り戻すために支払える金額は5,000円以下と回答しました。この設問に対しては、グローバルでも同じ傾向がみられましたが、もっと多い90.3％もの人が0円-5,000円を選択しました。

Q5　ランサムウェアやその他の原因で失ったデータを取り戻すために支払える金額はいくらですか？

■最小限のコストで効果的な対策はバックアップをとること

「Acronis True Image」のようなバックアップソフトを導入することは、データ消失に対する最も効果的な対策の1つです。事前にバックアップを作成しておけば、人為的ミスやハードウェアの故障はもちろん、サイバー犯罪者にデータを取られてしまったり、ランサムウェア攻撃を受けてしまってから慌てて解決策を探す必要はなくなり、最小限のコストで効率的にデータを取り戻すことができます。

■Acronis True Imageについて

Acronis True Imageは、150か国550万人以上のお客様に高い評価をいただいている個人向けバックアップソフトです。わずか2クリックで、WindowsやMacのオペレーティングシステム、プログラム、設定、ファイル、起動情報など、すべてのデータを、外付けドライブをはじめNAS デバイス、ネットワーク、クラウドにバックアップします。また、スマートフォンやタブレット、Facebookなどのソーシャルメディアのバックアップに加え、離れた場所からリモートでバックアップすることもできます。さらに、システム全体はもちろん、特定のファイルも素早く復元します。

【調査概要】

調査名　　　：データの消失に関する意識調査

調査方法　　：インターネット調査

調査対象　　：アメリカ、イギリス、オーストラリア、シンガポール、日本、

　　　　　　　フランス、ドイツ、フランス、スペインのインターネットユーザー

調査期間　　：2018年8月

調査実施機関：Acronis International GmbH.

■アクロニスについて

アクロニスは、革新的なバックアップ、ランサムウェア対策、ディザスタリカバリ、ストレージ、企業向けファイル同期・共有ソリューションによって、サイバープロテクションとハイブリッドクラウドストレージの標準を確立します。AIベースのActive Protectionテクノロジー、ブロックチェーンベースのデータ証明、独自のハイブリッドクラウドアーキテクチャにより強化されたアクロニスの製品は、物理、仮想、クラウド、モバイルのワークロードおよびアプリケーションを含む、あらゆる環境のあらゆるデータを保護します。

アクロニスは2003年にシンガポールで設立され、現在世界中で500万人以上の個人ユーザーと、世界のトップ企業100社のうち79社を含む50万社以上の企業に信頼されています。

Acronis(R)は米国、およびその他の国におけるAcronis International GmbHの登録商標です。

ここに記載されるその他すべての製品名および登録／未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。