CCI、クリーンルーム環境でのユーザープライバシーに配慮した0次分析、広告効果分析の提供を開始
~第一弾として、Amazon Marketing Cloud(β版)を活用したサービスをリリース~
2021.06.02 11:00
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI) は、ユーザープライバシーに配慮した発展的な0次分析、広告効果分析の提供を開始し、第一弾として、Amazon Advertisingが提供する「Amazon Marketing Cloud(β版)」(以下AMC)を用い、Amazon DSPとスポンサープロダクト広告に関するサービスをリリースいたします。
AMCは、プライバシーが保護された安全なクラウドベースで提供される「クリーンルーム」であり、匿名化された複数のデータセットを使って円滑に分析を行い、集計結果を確認することができます。
昨今、ライフスタイルのデジタル化に伴いカスタマージャーニーが多様化する中で、複数チャネルを横断しての広告効果検証は、広告施策の効果の最大化を実現する上で非常に重要です。しかし、各チャネルのデータは分断されており、実際に統合的な分析を行うのは難しいという課題がありました。
上記の課題に対し、AMCを活用することで、チャネルを横断してキャンペーンの適切なリーチ範囲や、効果的な広告施策の組み合わせなど、キャンペーンの総合的な結果を把握できるようになりました。
これらの結果を用いることで、Amazonの広告施策での最適なプロダクトごとの予算投下配分の決定や、より発展的なキャンペーン設計・運用改善を実現し、広告主様の費用対効果の最大化に繋げることができます。
CCIはAMCでの広告効果分析サービスとして、Amazon DSPとスポンサープロダクト広告に関する以下3つを提供開始いたします。
①Amazon DSPとスポンサープロダクト広告を横断したクロスチャネルでのアトリビューション分析
―購買ユーザーの広告接触経路を分析し、各プロダクトの購買寄与の相関を可視化する
②スポンサープロダクト広告接触者の時間別購買分析
―時間帯別での購買発生数等、ファネルごとのアクション数を可視化し、適切なキャンペーン予算の投下配分を行う
③Amazon DSPとスポンサープロダクト広告でのリーチレポート
―プロダクトを横断してのキャンペーン接触のユニークリーチ数を確認でき、Amazon広告でのリーチ施策の成果を総合的に判断可能
CCIは、今後もAMCを活用した分析項目の拡充を図るとともに、引き続き、クリーンルームを用いて、発展的分析サービスを展開してまいります。
以上
※1 AmazonおよびAmazon Advertisingは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の登録商標です。
AMCは、プライバシーが保護された安全なクラウドベースで提供される「クリーンルーム」であり、匿名化された複数のデータセットを使って円滑に分析を行い、集計結果を確認することができます。
昨今、ライフスタイルのデジタル化に伴いカスタマージャーニーが多様化する中で、複数チャネルを横断しての広告効果検証は、広告施策の効果の最大化を実現する上で非常に重要です。しかし、各チャネルのデータは分断されており、実際に統合的な分析を行うのは難しいという課題がありました。
上記の課題に対し、AMCを活用することで、チャネルを横断してキャンペーンの適切なリーチ範囲や、効果的な広告施策の組み合わせなど、キャンペーンの総合的な結果を把握できるようになりました。
これらの結果を用いることで、Amazonの広告施策での最適なプロダクトごとの予算投下配分の決定や、より発展的なキャンペーン設計・運用改善を実現し、広告主様の費用対効果の最大化に繋げることができます。
CCIはAMCでの広告効果分析サービスとして、Amazon DSPとスポンサープロダクト広告に関する以下3つを提供開始いたします。
①Amazon DSPとスポンサープロダクト広告を横断したクロスチャネルでのアトリビューション分析
―購買ユーザーの広告接触経路を分析し、各プロダクトの購買寄与の相関を可視化する
②スポンサープロダクト広告接触者の時間別購買分析
―時間帯別での購買発生数等、ファネルごとのアクション数を可視化し、適切なキャンペーン予算の投下配分を行う
③Amazon DSPとスポンサープロダクト広告でのリーチレポート
―プロダクトを横断してのキャンペーン接触のユニークリーチ数を確認でき、Amazon広告でのリーチ施策の成果を総合的に判断可能
CCIは、今後もAMCを活用した分析項目の拡充を図るとともに、引き続き、クリーンルームを用いて、発展的分析サービスを展開してまいります。
以上
※1 AmazonおよびAmazon Advertisingは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の登録商標です。
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