GfKジャパン（東京：中野区）は、全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基にドライブレコーダーの販売動向*1を発表した。

【概要】

　　・2018年のドライブレコーダー販売台数は前年比28%増の139万台

　　・前後カメラ搭載モデルの数量構成比は前年の1%から18%に拡大

【2018年の販売動向】

　2018年のドライブレコーダーの国内販売台数*2は前年比28%増の139万台となった（図1）。2017年10月にあおり運転をきっかけとした事故報道がなされたことでドライブレコーダーに対する認知が広がり、市場規模は急速に拡大した。それ以降も販売は好調に推移している。危険運転に関する報道は依然として多く、認知だけでなく消費者の危険運転対策への意識も高まったことが、販売拡大の背景にあると考えられる。

　また、前後カメラ搭載モデルや運転支援機能搭載モデルなど高価格帯の製品が拡大したことで、ドライブレコーダー全体の税抜き平均価格は前年から12%上昇し15,700円となった。その結果、金額前年比は44%増に達した。

　販売チャネル別の数量構成比は店頭販売74%、インターネット販売26%と前年から変動は見られなかったが、数量前年比をみると、店頭販売では29%増、インターネット販売では25%増と店頭販売のほうが伸び率が高かった。ドライブレコーダーの多くは取り付けを必要とすることから、カー用品店等で製品を購入し、その場で取り付けを依頼するといった需要が高いと考えられる。

【高機能モデルの伸長】

　後方からのあおり運転や衝突事故への対策として、前方だけでなく後方の映像を記録したいというニーズが高まっているとみられ、フロントとリアの2カメラがセットとなった前後カメラ搭載モデルの製品ラインナップは拡大傾向にある。ドライブレコーダー販売における前後カメラ搭載モデルの数量構成比は前年の1%から急伸し18%となった（図2）。店頭販売に絞ってみると、同モデルの数量構成比は19%と、インターネット販売における構成比（14%）を上回った。後方への配線など設置の手間がかかることから、店頭での購入需要は高いとみられる。

　また、夜間撮影モードを搭載したモデルの数量構成比は前年の72%から79%に拡大した。さらに、衝突や車線逸脱を警告するなどドライバーの安全運転をサポートする運転支援機能搭載モデルの数量構成比は31%から43%と急伸し、事故を未然に防ぐための機能も消費者に支持されていることがうかがえた。　

　このように、ドライブレコーダーは急速な機能進化を遂げており、高機能モデルが市場成長をけん引している。今後は新規ユーザーの需要に加えて、既にドライブレコーダーを購入した層の買い替え需要も徐々に顕在化すると見込まれ、市場は引き続き好調に推移するとみられる。

*1　全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を元に、市場規模相当に拡大推計したデータ

*2　国内アフターマーケット

本プレスリリースのURL：

http://www.gfk.com/jp/insights/press-release/1913drivingrecorders/

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