オンライン化が進み、変わりゆく教育現場の“今”を伝える 「東洋経済education×ICT」を開設
2019年12月に文部科学省が打ち出したGIGAスクール構想に基づき、教育の現場では、創造性を育む教育ICT環境の実現に向けた取り組みが始まりました。さらに、新型コロナウイルス感染症の流行により、安全な教育を行うために「オンライン授業」の整備を早急に進めることが好ましい状況になっていると言えます。こうした現実を受けて、今回、株式会社東洋経済新報社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：駒橋 憲一)では、教育ICTについて教育従事者、保護者、および教育に関わる企業に情報配信を通して支援をしていきたいと考え教育情報サイト「東洋経済education×ICT」を立ち上げました。
サイトロゴ
URL： https://toyokeizai.net/feature/ict-edu
■開設背景
小中高の教員600名に調査したアンケート(小学校教員300名、中高教員300名、2020年5月29日実施※)では、「オンライン授業をしたことがある」が97人(16.2％)、「オンライン授業はしたことがないが、検討している」が233人(38.8％)と、合わせて過半数の教員がオンライン授業について前向きな回答でした。また「オンライン授業は全く検討も、したこともない」が270人(45.0％)でしたが、したことがない理由を聞いたところ、「PCの設定・整備」「オンライン授業へのそもそもの知識不足」「カメラ・動画ツールの設定・整備」という順で、“どうすればオンライン授業ができるのか”という教員の悩みがうかがえます。また、オンライン化により教育環境はどうなっていくのかを見通せない悩みもあるのではないでしょうか。
質問1
質問2
※小中高の教員600名に調査したアンケート(小学校教員300名、中高教員300名、2020年5月29日実施)では、その他オンライン授業の工夫の仕方や、GIGAスクール構想の現場の実情などの調査データも順次サイトで公開。
■「東洋経済education×ICT」サイト概要
「東洋経済education×ICT」では、教育従事者、保護者、教育関連企業、一般企業を「双方向」につなぎ、「次世代の教育プラットフォーム」として、ほかでは読めない、次世代の教育に関する提言や、変革が起きている教育現場の実践的な情報をお伝えしていきます。
サイト開設の思い
1. 台湾デジタル担当大臣オードリー・タン氏、自民党衆議院議員の遠藤 利明氏のインタビューほか、「次世代教育」に関したコンテンツを掲載
台湾史上最年少の35歳で入閣し、新型コロナウイルス感染対策では「デジタル」の力を活用した「マスク管理アプリ」で注目を集めた、「デジタル担当大臣」オードリー・タン氏を直撃、ロングインタビューを実現しました。「今だからこそ日本に伝えたい、次世代の教育について。デジタルの可能性」と題し2回にわたり掲載します。ICT議連会長で自民党衆議院議員の遠藤 利明氏への教育ICTに関するインタビューなど、順次「次世代教育」に関したコンテンツを掲載していきます。
2. オンデマンド講座「N高等学校×つくば市×現役東大生作家」のトークセッション
角川ドワンゴ学園N高等学校の副校長である上木原 孝伸氏×茨城県つくば市の総合教育研究所の中村 めぐみ氏×現役東大生作家の西岡 壱誠氏によるスペシャルトークセッションをサイト上にて公開予定。「日本の未来のために本当に必要な“学び”とは」をテーマにwithコロナの教育の取り組み方や、afterコロナの教育はどうなるかなどを、各々の目線からお話しいただいています。
3. 「GIGAスクール構想」「新学習指導要領」やオンラインでの「先生の教え方や役割」など、オンライン化が進み変わりゆく教育現場の“今”をリポートしたコンテンツを続々掲載
ほぼ10年ごとに見直される学習指導要領や、次世代の学校・教育現場が目指す姿を実現するGIGAスクール構想など、身近なようで知らない教育現場の変わりゆく今を丁寧にひもときます。また、お笑いタレントの小島よしお氏によるオンライン授業の上手な見せ方・撮り方なども公開予定です。
4. 読みたい記事のリクエストも可能
「東洋経済education×ICT」の各記事の下にはアンケートを設置。記事の感想以外にも読んでみたい記事などをリクエストできます。奮ってお寄せください。
■会社概要
商号 ： 株式会社東洋経済新報社
代表者 ： 代表取締役社長 駒橋 憲一
所在地 ： 〒103-8345 東京都中央区日本橋本石町1-2-1
事業内容： 雑誌・書籍・データ事業、
デジタルメディア事業、プロモーション事業
- カテゴリ：
- 企業動向
- ジャンル：
- 教育 その他IT・インターネット 経済（国内）
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