BIGLOBEプレスルーム

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　BIGLOBEは、「ワクチン接種後の生活に関する意識調査」を実施しました。本日、調査結果の第2弾を発表します。

　本調査は、全国の20代～60代の男女1,000人を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は2021年8月27日～8月30日、調査方法はインターネット調査です。

【調査結果のトピックス】

1. 新型コロナの恐れがなくなる状況は「治療薬の普及」「医療体制の充実」

　全国の20代から60代の男女1,000人に「どのようになれば新型コロナウイルスに対する恐れがなくなるか」を質問したところ、「治療薬・特効薬が利用できるようになったら」が58.4％で最多に。続いて「感染しても治療が受けられる医療体制になったら」(41.3％)、「感染者数が少なくなったら」(31.7％)となった。

2. マスクを外しても良い状況は「状況に関わらず、しばらくマスクを外さない」最多

　全国の20代から60代の男女1,000人に「どのようになれば、マスクを外して生活してもよいと思うか」を質問したところ、「状況に関わらず、しばらくマスクを外すことはない」が47.8％で最多。「治療方法が確立されたら」(40.2％)、「新規感染者数が少なくなってきたら」(23.2％)と続く。

3. 政府に求める対応は「ロックダウン」「治療薬の開発」「病床の拡大」

　全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナ感染拡大において政府に求める対応」を質問したところ、「ロックダウンなどのより強力な施策」が47.2％で最多。続いて「治療薬の開発」(42.1％)、「医療施設・病床数の拡大」(41.6％)、「全国民への給付金」(41％)となった。

【調査結果詳細】

1. 新型コロナの恐れがなくなる状況は「治療薬の普及」「医療体制の充実」

　全国の20代から60代の男女1,000人に「どのようになれば新型コロナウイルスに対する恐れがなくなるか」を質問したところ、「新型コロナウイルスの治療薬・特効薬が広く一般に利用できるようになったら」が58.4％で最多に。続いて「感染しても確実に治療が受けられる医療体制になったら」(41.3％)、「感染者数が少なくなったら」(31.7％)、「重症化例が少なくなったら」(28.2％)となった。

　一方、ワクチン接種については、「必要な人、希望する人すべてにワクチン接種が実現したら」(17.8％)、「自分が2回ワクチンを接種したら」(12.9％)と、大きな割合を占めてはいない。

　また、「新型コロナウイルスに対する恐れがなくなることはない」も22.7％となり、どのような状況になっても恐れは残ると回答する人も少なからずいることが明らかとなった。

　なお、男性20代は、「新型コロナウイルスの治療薬・特効薬が広く一般に利用できるようになったら」が35％、「感染しても確実に治療が受けられる医療体制になったら」が18％と全体平均と比較して下回り、「自分が2回ワクチンを接種したら」が25％と全体平均を大きく上回る結果となった。

コロナの恐怖がなくなる状況

2. マスクを外しても良い状況は「状況に関わらず、しばらくマスクを外さない」最多

　全国の20代から60代の男女1,000人に「どのようになれば、マスクを外して生活してもよいと思うか」を質問したところ、「状況に関わらず、しばらくマスクを外すことはない」が47.8％で最多。「新型コロナウイルスの治療方法が確立されたら」(40.2％)、「新型コロナウイルスの新規感染者数が少なくなってきたら」(23.2％)と続く。

　年代別で見ると、20代は「自分がワクチンを2回接種したら」が22％と全体平均の倍以上に。若年層も「状況に関わらず、しばらくマスクを外すことはない」が46％と最多だが、他年代と比較して、ワクチン接種を重視していることが明らかとなった。

マスクをはずせる状況

3. 政府に求める対応は「ロックダウン」「治療薬の開発」「病床の拡大」

　全国の20代から60代の男女1,000人に「あなたは度重なる「緊急事態宣言」「まん延防止等重点措置」について、新型コロナウイルス感染拡大を止める効果が出ていると思うか」を質問したところ、「効果がないと思う」(46.2％)、「以前は効果的だったが効果が薄れたと思う」(37.9％)と、効果を感じていないと回答している人が8割以上となった。

緊急事態宣言効果

　全国の20代から60代の男女1,000人に「新型コロナ感染拡大において政府に求める対応」を質問したところ、「ロックダウンなどのより強力な施策」が47.2％で最多。続いて「新型コロナウイルス治療薬の開発」(42.1％)、「医療施設・病床数の拡大」(41.6％)、「全国民への給付金」(41％)、「ワクチン接種数の増加」(31.2％)、「(一律でなく)事業規模に合った休業補償」(28％)となった。なお、男性20代は、「政府に求めることはない」が26％と、他性年代と比較して高い割合となった。

政府に求める対応

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合があります。また複数回答可の設問があるため、合計100％を超える場合があります。

■調査概要

・調査名　：ワクチン接種後の生活に関する意識調査

・調査対象：全国の20代～60代の男女1,000人

・調査方法：インターネット調査

・調査期間：2021年8月27日～8月30日

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　このたびの調査結果を踏まえ、BIGLOBEは、より暮らしやすい社会の実現を目指してまいります。

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