ワントゥーテンとナディアが共同プロジェクト「Re: TONDEN PROJECT」を始動〜クリエイティブの力で北海道の魅力を再開拓するプロジェクトチーム発足〜
株式会社ワントゥーテン（本社：京都市、代表取締役社⻑：澤邊芳明、以下ワントゥーテン）は、株式会社ナディア（本社：東京都港区、代表取締役CEO：宮本清之、以下ナディア）と、クリエイティブの力で北海道の魅力を「再開拓」するプロジェクト「Re: TONDEN PROJECT」を9月27日より始動いたします。
■プロジェクト発足の背景
「北海道」と命名されてから150年目の節目を迎える本年ですが、その広大な土地が織りなす四季折々の観光スポットや、その豊かな自然が生み出す新鮮な食材によるグルメの数々などから、ブランド総合研究所が2017年に発表した47都道府県の「魅力度」調査から作成したランキング(※1)によると、北海道は9年連続で1位を獲得しております。しかし、その一方で、2018年8月の帝国データバンクによるTDB景気動向調査(※2)によると、経済状況は未だに全国平均を下回っているのが実情です。
「北海道」と命名されてから150年目の節目を迎える本年ですが、その広大な土地が織りなす四季折々の観光スポットや、その豊かな自然が生み出す新鮮な食材によるグルメの数々などから、ブランド総合研究所が2017年に発表した47都道府県の「魅力度」調査から作成したランキング(※1)によると、北海道は9年連続で1位を獲得しております。しかし、その一方で、2018年8月の帝国データバンクによるTDB景気動向調査(※2)によると、経済状況は未だに全国平均を下回っているのが実情です。
当プロジェクトは、北海道岩見沢市出身である、ワントゥーテンのグループ会社であるワントゥーテンデザイン執行役員兼クリエイティブディレクターの松重宏和が、北海道に基盤を持ち、これまで数々のプロジェクトを手がけてきた、ナディア執行役員兼テクニカルディレクターの古坐朋範（北海道札幌市出身）と、同じくナディアプロデューサーの松波幸樹（北海道札幌市出身）に協力を呼びかけ、両社が携わってきた国内外の大小様々な企業や行政機関などのプロモーション＆ブランディング活動を通じて得た知見やアイデアを活用することで、今再び北海道の魅力を広く伝え、北海道の魅力を「再開拓」することを目的に実現したものです。
株式会社ワントゥーテンデザイン執行役員
クリエイティブディレクター
松重 宏和（岩見沢市出身）
クリエイティブディレクター
松重 宏和（岩見沢市出身）
株式会社ナディア
執行役員 テクニカルディレクター
古坐 朋範（札幌市出身）
執行役員 テクニカルディレクター
古坐 朋範（札幌市出身）
株式会社ナディア
プロデューサー
松波 幸樹（札幌市出身）
プロデューサー
松波 幸樹（札幌市出身）
■プロジェクト名の由来
当プロジェクトは、その名の通り、耕地を開墾することを指す「屯田」が由来となっています。明治時代に、日本中の様々な地から、高い志とともに北海道へ移住し、開拓していった先人たちへの感謝と尊敬の意を示すと共に、今一度、同じ志を持った仲間と共に、北海道の魅力を「再開拓」するという意味を込めて、『Re: TONDEN PROJECT』と命名させて頂きました。
当プロジェクトは、その名の通り、耕地を開墾することを指す「屯田」が由来となっています。明治時代に、日本中の様々な地から、高い志とともに北海道へ移住し、開拓していった先人たちへの感謝と尊敬の意を示すと共に、今一度、同じ志を持った仲間と共に、北海道の魅力を「再開拓」するという意味を込めて、『Re: TONDEN PROJECT』と命名させて頂きました。
■プロジェクト発起人 株式会社ワントゥーテンデザイン執行役員兼クリエイティブディレクター
松重宏和のコメント
本来、北海道がもつ多様な魅力を、より魅力的に、より効果的に発信していくことで、未だ伝わりきっていない北海道の価値を、国内外のより多くの人に再認識してもらうことができないか。そんな想いから、この「Re: TONDEN PROJECT」は立ち上がりました。同じ志を持つ仲間たちと共に、我々がこれまでに培ってきたプロモーション＆ブランディングの知見を活かし、今再び北海道の魅力を広く伝えていくことで、北海道の価値向上に貢献してければと思っています。
松重宏和のコメント
本来、北海道がもつ多様な魅力を、より魅力的に、より効果的に発信していくことで、未だ伝わりきっていない北海道の価値を、国内外のより多くの人に再認識してもらうことができないか。そんな想いから、この「Re: TONDEN PROJECT」は立ち上がりました。同じ志を持つ仲間たちと共に、我々がこれまでに培ってきたプロモーション＆ブランディングの知見を活かし、今再び北海道の魅力を広く伝えていくことで、北海道の価値向上に貢献してければと思っています。
■今後の展望
