新宿・なんばに『地デジ乗り場』登場！

アナログ放送終了まであとわずか！ 乗り遅れには、十分ご注意ください。 ～パソコンも地デジカ!! ファイナルシーズン～

業界の枠を超えた115社(2011年5月31日現在)の企業が参加するウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム(会長：堂山 昌司、以下：WDLC)は、2011年7月24日(日)のアナログ放送終了を目前に控えたこの時期に、「地デジパソコンによる地デジ化」について理解を深める体験イベント『地デジ乗り場』を2011年7月2日(土)、7月3日(日)に大阪・なんばで、2011年7月9日(土)、10日(日)に東京・新宿で開催します。

キャンペーンロゴ

■分かっているけど決められない。そんなユーザーの背中を後押しする この夏最新モデルの地デジパソコン体験イベント『地デジ乗り場』を実施！

　今回、WDLCでは、PCや周辺機器・サービスを活用する事で、テレビ単体では味わえない“もうひとつの地デジ化”を提案するイベント『地デジ乗り場』を東京・大阪の二都市で実施します。※大阪会場はなんばパークス2Fキャニオンコート 7月2日(土)・7月3日(日)、東京会場は新宿ステーションスクエア 7月9日(土)・7月10日(日)の計4日間。

　7月24日(日)のアナログ放送終了が迫る中、地デジ化のすんでいない寝室や書斎の小型テレビの置き換えや、そもそもメイン視聴機の地デジ化がすんでいない単身世帯者が抱く「分かっているけど決められない」という不安を取り除くべく、「地デジ化には、パソコン・テレビ・ブルーレイが1台にまとまった地デジパソコンを購入するという方法もある」という理解を深めていただきます。
　イベント会場では、Windows7搭載のこの夏最新の地デジパソコンの身近な活用方法をタッチ＆トライ形式で解りやすく指南。さらに、会場でしかもらえない「パソコンも地デジカ」オリジナルノベルティを配布します。

　WDLCは、地デジパソコンによるデジタルライフスタイルの提案を通じて、アナログ放送終了後も快適な暮らしをしていただくことを目指しています。

■パソコンで地デジ化をするメリットが分かりやすくまとめられた価格.comタイアップ、新聞折込広告を展開！

　キャンペーン期間中は上記体験イベントと連動し、価格.comとのタイアップ「地デジパソコンが選ばれている理由」( http://kakaku.com/article/pr/11/06_wdlc/ )や、30万部の新聞折込広告「パソコンで地デジを観よう」を展開することによって、「パソコンで地デジ化することのメリット」をより深く理解していただくための導線を強化しています。

■JR新宿駅・地下鉄なんば駅に「アナログ→地デジ」行きの乗車券風ポスター22種を掲出！

　JR新宿駅では7月4日(月)～7月10日(日)、大阪地下鉄なんば駅では6月27日(月)～7月3日(日)と、それぞれ一週間、「アナログ→地デジ」行きの乗車券風ポスター22種(B全)を掲出致します。この機会に全クリエイティブのご確認をお願い致します。

■『地デジ乗り場』キャンペーンサイト：
http://pr1.wdlc.jp


＜参考資料＞
■「ウィンドウズデジタルライフスタイルコンソーシアム(WDLC)」について

　世界的にも先進的な技術を有する日本のPCメーカー、ハードウェアおよびソフトウェアメーカー、コンテンツ/サービスプロバイダーなど115社(2011年5月現在)の企業が参加。WDLCでは、参加メンバー各社が、業界の枠を越え、各社の提供する情報デジタル機器(PC、携帯電話、デジタル家電など)、情報・コンテンツサービスなどを相互に連携することで、革新的なデジタルライフスタイルの創造と利用者へのシナリオ(利用形態)提案を共同で行うことを目指しています。

○WDLCホームページ： http://www.wdlc.jp/member/


■『地デジ乗り場』協賛スポンサー(五十音順)　※6月15日時点

株式会社アイオーデータ機器
NECパーソナルプロダクツ株式会社
オンキヨー株式会社
株式会社クラスト
株式会社ぐるなび
株式会社サードウェーブ
ソニー株式会社
dts Japan株式会社
株式会社テクノアライアンス
デル株式会社
株式会社TBSテレビ
株式会社テレビ朝日
株式会社テレビ東京
株式会社東芝
株式会社ドワンゴ
日経BP社
日本テレビ放送網株式会社
日本ヒューレット・パッカード株式会社
日本放送協会
日本マイクロソフト株式会社
株式会社日本旅行
株式会社バッファロー
株式会社BCN
富士ソフト株式会社
富士通株式会社
株式会社フジテレビジョン
株式会社プレゼントキャスト
株式会社毎日コミュニケーションズ
株式会社マウスコンピューター
株式会社レーベルゲート
株式会社ワイヤーアクション

■後援
総務省、社団法人デジタル放送推進協会、社団法人日本民間放送連盟