【イベント開催レポート】 パックンマックン登場！ 次世代の働き方をテーマにしたシンポジウム 「SHIBUYA AGER DAY ♯若者の働き方と起業を考える」開催

日本アムウェイ合同会社(本社：東京都渋谷区宇田川町7-1、社長：ピーター・ストライダム)は、若者をはじめ多くの方にこれからの「働き方」や「起業」について、認識と理解を深めることを目指したシンポジウム「SHIBUYA AGER DAY ♯若者の働き方と起業を考える」を10月29日(月)に東京・渋谷にて開催いたしました。当日は起業を志す学生など、約250名の方が来場し、大盛況となりました。

集合写真

2008年からアムウェイでは、社会貢献活動の一環として起業家精神の育成をテーマに、各国の起業に対する意識や環境を調査する「AGER：Amway Global Entrepreneurship Report(アムウェイ・グローバル起業家精神調査レポート)」を行っています。8回目となる今回は、世界44カ国約5万人を対象に大規模な調査を行い、この調査結果から、日本人の起業家精神は世界44カ国で最下位レベルであることが分かりました。そのような中、今の若者は「自分が好きなことをしたい」気持ちが強い傾向があり、起業経験がある若者は、人生の満足度がより高く、楽しく働いている状況である一方、起業経験がない若者は、人生の満足度が低く、楽しんで働いていないことが分かりました。

今回のシンポジウムの第1部では、早稲田大学 ビジネススクール 東出浩教教授が登壇し、今回の調査結果を発表。「今の日本の若者はハングリー精神が減ってきており、家族の時間を大切にしながら自分の好きなことをしていきたいという意思が強いことがわかりました」と、日本の若者の起業家精神について、調査結果をもとにしたコメントがありました。その後、タレントのパックンマックン、株式会社プリンシパル代表取締役 七尾エレナ氏、エコノミスト・コーポレート・ネットワーク 北東アジアディレクター フローリアン・コールバッハ氏をお招きして、前述の調査結果も元にしたトークセッションを行いました。続く、第2部では「大人代表ゲスト」と「若者代表ゲスト」計6名を迎え、「どんな働き方がしたいか」「就職と起業の現状」などをテーマにしたディスカッションを実施いたしました。起業を志す若者代表ゲストから「人脈と自己肯定感があれば成功するのではないか」と、起業についてのコメントが出ると、大人代表ゲストである七尾氏から「私も雇われ社長として働いた経験があるので、人脈と、経験を積んだことへの自信が起業するときにとても大事だと思います」など、実際の起業体験を踏まえたコメントがあり、起業についてより深く踏み込んだ議論へと発展し、会場は大きな盛り上がりを見せました。

また、第2部では会場の来場者に対し、アンケート集計マシンを使ってリアルタイムで質問を行い、起業に関する考えを集計しました。「あなたは、将来起業をしたいと思いますか」という質問に対しては、「将来起業をしたい／現在起業をしている」が89.5％、「将来起業はしたくない」が10.5％となり、その結果を踏まえて、パックンマックンは、「起業するにあたって日本の社会環境や消費者文化がもっと早く進めば起業しやすい社会になると思います」と、日米での起業についての考え方の違いをコメントしました。

【「SHIBUYA AGER DAY ♯若者の働き方と起業を考える」について】

日本アムウェイ合同会社　社長 ピーター・ストライダムより、シンポジウムの冒頭で、「アムウェイはこれまで40年間、起業のサポートをしてきました。過去10年では、特に、起業に対する姿勢や認識の向上に向けた努力をしてきました。2008年よりAGERを開始し、今回の調査では、世界44カ国、約5万人の市場調査を行いました。この調査は世界で最も大きな起業家精神の調査になるとともに、今では世界中のジャーナリストや学者からの評価を得るものとなりました。調査の過程では東出教授を始め、各国の専門家とパートナシップを組み調査をしており、このAGERを通して日本社会の起業家精神の起爆剤になることを期待しています。」とAGERプロジェクトの紹介がありました。また、「皆さんは、これから発表する調査報告に驚かれ、納得もしていただけるのではないかと思います。本日は、プロフェッショナルな方々に様々な立場からご登壇していただきます。是非、この機会を楽しんでいただければと思います。」とご来場の方々に挨拶を申し上げました。

【登壇者コメント】

■パックンマックン(タレント)

