アクイアジャパン、 「アクイア デジタル エクスペリエンス プラットフォーム」を 日本で提供開始
2020.04.21 14:00
アクイアジャパン(アクイアジャパン合同会社、東京都渋谷区)は、次世代マーケティング手法である「デジタル エクスペリエンス プラットフォーム(DXP)」を提供する新しい製品ラインアップ「アクイア デジタル エクスペリエンス プラットフォーム」を日本で提供開始いたします。
デジタル エクスペリエンス プラットフォーム(DXP)は、顧客に最適なデジタル体験を提供するためのプラットフォームで、米国を中心にはじまっている新しいマーケティング手法です。
アクイアは、オープンソースDrupal創業者により設立された会社で、DRUPAL
ベースのCMS(コンテンツ マネジメント システム)を提供し多くのグローバル企業が採用しています。
ただ、近年マーケティングトレンドが進化し、CMSだけではなくデジタル エクスペリエンス (デジタルを通した顧客体験)領域全体についてのプラットフォームが提供できるよう、昨年(2019年)、マーケティングオートメーションのマウティック (https://www.acquia.com/jp/products-services/mautic )、カスタマーデータプラットフォーム(CDP)のアジャイルワン( https://www.acquia.com/jp/products-services/acquia-agilone )、DRUPALの高速構築を実現するコヒージョン( https://www.acquia.com/jp/products-services/acquia-cohesion )をM&Aによりグループに加え、「アクイア デジタル エクスペリエンス プラットフォーム」を提供することができるようになりました。
アクイアは米ガートナー社発表の、2020年版デジタルエクスペリエンスプラットフォーム(DXP)のMagic Quadrantでリーダーとして評価されています。
【DXP普及の背景】
近年、ユーザーが企業のデジタルコンテンツにふれるチャネルが大幅に増えております。スマートフォンアプリやWebサイト、E-mail、音声データ、街中のデジタルサイネージ、カーナビゲーションなど、デジタル エクスペリエンス(デジタルを通した顧客体験)が年々増加する一方です。企業はユーザーが車に乗っていても、街中を歩いていても、家でくつろいでいても、どんな状況でもデジタル エクスペリエンスを提供することができるようになりました。
こうした状況において、企業のデジタルコンテンツの管理システムが複数にまたがり、管理が複雑化、煩雑化しています。ユーザーも様々なチャネルから受け取る「企業・製品のブランド体験」を統一してほしいという要望があります(*1)
こうした課題をうけ、企業はデジタル エクスペリエンスへの投資を増やしています(*2)おり、投資額は2020年には6,410億ドルになると予測されています。
【アクイアのデジタル エクスペリエンス プラットフォーム(DXP)】
アクイアのゴールは、優れたデジタル エクスペリエンスをスピーディに提供することです。
そのために、製品ラインアップを「DRUPAL CLOUD」「MARKETING CLOUD」の2つに刷新し日本でも提供いたします。
STEP 1
複数チャネルを統合して、一貫したブランドデジタル エクスペリエンスを提供する。
STEP 2
統合されたデータを用いて、一貫したブランド コンテンツをユーザーに提供する。
STEP 3
デジタルコンテンツの作成、配信を単一プラットフォームにまとめる。
STEP 4
高セキュリティ環境で、確実かつ将来的なチャネルの増大にもシームレスに対応し、サクサク配信できる。
上記4つのステップを実現するのが、アクイアの「オープン デジタル エクスペリエンス プラットフォーム」となります。
【DRUPAL CLOUD概要】
【MARKETING CLOUD概要】
アクイアは今後もデジタル エクスペリエンス プラットフォーム(DXP)のリーダー企業としてビジネスを展開してまいります。
Acquia(アクイア)社について https://www.acquia.com/jp
Acquia(アクイア)は、オープンソーステクノロジーによるデジタル体験を提供する企業です。Acquia は、世界有数の大胆なブランドに、革新を取り入れ、重要なカスタマー モーメントを創造できるテクノロジーを提供します。Webから店舗まですべての顧客接点をヘッドレスに、オープンソースによる柔軟な拡張性と、世界最高峰のセキュリティをアクイアプラットフォームは提供します。アクイアで企業が思い描く未来を自由に創造しましょう。
※1、※2ともに出典:「期待されるCXの提供:CXトレンド・レポート」2020年3月より
※全てのロゴ、会社名、製品名は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。
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