クリエイティブを中核に、北海道の企業や行政、教育機関などのプロモーション＆ブランディング活動をはじめ、北海道におけるクリエイティブ人材の教育や採用活動の強化・拡大、そして、北海道が持つ魅力を活かしたサービスやプロダクト開発など、これまでにない新価値創造に注力してまいります。
クリエイティブを中核に、北海道の企業や行政、教育機関などのプロモーション＆ブランディング活動をはじめ、北海道におけるクリエイティブ人材の教育や採用活動の強化・拡大、そして、北海道が持つ魅力を活かしたサービスやプロダクト開発など、これまでにない新価値創造に注力してまいります。
また、同じ志を持つ、北海道に関係の深いクリエイターや企業、団体、個人を集めることで、様々な角度から北海道の「再開拓」を目指します。
この活動にご賛同いただき、ご支援いただける企業・団体・個人様を募集しております。ご興味をお持ちいただけました方がいらっしゃいましたら、是非お問い合わせください。
この活動にご賛同いただき、ご支援いただける企業・団体・個人様を募集しております。ご興味をお持ちいただけました方がいらっしゃいましたら、是非お問い合わせください。
■株式会社ナディアについて
設立：2004年6月
資本金：4億3600万円※資本準備金含む（2018年3月現在）
代表者：代表取締役 宮本 清之
本社所在地：東京都港区六本木3丁目2-1 住友不動産六本木グランドタワー21F
業務内容：Web・モバイルサイト企画制作、アプリ企画開発、システム企画開発、映像コンテンツ企画制作、VR/AR/MR企画開発、AI企画開発、その他デジタルコンテンツ企画制作全般
従業員：192名（2018年3月現在）
URL：https://nadia.bz/
設立：2004年6月
資本金：4億3600万円※資本準備金含む（2018年3月現在）
代表者：代表取締役 宮本 清之
本社所在地：東京都港区六本木3丁目2-1 住友不動産六本木グランドタワー21F
業務内容：Web・モバイルサイト企画制作、アプリ企画開発、システム企画開発、映像コンテンツ企画制作、VR/AR/MR企画開発、AI企画開発、その他デジタルコンテンツ企画制作全般
従業員：192名（2018年3月現在）
URL：https://nadia.bz/
■株式会社ワントゥーテンについて
1997年に創業されたクリエイティブスタジオ。 京都・東京・シンガポール・上海を拠点とし、広告クリエイティブ事業、ロボット/AI 事業、IoT/商品プロトタイプ事業、空間演出/エンターテイメント事業の4 事業を展開している。
タグラインは、“IGNITE EVERYONE，UPDATE EVERYTHING”。クリエイティブと⾰新的技術で⼈々の⼼に⽕をつけ、あらゆることをアップデートする体験を提供する。
代表実績は、ソフトバンク社が誇る世界初の感情認識パーソナルロボット「Pepper」の⼈⼯知能・感情認識と連携した会話エンジン開発など。
これまでにカンヌ国際広告祭を含む国内外の広告賞・デザイン賞を200以上受賞。
URL：http://www.1-10.com/
1997年に創業されたクリエイティブスタジオ。 京都・東京・シンガポール・上海を拠点とし、広告クリエイティブ事業、ロボット/AI 事業、IoT/商品プロトタイプ事業、空間演出/エンターテイメント事業の4 事業を展開している。
タグラインは、“IGNITE EVERYONE，UPDATE EVERYTHING”。クリエイティブと⾰新的技術で⼈々の⼼に⽕をつけ、あらゆることをアップデートする体験を提供する。
代表実績は、ソフトバンク社が誇る世界初の感情認識パーソナルロボット「Pepper」の⼈⼯知能・感情認識と連携した会話エンジン開発など。
これまでにカンヌ国際広告祭を含む国内外の広告賞・デザイン賞を200以上受賞。
URL：http://www.1-10.com/
※１．株式会社ブランド総合研究所「地域ブランド調査2017 都道府県ランキング」による。
※２．株式会社帝国データバンク「TDB景気動向調査2018年8月」による。
※２．株式会社帝国データバンク「TDB景気動向調査2018年8月」による。
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。
※内容はプレスリリースにより異なります。
※内容はプレスリリースにより異なります。
取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。
記事掲載数No.1！「＠Press（アットプレス）」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート＆充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営：ソーシャルワイヤー株式会社)
