株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新澤 明男、以下CCI）は、2019年12月と2020年6月に当社が実施した「動画配信サービス利用実態調査」をもとに、「国内動画配信サービス・プレイブック」を発行しました。本プレイブックでは、国内動画配信サービスの概況をまとめ、ニューノーマルがもたらすメディア接触の実態と新たなサービスの捉えられ方の双方の視点から、皆様が今後のマーケティング活動を検討する際に活用頂ける情報を提供します。プレイブックは下記より無料でダウンロード頂けます。
【プレイブックURL】https://krs.bz/cci/m?f=683&e_6934=domesticottplaybook

　日本における動画配信サービスはインターネットの普及および通信速度や視聴デバイス環境の進化とともに発展し、ここ数年は放送局の見逃し配信サービスをはじめ、海外の動画配信サービスの参入やスポーツなどのコンテンツに特化した配信サービス等、サービスが多様化しています。これらの動画配信サービスが社会に浸透し、視聴者が増加傾向にあることに加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響によるステイホーム期間を経て、視聴環境や視聴動向にも変化が見られました。

■「動画配信サービス利用実態調査」で見られた主なポイント
①日本国内の81％が過去1年以内に動画配信サービスを利用したことがある
動画配信サービスが生活者にとって日常生活で利用するメディアの一つとして浸透してきている。

②年代によって動画配信サービスの視聴の仕方に違いがある
全世代において利用率が高く、最も利用率の低い60代においても利用率は74％に上る。
視聴デバイスや視聴コンテンツ数等、世代によっては視聴の仕方に違いがあることがわかった。

③新型コロナ禍において各メディアの平均利用時間が上昇、特に動画配信サービスの利用時間が増加
メディア利用時間は0.6時間増加、動画配信サービスは0.4時間増加。

④テレビデバイスでの視聴が増加、テレビのインターネット回線接続率も上昇
テレビデバイスでの動画配信サービスの視聴が20％（2019年12月調査）から23％（2020年6月調査）に上昇。テレビにインターネット回線が接続されていると回答した人の割合も41.6％から50.7％と半年間で大きく上昇した。

■プレイブック目次
・はじめに
・動画配信サービスについて
・日本国内の81％の人が過去1年以内に動画配信サービスを利用したことがある
・年代による視聴傾向の違いが明らかに
・動画配信サービスの地域別利用動向
・ステイホームの影響でメディア全体の利用時間が増加
・テレビでの動画視聴が増加傾向、テレビのインターネット接続率も増加
・視聴時間帯に変化の兆し
・2020年3月～6月の新規加入者、その理由と継続意向は？
・動画配信サービスの広告イメージは？テレビCMとの相乗効果の発見
・株式会社TVer　龍宝社長に聞く！今後の展望　5つのポイント
・スポーツ専門定額動画配信サービスDAZNインタビュー

プレイブックは無料で下記よりダウンロード頂けます。
【プレイブックURL】https://krs.bz/cci/m?f=683&e_6934=domesticottplaybook


■動画配信サービス利用実態調査　詳細版の発行について
2019年12月、2020年6月に実施した「動画配信サービス利用実態調査」の詳細版を2020年8月下旬に発行予定です。詳細版についてのお問い合わせは下記までお願い致します。
ottplaybook@cci.co.jp

■調査概要
・調査目的　　　　　：動画配信サービスの利用実態を明らかにし、サービスジャンルにおける特徴を把握する
・調査地区　　　　　：全国
・調査方法　　　　　：インターネット調査
・調査対象　　　　　：男女15～69歳
・調査サンプル数　　：各6,000s
・調査実施機関　　　：株式会社ビデオリサーチ
・調査期間　　　　　：2019年12月23日～2019年12月25日
　　　　　　　　　　　2020年6月12日～2020年6月14日

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社サイバー・コミュニケーションズ　
マネジメントオフィス　梶原
ブロードキャスティング・ディビジョン　國分
E-mail: ottplaybook@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室　
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/