より多くのCIOが、重要なデータインシデントへの対応をよりスマートかつ迅速に行うために、コンシューマーテクノロジーに依存するようになる

2020年には、ITのコンシューマライゼーションがさらに一般的になります。データインフラ管理のITチームは、コラボレーションや問題への迅速かつ効果的な対応において、スマートフォンアプリにますます依存するようになるでしょう。オンプレミスとクラウド上のデータインスタンスへのモバイルアクセスが必要になり、インフラストラクチャ全体を24時間365日可視化できるようになります。このインフラストラクチャにより、ITリーダーは迅速なアクションを実行できるようになります。これは、システム停止やデータ漏洩の可能性がある場合など、時間に左右される状況では非常に重要です。

2020年には、オンプレミス対クラウドの議論がより明確になる

パブリッククラウド市場がグローバルで2022年までに2994億ドルに成長すると予想されていることから、今後もクラウドがビジネスIT支出の重要な部分を占めることは間違いありません。しかし、これからの10年間では、大企業はどのようなワークロードをクラウドに置くべきか、どのようなワークロードをオンプレミスにするべきかについて、より明確なロードマップを持つようになり、2つの環境間を容易に移動できるソフトウェアに依存するようになるでしょう。また、パブリッククラウド環境にデータを保存している企業にとっては、クラウドが停止した場合にデータの損失やサービスの中断を回避するために、クラウド内のデータをバックアップする責任を負う企業が増えるでしょう。

不十分なデータ管理プラクティスは、大企業にとってブランドの評判を落とす悪夢となる

何百万もの消費者、企業、公的機関が毎日膨大な量のデータを生成しています。これらのコンテンツの大部分は、大量の情報を含む画像や動画ですが、機械、データベース、アプリケーションの使用状況から作成されたデータも同様に膨大になってきています。これらのデータをすべて管理することは非常に困難であり、見落としはデータの消失、システム停止、サービスの中断、コンプライアンス違反につながる可能性があります。これらはすべて、数分でブランドの評判を落とす可能性があります。今後1年間で、データの優れた管理者になるために必要な手段を講じていない企業が、悪夢を経験することが予想されます。

地方政府がランサムウェア対策予算を大幅に増額

ランサムウェアは今後も日本の組織に大きなセキュリティ脅威を与え続けるでしょう。組織は、本番環境でランサムウェアを検出するために最適化された最新のソフトウェアに投資する一方で、攻撃からのリカバリをより迅速に行えるようにする必要があります。また、データ保護を証明するためのスキルを備えたスタッフを採用し、大規模なシステム停止を回避するようになります。

Cohesity Japanについて

Cohesity Japan株式会社は、Cohesity Inc.の日本法人で、ソフトバンクとの合弁会社として2018年11月に設立されました。Cohesityは、今日のビジネスが直面している重要な課題であるマスデータの断片化を解決するデータ管理の新時代を切り開きます。企業データの大部分 (バックアップ、アーカイブ、ファイル共有、オブジェクト・ストア、テスト/開発、分析に使用されるデータ) は、断片化したインフラストラクチャ・リポジトリに格納されているため、保護が困難で、管理にコストがかかり、分析も困難です。Cohesityは、リポジトリをオンプレミス、クラウド、エッジにわたる1つのウェブスケールプラットフォームに統合し、組織がそのプラットフォーム上でアプリケーションを実行できるようにします。これにより、データのバックアップと分析がこれまで以上に簡単になります。Cohesityは、2019年のCNBC Disruptor、World Economic ForumからTechnology Pioneerに選ばれました。詳細はCohesity  Japanのウェブサイト（www.cohesity.com/ja/）をご参照ください。