【BtoB企業におけるeメールマーケティングに関する実態調査】 77.7％の企業が「マーケティング・営業活動全体における eメール施策を重視」していることが判明

株式会社ITコミュニケーションズ(所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：池田 俊幸)は、B2Bマーケティング株式会社(所在地：東京都千代田区、代表取締役：堀首 裕芳)と共同で「BtoB企業におけるeメールマーケティングに関する実態調査」を実施し、このたび調査レポートを公開致しました。

タイトル

近年、B2B(BtoB)企業におけるマーケティング・営業活動では、FacebookやTwitterなどのSNSやブログの利活用が浸透してもなお、従来からのeメール施策を推進・強化する動きが確認されています。

そこで、BtoB商材におけるeメールを活用したマーケティング活動の実態から、デジタルマーケティングの強化に取り組むBtoB企業にビジネスのヒントをつかんで頂くため、「BtoB企業におけるeメールマーケティングに関する実態調査」を実施しました。

本調査が『BtoBマーケティング』の発展・成功に少しでも寄与できれば幸いです。

【調査サマリ】

●eメール配信によるマーケティング・営業活動の目的は？

　「顧客との関係性強化」が72.3％がトップ

　次いで「新しい商品／サービスの案内」が62.8％、「見込客との関係性強化」が58.5％と続く

●マーケティング・営業活動において、eメール配信のメリットは？

　「コストが抑えられる」が72.3％とダントツのトップ

　次いで「一斉に情報を提供できる」が56.4％、「即時性がある」が50.0％と続く

●eメールを配信するために使用している有償のITツールは？

　「メール配信ツール」が48.9％で一番多く「マーケティングオートメーション」と「CRM/SFAツールの配信機能」が同率で35.1％と続く

●マーケティング・営業活動全体におけるeメール施策の重要度は？

　「非常に重視している」が18.1％、「重視している」が59.6％で合わせて77.7％の企業がeメール施策を重視していることが判明

●eメール施策における課題は？

　「予算の不足」が38.3％で一番多く、次いで「コンテンツの不足」が37.2％、「配信・運用に関するリソース不足」が33.0％と続く

【調査結果(一部)】

＜Q：eメール配信によるマーケティング・営業活動の目的は？(n=94)＞

001

eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、その目的を聞いたところ、「顧客との関係性強化」が72.3％で、次いで「新しい商品／サービスの案内」が62.8％、「見込客との関係性強化」が58.5％と続きました。

一方、具体的な成果を期待する「案件(商談)の創出」は39.4％に留まり、多くのBtoB企業では、顧客あるいは見込客との関係性強化や商品・サービスの案内を主目的にメール施策を実行しているようです。

＜Q：eメール配信で計測している評価指標とその重要度は？(n=94)＞

002

eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、eメール配信で計測している評価指標とその重要度を聞いたところ、「クリック率(回帰率)」を重視しているのが66.0％と一番高く、次いで「開封率」が64.9％、「コンバージョン率(資料請求など)」が58.5％と続きました。

ただし、「非常に重視している」と回答した割合が一番大きかったのは「コンバージョン率(資料請求など)」で、メール施策にコンバージョンなど直接的な成果を求めている企業も一定数存在しているようです。

＜Q：eメール施策における課題は？(n=94)＞

003

eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、eメール施策における課題を聞いたところ、「予算の不足」が38.3％で、次いで「コンテンツの不足」が37.2％、「配信・運用に関するリソース不足」が33.0％と続きました。

つまり、十分な予算やリソースが確保できないために、新たなコンテンツを用意することができないことからコンテンツ不足を招き、リード(見込客)の獲得など期待する成果が得られていない実状を示唆しているといえそうです。

【調査概要】

●目的

BtoB商材におけるeメールを活用したマーケティング活動の実態から、デジタルマーケティングの強化に取り組むBtoB企業にビジネスのヒントをつかんで頂くため。

●調査対象

BtoB企業の広報、マーケティング、販促・企画に携わる担当者、20歳～59歳までの男女

●調査期間

2019年10月18日(金)～25日(金)

●調査方法

Fastaskモニター会員に対するWebアンケート

●回答者数

238名

●設問数

10問

その他、本調査では以下のような設問についても明らかにしています。

●マーケティング・営業活動において、eメール配信のメリットは？

●eメールを配信するために使用している有償のITツールは？

●定期配信(メールマガジンなど)の過去1年間における配信頻度は？

●定期配信(メールマガジンなど)の過去1年間における平均のクリック率(回帰率)は？

※本アンケートの資料は弊社HPより閲覧・ダウンロードしていただけます。

ダウンロードはこちら： https://www.it-comm.co.jp/media/202002041235.html

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