日清オイリオグループ株式会社(社長：久野 貴久)「生活科学研究課」は、社会環境や生活者の価値観の変化、それらに起因する生活習慣の動向などについて調査し、情報発信をしています。

近年、温室効果ガス排出削減等のための国際枠組み「パリ協定」の目標達成や、経済・社会・環境のバランスがとれた社会を目指す「持続可能な開発目標(SDGs)」の実現に向けて、世界中で環境への取り組みや環境負荷低減に資する技術開発などが積極的に進められています。当社グループにおいても、2021年度から「日清オイリオグループビジョン2030」を策定するとともに、地球環境を次世代に引き継ぐための「環境目標2030」を掲げ、環境に配慮した企業活動に取り組んでいます。

当研究課では、生活者一人ひとりの環境意識が今後さらに高まると考え、「環境に関する意識・実態調査」を実施しました。

◆調査結果詳細(レポート)はホームページをご覧下さい。

https://www.nisshin-oillio.com/report

■環境問題/配慮と聞いて「地球温暖化・温室効果ガス」を連想

環境問題や環境配慮と聞いて思い浮かべることとして、「地球温暖化・温室効果ガス」が61.7％と最も高く、次いで「包装・レジ袋などのプラスチック製品」が57.4％、「省エネ・節電・節水」が54.7％と上位に挙がりました。(レポート4頁参照)

■環境に配慮した食品・食材の購入基準は「ごみの量が少ないこと」

環境に配慮した食品・食材の購入基準は、「家庭で調理する際に出るごみの量が少ないこと」が37.7％と最も高く、次いで「容器・包装が、環境に配慮したものであること」が30.6％、「農薬や肥料などの使用量が少ない/全く使用していないこと」が24.5％と上位に入りました。(レポート10頁参照)

■環境負荷低減につながる食品ロス削減への取り組み、「残さず食べる」が最多

大切な資源の有効活用や環境負荷低減につながる、食品ロス削減に向けた自身の取り組みとして、「残さず食べる」人が59.9％と最も高く、次いで「食材を使い切る」が56.4％、「食べられる分量だけ買う」が45.9％と上位に挙がりました。一方で、「何もしていない」人は10.2％に留まりました。(レポート14頁参照)

■その他調査のポイント

○環境意識のきっかけ、「自然災害・異常気象を知って/経験して」

○環境への意識と行動は年代が上がるほど高くなる傾向に

○環境を意識するタイミングは“ごみの分別・収集に出す時”

○収集されたごみの扱われ方、どの年代も約半数が「知らない」

○ごみへの意識、“ごみはコンパクトに”が50％超

○環境に配慮した食品・食材への関心、70代が最も高く62.8％

○環境配慮行動、利便性とのジレンマ

○食品ロス削減への意識、30代が最も低く48.8％

■調査概要

実査期間　　　　：2021年6月18日～21日

調査手法　　　　：定量調査(インターネット調査にて実施)

調査地域　　　　：全国

調査対象　　　　：20～70代の男女

サンプル数・割付：n=2000　(人口構成比に応じて割付)

◆調査結果詳細(レポート)はホームページをご覧下さい。

https://www.nisshin-oillio.com/report