調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部(東京都千代田区、会長：茂木友三郎)の余暇創研は、2020年の余暇活動状況について、個別の意識や参加実態に関するアンケート調査および各業界の市場分析から検証して取りまとめた『レジャー白書2021』を、10月4日に発行する予定です。レジャー白書は、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算45号目となります。

コロナ禍が続いた2020年は、動画鑑賞や読書をはじめとする在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、これまで中心的な余暇活動であった観光や外食などが大きく減少、余暇関連市場規模も前年比23.7％減の55兆2,040億円と大幅に減少しました。

なお、個人を対象とした余暇活動アンケート調査は、2021年1～2月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3,246人から有効回答を得ました。本白書の主なポイントは以下の通りです。

＜『レジャー白書2021』の主なポイント＞

■日本人の余暇活動の現状

～一人当たり平均参加種目数は減少、旅行・外食から在宅レジャーが中心に～

・余暇活動の参加人口は、「動画鑑賞(レンタル、配信を含む)」(3,900万人)が初の首位となったほか、「読書(仕事、勉強などを除く娯楽としての)」「音楽鑑賞(配信、CD、レコード、テープ、FMなど)」など在宅レジャーが上位となった。前年首位の「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」は4位、2位だった「外食(日常的なものは除く)」は6位と順位を下げた。(図表1)

図表1：余暇活動の参加人口上位20位(2019～2020年)

・一人当たり平均参加種目数は、前年比2.4種目減の9.9種目。観光・行楽をはじめ全部門で減少。年代別にみても全年代で減少、特に70代は男女ともに大きく減少した。

・Go To キャンペーンの利用率について、トラベルは29.9％、Eatは27.0％。ともに利用者の3/4程度の行動に影響を与えた。(図表4)

図表4：Go To トラベル、Go To Eatキャンペーンの利用と行動への影響

■余暇関連産業・市場の動向

～飲食や観光に打撃、配信や公営競技は増加～

2020年の余暇関連市場規模は55兆2,040億円で、前年比マイナス23.7％と大幅に減少した。コロナ禍の影響を大きく受けた観光・行楽部門をはじめ、4部門すべてでマイナスであった。(図表2)

図表2：余暇市場の推移

【スポーツ部門】

(前年比15.9％減)用品、施設、スポーツ観戦がマイナス、自転車とゴルフ練習場はプラス。

【趣味・創作部門】

(前年比9.5％減)動画配信、音楽配信、電子出版は大幅な伸び、外出を伴う鑑賞レジャーは激減。

【娯楽部門】

(前年比21.8％減)公営競技、ゲームは好調。カラオケ、飲食、ゲームセンター、パチンコは不調。

【観光・行楽部門】

(前年比43.7％減)海外旅行9割減。旅行業、航空、バス、遊園地・レジャーランドも打撃が大きい。

＜「レジャー白書」サイト＞

https://www.jpc-net.jp/research/list/leisure.html

「レジャー白書2021」は10月4日(月)に発行予定