ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役会長：中村壮秀、代表取締役社長：豊増貴久、証券コード：6081）は、当社が独自に構築する日本最大級の在日中国人女性コミュニティー「BoJapan」を対象に、中国SNSの利用実態を調査するためアンケートを実施、日本国内に住むBoJapan在日中国人女性メンバー464名が回答しました。

　2019年11月11日に開催された中国EC最大のセールイベント「独身の日（W11）」。越境ECの国別流通総額では日本が4年連続1位となり、中国では日本製品への注目度が非常に高い状況が続いています。
　中国では、日本製品が話題となるきっかけはWeibo、WeChat、Redbook等のSNSであることが多く、特に日本に住んでいる中国人のSNS投稿は現地発のリアルな情報として信頼性が高く、重視されるようになってきています。
　そこで、情報発信者として重要な存在になりつつある在日中国人女性（BoJapanメンバー）を対象に、中国SNSの利用状況から購買に与える影響まで、SNS利用実態に関する調査を行いました。

　中国国内にいる家族・友人・知人からどのくらいの頻度で日本に関する相談を受けているか聞いたところ、月に1回以上が全体の約75％を占め、週1回以上という高頻度で相談を受けている方も34.2％いました。在日中国人という存在が、日本に住んでいるからこそのリアルな情報を頻繁に中国国内に届けているという実態がうかがえます。

　チャイナタッチ（※）のキャンペーンや座談会を通して試用した商品を、その試用体験がきっかけで「購入したことがある」と回答した人は全体の76.2％でした。自身で体験し、十分にその価値を理解し納得できれば購入が発生しやすいという中国人の傾向が、「4人に3人が購入経験がある」という高い数値からも読み取れます。

　チャイナタッチ（※）のキャンペーンや座談会を通して試用し良いと思った商品は、98.1％の方が「親しい友人におすすめしたことがある」と回答しています。中国人は良いと思ったものは積極的に自分から発信し、その情報がクチコミとなり、さらにSNS上や前述した個別での相談によって拡散されます。98.1％というこのクチコミ生成率の高さは、「中国人がいかに情報発信に積極的であるか」を明らかにする結果となりました。

※チャイナタッチとは
在日中国人に商品サンプリングや商品モニターといった体験の機会を提供し、商品に関する「SNS上のクチコミ」や「生の声」を拡散・収集・活用できるサービスです。
サービスサイト：https://monipla.com/china-smmlab/page/service_chinatouch

　当社では、今回の調査データを企業の中国向けマーケティング施策における更なる成果向上や価値の提供のために活用してまいります。

調査名称　　　　　：在日中国人女性のSNS利用実態に関する調査
調査主体　　　　　：アライドアーキテクツ株式会社
調査時期　　　　　：2019年9月6日～9月30日
調査方法　　　　　：SNSマーケティングプラットフォーム「モニプラ」の
BoJapanサイト（https://bojapan.net/）上でアンケート調査を実施
調査対象数　　　 ：日本国内に住むBoJapan在日中国人女性メンバー464名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。
※本リリースに掲載することができなかった居住地、在日期間、よく使うSNS、媒体別平均フォロワー数など、より詳しいデータをご希望の方は、以下から調査結果をダウンロードしてください。
https://www.aainc.co.jp/mk/service/01985.html

・代表者 ：　代表取締役会長　中村壮秀、代表取締役社長　豊増貴久
・所在地 ：　東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
・URL ：　http://www.aainc.co.jp
・設立 ：　2005年8月30日
・事業内容 ：　ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。累計4000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。