「失敗を恐れないことが大事。」アメリカでは、失敗を大事にし、1回2回の失敗は大きく受け入れる環境があり、起業に対して寛大です。日本はそういったところがまだ進んでいないと感じます。また、お金に関しても、日本は貯金を大事にするなど、安定した傾向があるが、お金を育てる力が必要になってくるのではないでしょうか。敷かれたレールの上だけを走るのではなく、自分で切り開いて行くことが大事だと思います。

■東出浩教氏(早稲田大学 ビジネススクール 教授)

「まず始める」ことがなければ、起業で成功することはありません。チャレンジしてみること、また目的を持って、心から「達成したい」という気持ちがとても大事です。その気持ちがチャレンジを継続する原動力となり、成功するために必要なものです。そして日頃から自分は何に本当に関心を持っているのかと考えることで、起業のチャンスを見つけることが大事だと思います。幸せになるために、振り返れば時間を忘れるぐらいの仕事、を見つけ大切にしてほしいと思います。

■七尾エレナ氏 (株式会社プリンシパル 代表取締役)

父や祖父が起業家だったため、幼い頃から起業については身近に感じていましたし、自由なライフスタイルで仕事がしたいという気持ちは持っていました。OL時代はやりたいけれど、できないことも多く、受動的に仕事をしていましたが、今はその経験を活かして、能動的に自分のしたいことができています。起業して変わったことは、視点が広がり、楽しいと思うことが多くなりました。

■フローリアン・コールバッハ氏 (エコノミスト・コーポレート・ネットワーク 北東アジアディレクター)

日本の若者は欧米に比べて、消極的だと思います。AGERの調査結果をみて、「小さな幸せ」ではなく、チャレンジすることで「大きな幸せ」を掴んで欲しいと感じました。日本の文化として、より安全な道を選びがちですが、「起業」というチャレンジをすることで、若者に達成感や幸せを見つけて欲しいと思います。

【当日の様子】

AGERイメージ

【参考：当日の様子】

・YouTube ライブストリーム(10月29日配信)

https://www.youtube.com/watch?v=FkJJ9_3rHRM&feature=youtu.be

【参考：調査レポート】

・プレスリリース(10月29日配信)

http://www.amway.co.jp/news/detail/company20181029_1.html

・「アムウェイ・グローバル起業家精神調査レポート2018」詳細

http://www.amway.co.jp/news/detail/pdf/amway_report_2018.pdf

・「日本アムウェイ、日本の若者の起業家精神調査レポート2018」詳細

http://www.amway.co.jp/news/detail/pdf/amwayjapan_report_2018.pdf

【参考：アムウェイ・グローバル起業家精神調査レポートについて】

2008年、人々の起業家精神の考え方を理解するため、起業に対する意識や各国の環境を質的に測定する広範囲の調査「アムウェイ起業家精神レポート」を開始し、2018年は世界44カ国、男女約5万人を対象に調査を実施しました。本調査の目的は、起業家精神をめぐる態度、望みおよび不安を理解することで、起業家の機運を高め、支援することにあります。

【参考：アムウェイについて】 http://www.amway.co.jp/

アムウェイは売上世界No.1のダイレクトセリング企業*1です。ミシガン州エイダに本社を置き、世界100以上の国と地域で事業を展開しています。企業ビジョン「Helping People Live Better Lives」のもと、良き企業市民として人々がより良い暮らしを実現するためのパートナーになることを目指し、日常的に使用する様々な製品を提供しています。売上上位ブランドには、栄養補給食品の「ニュートリライト」(売上高世界 No.1*2)、スキンケアやメイクアップ製品の「アーティストリー」(売上高世界 TOP10*3)、浄水器の「eSpring」(売上高世界 No.1*4)などがあり、日本では200以上の製品を展開しています。また、社会貢献活動の一環として、東日本大震災の被災地復興支援プロジェクト「Remember HOPE」に力を入れており、活動の中心となるコミュニティハウスの建設支援を通じて、地域の人々が集う場と機会の提供を行っています。

*1 2018 年 Direct Selling News 誌の Global 100 ランキングに基づく

*2 ユーロモニターインターナショナル調べ：ビタミンと栄養補給食品カテゴリー：世界市場：小売金額 2016年

*3 ユーロモニターインターナショナル ビューティー&パーソナルケア 2018年版、高級スキンケア分野の定義による

　 (2017年UBN小売売上金額ベース)

*4 2016年グローバルセールスに関するヴェリファイマーケット社調査に基づく