小田急グループの小田急不動産株式会社(本社：東京都渋谷区、社長：金子 一郎)および株式会社小田急ハウジング(本社：東京都渋谷区、社長：菅原 康洋)では、小田急 住まいと暮らしのフェア「新築・リフォーム・住みかえ大相談会」を2018年11月16日(金)・11月17日(土)に、小田急相模大野ステーションスクエア 3Fアトリウム広場にて開催します。

会場のアトリウム広場(クリスマスツリーは昨年の様子)

■「住まいの悩みの相談先がわからない…」を解決

本フェアは、2018年度に小田急不動産が採択を受けた国土交通省の「住宅ストック維持・向上促進事業のうち、消費者の相談体制の整備事業」の一環として、「もっと気軽に！」「もっと身近に！」相談できる機会の創出を目的に実施するものです。

今回はそのような場として、神奈川県央エリア(*1)で乗降者数13万人(*2)を超える一大ターミナル駅である小田急線「相模大野駅」直結の大型商業施設　小田急相模大野ステーションスクエアにて、初めて開催します。

■地域の活動団体によるワークショップを開催

高さ12ｍのクリスマスツリーで彩られたアトリウム広場の会場では、公益社団法人相模原市シルバー人材センターの協力を得て、クリスマスにちなんだオーナメントづくりのワークショップを開催するなど、地域の皆さまや活動団体との親和性の高い企画となっています。

■これまでの取り組み

小田急不動産および小田急ハウジングでは、既存(中古)住宅の売買やリフォームなどをワンストップで相談できる窓口として、小田急沿線に「住まいのプラザ」を4店舗 (*3)開設し、地域の皆さまの住まいに関する多様なニーズやお困りごとに幅広く対応してまいりました(*4)。また、同様のフェアをこれまでに小田急百貨店新宿店・町田店にて計9回開催し、2049組のお客さまにご来場いただき、各種お悩みを解決してまいりました。

小田急　住まいと暮らしのフェア「新築・リフォーム・住みかえ大相談会」の概要は下記のとおりです。

*1　神奈川県の中央に位置する海老名市、相模原市、厚木市、座間市、大和市、愛甲郡愛川町を含むエリア

*2　1日平均乗降者数(2017年度)

*3　経堂店、新百合ヶ丘店、海老名店、厚木店

*4　開設後の総来場および相談数は38,640組、11,829件(2018年9月30日時点)

1. イベント名　：小田急 住まいと暮らしのフェア「新築・リフォーム・

　　　　　　　　 住みかえ大相談会」

主催　　　　　 ：小田急不動産株式会社・株式会社小田急ハウジング

協力　　　　　 ：小田急電鉄株式会社

2. 開催日時　　：2018年11月16日(金)12:00～17:00

　　　　　　　　 2018年11月17日(土)10:00～17:00

3. 会場　　　　：小田急相模大野ステーションスクエア 3Fアトリウム広場

所在地　　　　 ：神奈川県相模原市南区相模大野3-8-1

4. イベント概要：(1)体験型リフォーム設備展示・リフォーム相談

　　　　　　　　 (2)不動産物件情報の掲出(新築・中古物件)

　　　　　　　　 (3)不動産売却相談(5分でできる！簡易査定)

　　　　　　　　 (4)コンセプト型マンションリノベーション

　　　　　　　　　　“リノフィーノ”のご紹介

　　　　　　　　　※QRコードにて販売中の“リノフィーノ”の

　　　　　　　　　　モデルルームのVR画像をご覧いただけます。

　　　　　　　　 (5)公益社団法人相模原市シルバー人材センターによる

　　　　　　　　　　ワークショップコーナー

5. お問合わせ　：小田急不動産株式会社　お客様センター

TEL　　　　　　：0120-09-8656(9:30～18:00)

【小田急不動産について】

小田急グループの総合不動産会社として、「マンション・戸建ての開発・分譲業」、「オフィスビル・マンションの賃貸業」、「土地・建物の仲介業」の3事業を主軸に幅広いメニューで事業を展開しています。

【小田急ハウジングについて】

お客さまのご要望にベストプランでお応えするリフォーム・注文住宅事業をはじめ、建売住宅の設計や施工、きめ細かなサービスを提供するビル・マンションの管理業も行っています。

【小田急相模大野ステーションスクエアについて】

小田急線相模大野駅直結の地上14階建ての複合商業施設です。小田急ホテルセンチュリー相模大野やOdakyu OXのほか、ファッションや雑貨店舗、カフェ＆レストランなど約130店の専門店で構成されています。10月26日(金)に大規模な店舗入れ替えを実施し、リニューアルオープンしました。

【住宅ストック維持・促進事業のうち消費者の相談体制の整備事業について】

住生活に関する多様なニーズを一元的に受け付け、複数の専門家が連携し、的確に助言・提案を行うサポート体制を整える企業に対して国土交通省が支援する取り組みです。