「OPTiM AI Camera」の新サービス、 「OPTiM AI Camera Lite」、「OPTiM AI Camera Mobile」、「OPTiM AI Creator」を発表

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、画像解析ソリューション「OPTiM AI Camera」の新サービス、「OPTiM AI Camera Mobile」と「OPTiM AI Camera Lite」、「OPTiM AI Creator」を発表いたします。

なお、これらのサービスは、2019年10月24日、25日に、ホテル雅叙園東京(東京都目黒区)にて開催される「OPTiM INNOVATION 2019」にて先行体験ができます。

■「OPTiM AI Camera」新サービスについて

「OPTiM AI Camera」とは、11業種合計300種類を超える学習済みモデルを適用したメニューを備え、店鋪や施設など業界別・利用目的別に設置されたさまざまな種類のカメラからデータを収集し、画像解析を行うことでマーケティング、セキュリティー、業務効率などの領域を支援するパッケージサービスです。このたび、「OPTiM AI Camera」をより手軽に導入いただくべく、「OPTiM AI Camera Mobile」と「OPTiM AI Camera Lite」、「OPTiM AI Creator」の新規サービスを発表いたします。

■「OPTiM AI Camera Lite」

「OPTiM AI Camera」と同様に既設の監視カメラを活用し、「OPTiM AI Camera」で提供中の一部の機能を利用できるサービスです。処理能力は低くなるものの、「OPTiM AI Camera」で必要となる画像解析ハードウェア「OPTiM Edge」の導入の必要なく手軽にAI画像解析をご利用いただけます。

「OPTiM AI Camera Lite」

■「OPTiM AI Camera Mobile」

スマートフォンやタブレット端末に専用アプリをインストールして設置するだけで、設置場所の映像を解析できるサービスです。端末のカメラで撮影し、解析を行うため、「OPTiM AI Camera」より処理能力は低下しますが、監視カメラや解析用端末などの外部機器を一切必要とせず映像の撮影から分析までをモバイル端末一つで手軽に行えます。

「OPTiM AI Camera Mobile」

解析結果閲覧イメージ

■「OPTiM AI Creator」

「OPTiM AI Creator」とは「OPTiM AI Camera」でご利用いただける画像解析用の学習済みモデルをお客様のニーズに合わせてお客様ご自身で作成できるサービスです。各業種・業界に特化した専門的なデータなど学習済みモデルを作成するベンダー側での取り扱いが難しい場合や、特定の制服を着用した従業員を見分けるためのデータなど汎用的ではない用途のため、学習済モデルがない場合などでお使いただけます。「OPTiM AI Creator」は「OPTiM AI Camera」において300種類のデータ作成で培ったノウハウが反映されており、お客様は簡単にデータが作成可能です。

「OPTiM AI Creator」

■「OPTiM INNOVATION 2019」について

2019年10月24日(木)～25日(金)に、ホテル雅叙園東京(東京都目黒区)にて、「イノベーション」をテーマとしたイベント「OPTiM INNOVATION 2019」を開催いたします。本イベントでは上記の新製品をはじめとして農業・医療・建設などを含むオプティムの各AIソリューションについて展示をいたします。また、さまざまな業界で活躍されている方々の講演やパートナー企業様の展示ブースもご覧いただけます。事前登録制でどなたでもお申込み可能なため、ぜひともご参加ください。

詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。

https://www.optim.co.jp/event/201910-optiminnovation

【株式会社オプティムについて】

商号　　　： 株式会社オプティム

上場市場　： 東京証券取引所市場第一部

証券コード： 3694

URL　　　 ： https://www.optim.co.jp/

佐賀本店　： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル

東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階

代表者　　： 菅谷 俊二

主要株主　： 菅谷 俊二

　　　　　　 東日本電信電話株式会社

　　　　　　 富士ゼロックス株式会社

設立　　　： 2000年6月

資本金　　： 443百万円

主要取引先：

NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：

ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業

(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

【Copyright・商標】

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