JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田  昌史、以下ネオス）と、株式会社ポプラ社（本社：東京都千代田区、代表取締役：千葉 均、以下 ポプラ社）は、NTTドコモの提供する総合知育サービス「dキッズ」にて共同事業として提供中の【かいけつゾロリのよみときぼうけんじま】において、新たな学習コンテンツをリリースいたしました。

　【かいけつゾロリのよみときぼうけんじま】は、お子さまから圧倒的な支持を受けている人気児童書「かいけつゾロリ」シリーズがスマートフォン向けに展開された知育アプリです。小さなお子さまでも自発的かつ積極的に学習に取り組めるよう、「かいけつゾロリ」の世界観を打ち出したアドベンチャー要素を取り入れつつ、ひらがなや漢字・ことわざ・文章読解など、総合的な国語力をしっかり身につけることができます。

　そしてこの度、従来のアトラクション型ゲーム「よみときぼうけんじま」に続き、新たに“ことば”を使った脳トレゲーム「たいけつ！かいぞくじま」をリリースいたしました。宝探しをコンセプトに、文章を読み解き宝の在りかを探す「トレジャーハント」や、ライバルキャラが放つ球の文字を正しく読んで迎撃する「かいぞくせんバトル」など、お子さまがワクワクするようなストーリー性を取り入れたコンテンツを追加しています。さらに課題をクリアするごとに「称号」が付与され、難しい問題にチャレンジ出来るといった学習意欲をかき立てるための仕組みも導入し、楽しい国語学習をサポートいたします。

　今後もネオスはデジタルコンテンツやキャラクターを活用した新しい学びの形を提供し、教育・学習におけるDXを推進してまいります。

≪知育アプリ【かいけつゾロリのよみときぼうけんじま】について≫

 ■国語学習ゲーム

　国語が学べるアトラクション型ゲーム「よみときぼうけんじま」と、ことばを使った脳トレゲーム「たいけつ！かいぞくじま」を通じて、さまざまなカテゴリーの国語をゾロリといっしょに遊びながら学ぶことができます。

■ムービーライブラリー

　テレビ放送で大人気となったアニメをストリーミング視聴できます。内容は毎週更新され、ゲームで獲得したコインを消費することで動画視聴が可能になる仕組みになっており、より積極的にゲームを通じて学習に取り組んでいただけます。

■おやじギャグカード

　お馴染みのおやじギャグが書かれた楽しいカードが、アプリを開くと1日1枚もらえます。毎日取り組むためのモチベーションを維持し、継続的な学習を促します。また、カードは50音表になっておりひらがなの学習にも役立ちます。

＜「ｄキッズ」について＞

・公式サイト：http://kids.dmkt-sp.jp

・月額使用料：月額 372 円*（税別） 初回31日間無料*

・対応機種：スマートフォン・タブレット（iOS 12.0以上、iPad OS 13.1以上、Android 5.0以上）

※【かいけつゾロリのよみときぼうけんじま】は、「dキッズ」に会員登録いただくことでお楽しみいただけます。

※ドコモをご利用のお客さまだけでなく、他社の携帯電話・タブレットでもご利用になれます*。

※「d マーケット」「d キッズ」は、株式会社 NTT ドコモの商標または登録商標です。

*各種条件があります。

＜「かいけつゾロリ」について＞

　「かいけつゾロリ」（作・絵 原ゆたか／ポプラ社刊）は、2017年に30周年を迎えた大人気児童書シリーズです。テレビアニメやアニメ映画化もされ、『朝の読書』の人気本調査結果では、小学生部門において11年連続1位を獲得しています。（※「朝の読書推進協議会」調査結果による）

＜ネオスについて＞

【商　号】ネオス株式会社

【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館

【U R L】https://www.neoscorp.jp 

【代表者】池田　昌史

【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

＜ポプラ社について＞

【商　号】株式会社ポプラ社

【本　社】東京都千代田区麹町4-2-6住友不動産麹町ファーストビル8・9階

【U R L】https://www.poplar.co.jp 

【代表者】千葉 均

【事業内容】児童書・一般書などの出版

＜JNSホールディングスについて＞

【商　号】JNSホールディングス株式会社

【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館

【U R L】https://www.jns.inc 

【代表者】池田　昌史

【グループ事業内容】

◆DXソリューション事業

ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援

◆X-Techサービス事業

教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

 ※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。