ネクストエナジーがウエストホールディングスに 住宅用太陽電池モジュール供給　 ～ 良質・安価なモジュールで太陽光発電をより手軽に ～

　自然エネルギー関連の事業を展開するネクストエナジー・アンド・リソース株式会社(本社所在地：長野県駒ヶ根市、代表取締役：伊藤 敦、以下 ネクスト社)は、住宅向け太陽光発電システム施工最大手の株式会社ウエストホールディングス(JASDAQ：1407、代表取締役会長：吉川 隆、以下 WHD社)に住宅用太陽電池モジュールの供給を開始しました。

　今回供給開始したのは、ネクスト社ブランドの住宅用モジュール195Wタイプで、初回納入は3,024枚、約589kW分。今後も納入量を増やしつつ、継続供給していく計画です。

　ネクスト社は、今年5月にWHD社と提携、住宅向けモジュールの性能評価及びシステム性能評価技術の提供を開始しましたが、同時にモジュールの供給も視野に入れて調整を重ねてまいりました。今回、ネクスト社のモジュールが、住宅向けの良質で安価なモジュールを模索していたWHD社のニーズと一致し、供給が実現する運びとなりました。

　WHD社は、家電量販店のヤマダ電機とのコラボレーションによる住宅用太陽光発電の販売が好調で、順調に業績を伸ばしている会社です。東日本大震災の影響もあり、全国的に住宅用太陽光発電の需要が高まる中、より手軽で良質な商品が求められており、ネクスト社製モジュールの供給は、消費者にとって太陽光発電がより身近になるきっかけとなるでしょう。

　ネクスト社代表の伊藤は「脱原発の機運も高まり、震災前とは違った意味でエネルギーシフトが加速しています。創業以来、自然エネルギー普及一筋に努力を重ねてきましたが、これからが私達にとって本当に社会のお役に立てる時代となります。安全でクリーンなエネルギーの普及に、これからも邁進して参ります。」とコメントしております。


■本件に関するお客様からの問い合わせ先
ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社
担当　　　　　： 征矢野(そやの)
フリーダイヤル： 0120-916988(受付：月～金　9:00～17:00)
E-mail　　　　： info@nextenergy.jp


■弊社プロフィール
社名：ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社
設立　　　　： 2003年12月設立
資本金　　　： 9,300万円
資本準備金　： 500万円
代表　　　　： 代表取締役　伊藤 敦
本社　　　　： 〒399-4231 長野県駒ヶ根市中沢4753-1
　　　　　　　 TEL 0265-87-2070　FAX 0265-87-2071
横浜オフィス： 〒231-0015 横浜市中区尾上町4-57
　　　　　　　 横浜尾上町ビルディング 5F
　　　　　　　 TEL 045-263-8321　FAX 045-263-8326
E-mail　　　： info@nextenergy.jp
URL　　　　 ： http://www.nextenergy.jp/

【沿革】
2003年12月　自然エネルギー利用のトータルサポート企業として設立
2004年10月　長野県南信濃村におけるマイクロ水力発電の実証実験が、
　　　　　　国土交通省のモデル事業に採用
2004年 9月　古物商許可取得
2005年10月　国内初の取り組みである中古太陽光発電装置の買取・販売を行う
　　　　　　『太陽光発電リサイクルセンター』運営開始
2006年 5月　建設業許可取得
2008年 3月　『中小企業新事業活動促進法』(創業や中小企業の新たな事業
　　　　　　活動・経営革新を支援する)に基づく『経営革新計画』が承認
2008年 6月　グリーン電力証書取引の専門サイト『グリーン電力証書取引所』
　　　　　　運営開始
2009年 6月　独立型太陽光発電装置専門サイト『オフグリッド・ソーラー』
　　　　　　運営開始
2009年 8月　太陽光発電分野への新規事業展開をサポートする
　　　　　　『SI(システムインテグレーター)サポート事業』開始
2010年 3月　『循環型エネルギー・サービス・ネットワーク』発表。
　　　　　　『グリーン電力供給サービス』を本格始動、拡大を目指す。
2010年10月　『グリーン電力供給サービス』のさらなる拡大をめざし、
　　　　　　大阪ガス、エナジーバンクジャパンと提携。
2011年 5月　ウエストホールディングス社と提携、住宅向けモジュールの
　　　　　　性能評価及びシステム性能評価技術の提供開始。


【弊社のミッション(使命)・ビジョン(目標)】
　弊社では、企業としての存在意義と、具体的展望を明確にするため、以下のようなミッションとビジョンを掲げています。

＜ミッション＞
　私たちは自然エネルギーを普及させ、そのエネルギーの効果的な利用を促すことで、私たちの子供たちや孫たちが永続できる社会の構築に貢献する。

＜ビジョン＞
　2031年までに私たちが係る自然エネルギー事業で、原発1基分(100万kW)の発電量に相当する電力量を供給できる設備を普及させる。