中小企業世界発信プロジェクト推進協議会は、中小企業の販路拡大支援のため、東京ビッグサイトで開催される「産業交流展2018」に特別展示パビリオン「東京ビジネスフロンティア」を設置いたします。

パビリオンイメージ

東京ビジネスフロンティア in 産業交流展2018

http://www.tokyo-kosha.or.jp/sekai2020/sangyo-koryuten2018_exhibitor.html

　今年の「東京ビジネスフロンティア」ゾーンは、産交展の出展分野と同じ[機械・金属]、様々な都市問題を見据えての[環境・マテリアル]、東京2020大会等を契機としたビジネスチャンスに向けて開発された[情報・インバウンド]の3つのエリアを中心に、見ごたえのある製品・サービスが集結しました。

　中小企業の技術とサービス製品の粋をご覧にお越しください。

■「東京ビジネスフロンティア」ゾーン出展概要

【日時】　2018年11月14日(水)～11月16日(金) 10:00～18:00

　　　　　(最終日は17:00まで)

【会場】　「産業交流展2018」内 (東京ビッグサイト　東6ホール)

【出展者】優れた製品・サービスを持つ中小企業20社

　　　　　(※出展企業詳細は後述内容をご覧ください。)

主催者情報

■「東京ビジネスフロンティア」ゾーン 出展企業一覧(20社)

【機械・金属】

株式会社山小電機製作所

柏都電機工業株式会社

株式会社共生エアテクノ

株式会社セイコーウェーブ

株式会社新興技術研究所

有限会社小原彫刻工業

株式会社川口電機製作所

【環境・マテリアル】

ターナー色彩株式会社

株式会社LINKPLANET

ベンチャーマテリアル株式会社

エコムーバ―株式会社

株式会社TBM

Dasyn.com

【情報・インバウンド】

360株式会社

株式会社ファンクション

株式会社リノーズ

株式会社Seabird

株式会社タイガー

有限会社カンノ・カンパニー

株式会社DREAM TOKYO

■「東京ビジネスフロンティア」ゾーン 出展企業紹介(抜粋)

【機械技術者のためのスキルアップ学習教材　MM-3000シリーズ(株式会社新興技術研究所)】

　本シリーズは制御装置、自動制御など製造機械に使われる基本的な部品を全て揃えた教育キットです。個々の機構を体感しながら、その動作特性を学び、同時にPLC(※)などによる制御を学ぶ事で機構と制御の学習を合流させて、300通り以上の組み合わせで機構・設備を再構築できるようになる体験型工業技術教材です。

※あらかじめ定められている順序に従って、制御を行っていくコントローラー

株式会社新興技術研究所

【地震がきても棚から物が落ちない装置　落下センサー(株式会社山小電機製作所)】

　地震が起こった際、自動でバーが出現し、棚に置いてある物が落下しない装置です。地震を感知すると、蛇腹が跳ね上がり、小物の落下を防ぎます。蛇腹付バーが跳ね上がるタイプと上段から保護バーが降りてくるタイプがあります。当社独自の技術で、16段階の震度設定が可能なため小さな揺れから大きな地震にも対応しています。

　平成29年度東京都トライアル発注認定(東京都が新商品等を認定してPR等を行う制度)

株式会社山小電機製作所

【樹脂なのに燃えにくい！業界初の防炎樹脂製敷板　プラボーくん(株式会社LINKPLANET)】

　重い敷鉄板に変わる「軽い」「割れない」「反らない」「地面になじむ」樹脂製敷板の「防炎認定プラボーくん」。燃えやすい敷板が多い中、当製品は独自の技術で「燃えにくい」樹脂製敷板を実現。業界初の防炎認定マークも取得。軽量のため人力による作業が可能になり作業効率の格段アップを実現します。

株式会社LINKPLANET

【訪日外国人へ観光スポットの魅力を伝えるVR　360度VR動画制作(360株式会社)】

　観光地や屋内施設の魅力・見どころを、360度見回せるVR写真やVR映像でプロモーションできるサービスです。訪日前に観光地の自然・文化をVR体験してもらうことで魅力がより伝わりやすく、「生で体感したい」という気持ちに繋がり集客力がアップ。世界中の観光客に広くアピールすることが可能です。

https://www.360vr.co.jp

360株式会社

■『中小企業世界発信プロジェクト2020』とは？ https://www.sekai2020.tokyo/

　東京2020大会等を契機とする中長期的な受注機会の拡大や販路開拓、新製品・新サービスの開発促進など、中小企業の更なる飛躍に向けた力強い施策を展開するプロジェクト。東京2020組織委員会の電子入札に参加できる唯一のサイトでもある「ビジネスチャンス・ナビ2020」、中小企業の販路拡大を支援する「東京ビジネスフロンティア」などの事業を実施しています。