株式会社世界(所在地：東京都新宿区、代表：宮本 一弘)は、2021年5月24日、台湾・中国でデジタル＆リアル美術展示会を開催すると発表しました。台北の美術展示会場にて、美術品を展示すると同時にその美術品はNFT(Non-Fungible Token)でデジタル化されます。

NFTを使ったデジタル＆リアル美術展示会は日本初の取組みであり、美術品出展者を募集します。

台湾展示会NFT

■背景

日本の美術関連関係者様は、昨年からの新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、予定しておられました各展示会、展覧会などの開催が現在も困難となっていることと思います。

一方で一昨年2019年の訪日外国人は約3,200万人。中国では全体の1/3にあたる約1,000万人、台湾では約500万人の訪日観光客がございましたが、現在彼らも訪日旅行ができず、「日本に行きたい」「日本の商品を買いたい」という声が多く出ており、当社では日本と比較して感染者の少ない台湾や中国などの各都市での展示会を開催させていただき、コロナ禍での不安払拭の材料の1つになればと考えております。

■ご出展様へのご案内資料

https://sekai-go.jp/pdf/0524taiwan_tenjikai.pdf

■開催される展示会名：「日本デジタル＆リアルアート展示会」

会期　　　　：2021年7月10日(土)11日(日)：日本伝統文化展

　　　　　　　2021年7月17日(土)18日(日)：アニメ・ゲーム・エンタメ展

展示会会場　：fiVeArts　關於五壤藝術空間 https://www.ecgroup.com.tw/fiveart/

　　　　　　　所在地：台北市中正區重慶南路一段 66-1號

　　　　　　　電話　：02ｰ2381-9765

主催　　　　：大和國際通産有限公司、

　　　　　　　日商世界股イ分有限公司(株式会社世界　子会社)

　　　　　　　日本側窓口：株式会社世界

出展費用　　：法人：11万円(税込み)／一式 個人は無料

　　　　　　　※審査があります。台湾までの美術品送料など

　　　　　　　　経費はご負担いただきます。

渡航について：出展者様は訪台は行わない形です。

　　　　　　　オンラインでご参加いただきます。

台湾クラウドファンディング出店企業も募集

https://sekai-go.jp/pdf/20210511taiwan_cf.pdf

※台湾では新型コロナの域内感染者は、5月22日現在で321人と急速に広がっている感はありますが、設備を万全に対策することと入場制限を設けることで安全に運用を行って参ります。ライブ中継なども予定しており、基本的に中止は予定してございません。

■参考：NFTとは

non-fungible token 非代替性トークン(ひだいたいせいトークン)

非代替性トークン、NFTとは、ブロックチェーンと呼ばれるデジタル台帳上のデータの単位である。その名の通り、各NFTはユニークなデジタルアイテムを表すことができるため、交換することはできない。

出典：フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

■会社概要

商号　　： 株式会社世界

設立　　： 2012年1月21日

所属団体： 東京商工会議所会員、宅地建物取引業 東京都知事(2)第98611号

所在地　： 〒160-0022　東京都新宿区新宿6-27-30 新宿イーストサイドスクエア3階

代表者　： 代表取締役　宮本 一弘

事業内容： ブロックチェーン開発事業

　　　　　 証券デジタル化(海外STOコーディネート)事業

　　　　　 不動産ネット販売事業

URL　　 ： https://sekai-go.jp/

　　　　　 https://blockchain-case-study.com/

　　　　　 https://btc-asset-management.com/

＜過去のニュースリリース＞

NFT(Non-Fungible Token)発行プラットフォームを提供

～デジタルアート、ゲームのアイテム、音楽ファイルなどの デジタル創作物を商品化～

https://www.atpress.ne.jp/news/256188

ブロックチェーンで車の走行距離の改ざん防止をするシステム 「オドチェーン」を開発

https://www.atpress.ne.jp/news/253172

バレンタインデーにブロックチェーンで愛を伝えるサービス

https://www.atpress.ne.jp/news/246620

可視化されたブロックチェーン技術による株式証明書の発行プラットフォームを無償提供

https://www.atpress.ne.jp/news/243464

コロナ禍でも安全に株主総会が行えるブロックチェーン議決権行使システムを提供

https://www.atpress.ne.jp/news/245501