「登山活動再開に向けた感染防止対策資料」の発表について
山岳医療救助機構(代表:大城 和恵)では、今後、新型コロナウイルスの感染者数の減少による経済活動の再開に伴い、登山活動も自粛要請から再開に向けた動きに転じると考えています。
その際しばらくの間は、新型コロナウイルスの発現以前の登山スタイルとは違い、登山者等が感染症に備えた登山文化を構築しなければ、感染者を防ぎ、山岳遭難を防止することはできません。
2020年4月27日(月)~5月6日(水)に、SNSを通じて「登山再開に関するアンケート」を実施し、1,458名の回答を得ました。結果からは、慎重な登山者の意識と、これまでの登山における遭難リスクにはなかった、新たな感染リスクに対応しようとする回答が多く認められました。
今後、登山の再開に向けて、登山関係者全てがそれぞれの立場で感染症防止対策に配意した新たな行動と施設面の整備、ルールが構築していくものと思われます。
調査結果による医療的な不明点を踏まえ、「登山を再開するなら、どのような知識と準備が必要か」に焦点を当てCDC(Centers for Disease Control and Prevention:アメリカ疾病予防管理センター)のガイダンス等に基づき医学的見地から実施可能な具体的対応策と新しい登山スタイルについて提案します。
■公開資料
(1)「登山再開に関するアンケート」結果
(2)「登山再開に向けた知識(計画と準備編)」version 1
公開先:「山岳医療救助機構」ホームページ
https://sangakui.jp/medical-info/
これまで、国内においてこのような資料は作成されておらず、当機構として初めての取り組みです。医療資源が限られた中で、いかに経済活動を再開するか、他のビジネスや一般生活にも役立つよう、作成しました。
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