株式会社キャップスアソシエーション(所在地：東京都渋谷区、代表取締役：若山 聖亮)は、自社メディア育成と社会貢献を目的に、自社内に編集室を設置し、公園の利用価値を発信するWebサイト「公園のチカラLAB( https://www.koen-chikara.jp/ )」にて、「公園処方箋」の可能性に注目し、その概要や課題、今後の可能性についてレポートしました。

公園処方箋の仕組み

もしあなたがお医者さんへ行って「あなたは○○○の具合が悪いから、公園へ行ってジョギングを毎日30分、10日間ぐらいしてきてください」という処方箋をもらったら、どんなふうに思いますか？

病気の時にお薬で治すために受け取るのが一般的な処方箋ですが、病気を予防して健康を維持したり、軽い運動で緩和する効果を狙うのが「公園処方箋」です。

■国民医療費の縮減を期待できる公園処方箋

ジムに通うのはお金がかかるし、そもそもひとりで黙々と運動を始めるには相当の覚悟と決心が必要ですね。でも「公園処方箋」をお医者さんからもらったとしたら、どうでしょう？公園なら何か運動するのは基本的に無料ですし、公園に来る同じ目的の誰かと一緒に運動すれば始めるきっかけができます。もしちゃんとインストラクターがいるジョギングやヨガのセミナーが公園で開かれれば、より始めやすくなるでしょう。

このようにお医者さんが「公園処方箋」を出せば、その受け皿として公園に運動を指導するセミナーなどがあることが必要不可欠になります。ここで軽い運動を公園で行う意味や方法を生活者に伝え、実際に病気になりそうな人を健康の領域に留め、健康寿命を伸ばし、ひいては国の医療費負担の軽減につなげていくのです。

こうした仕組みづくりはもともとアメリカで始まりましたが、日本では大阪府を拠点に活動する一般社団法人公園からの健康づくりネットが、最終的には公園処方箋による医療との連携や、地域コミュニティと企業との連携を視野に、公園での運動継続支援プログラムの推進に力を入れています。

プログラムにはスロージョギングを中心に、ヨガや太極拳、バレエエクサやリズミックボクシング、テニスなど幅広いメニューが盛り込まれ、健康運動のセミナーとして開催されています。

同ネットでは、1年間に4,000回のセミナーを開催すれば2万人が運動習慣を身につけることができ、その場合の国民医療費の縮減効果は年間20億円にのぼると試算しています。

またこうした活動は福岡大学身体活動研究所や一般社団法人日本スロージョギング協会の学識的な裏付けや監修のもとに運営されており、日常生活や公園での軽い運動を含む「身体活動」を基本に考えた啓発が推進されています。

■学識者コメント

身体活動に関わる研究者の立場から

福岡大学身体活動研究所 所長・スポーツ科学部 教授

檜垣 靖樹 先生

公園処方箋は先進的な取り組みですし、実現すれば素晴らしいことです。私たちも日本各地の運動公園や大きな公園で開催される講習会やスポーツイベントなどで直接指導もしていますが、参加者の皆さんからよくいただく質問は「自分の年齢やふだんの体調から考えるとどのくらい運動すれば充分なのか？」です。運動する時間や心拍数など、自分に適した運動強度の目安が分かれば身近な公園に行き、自分で管理しながら実践することもできますが、スロージョギングなどアウトドアでする運動の場合はアドバイスをもらえる場所や機会が分からないことが問題のようです。

子どもにとっての公園は楽しい遊具があってワクワクする場所だと思いますが、大人へと成長するにつれてそれが薄れます。健康という切り口でイベント開催や運動をサポートする人が公園にいれば、いろんな年代の方がワクワクする場所になるのではないでしょうか。

本格的に公園処方箋を実現するにはまだ課題がたくさんありますが、人生100年時代といわれる超高齢化社会では健康寿命をどう伸ばすかが、すでに大きな社会問題になっています。こうした問題へのひとつの答えとして、公園のチカラLABでは、公園処方箋のさまざまな取り組みやメリット、そして課題に注目しました。

「公園処方箋」の可能性や課題については、さらに詳しくまとめていますので、こちらのpdfか、公園のチカラLABのサイトの記事をご覧ください。

記事全文pdf

https://www.atpress.ne.jp/releases/171518/att_171518_1.pdf

サイト記事URL

https://www.koen-chikara.jp/2018/11/20/advice_parkprescription01/