学生と企業をつなげる新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」を運営する株式会社i-plug（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：中野智哉）は、インターンシップ以降の学生の就職活動状況をはじめとした、新卒採用の市場動向について調査しました。本プレスリリースでは、アンケート結果の一部を抜粋しお知らせいたします。

なお、本調査結果は下記URLよりダウンロードいただけます。
https://offerbox.jp/company/whitepaper-dl?wid=24845

2022卒と2023年卒のサマーインターンシップ参加状況を比較すると、9月末時点で「サマーインターンシップに参加した」と回答した学生は、2022年卒（89.1％）、2023年卒（87.5.％）となり、大きな変化はありませんでした。

2022卒と2023年卒を比較すると、参加企業数が「1社」と回答した学生の割合において、2022年卒は19.9％、2023年卒は3.2％でした。また、2022年卒のボリュームゾーンが「2～3社」（28.7％）、2023卒は「4～5社」（29.4％）という結果からも、就職活動量に関しては増加していることが分かりました。新型コロナウイルスの影響からオンラインでインターンシップを開催する企業が増加しているため、学生側は移動時間を考慮する必要がなく、インターンシップへの参加障壁が低くなり、一人あたりのインターンシップ参加企業数も増加している傾向にあることが考えられます。

2022卒と2023年卒の10月以降の参加意向を比較すると、いずれも約80％以上の学生が「1Dayのオンラインインターンシップに参加したい」と回答。しかし「1dayのオフラインインターンシップに参加したい」と答えた学生は、2022年卒（83.3％）、2023年卒（56.9％）と26.4ポイント減少しました。「オフライン型」よりも、参加がしやすく、多くの企業を見られるような「オンライン型」に注目されることが予測されます。

2023年卒が10月以降のインターンシップにおいて重要視している点は、「内定獲得（採用直結イベント）（31.3%）」、次いで「自分自身のキャリア観を明確にできる（18.8%）」「職場の雰囲気を知れる（18.8%）」という結果でした。実際に仕事を体験し、企業理解を深める就業体験のコンテンツよりも、早期から就職活動をすることで学生にとってメリットがあるコンテンツ（採用に直結できる、キャリア観を明確にできる）が人気の傾向があることが推測されます。

2023年卒の学生は2022年卒学生ほど企業の採用活動（採用数・インターンシップの数・情報量など）に対して、不安を抱いてない様子が伺えます。しかし「課外活動・アルバイトができずアピールできない」の項目においては、2022年卒（26.4.％）、2023年卒（34.5％）と8.1ポイント高くなっています。その要因として、2023年卒の学生は大学入学後約1年でコロナの影響を受けたため、22卒と比較して課外活動ができない状況下にあったことが推察できます。

■調査期間：
2021年9月17日(金)〜2021年10月4日(月)
■調査方法：
インターネット調査
■調査対象：
2023年に卒業予定の大学生・大学院生
■有効回答数：
141件

OfferBoxは、学生と企業をつなげる新卒ダイレクトリクルーティングサービスです。2021年9月末時点では、企業の登録数は9,411社。2022年卒学生は183,000名が登録し、民間就職を希望する学生の約3人に1人が登録しているサービスとなっております。

OfferBoxでは、オンラインに移行して学生と企業が直接会える機会が失われる状況でも、出会いの可能性を広げる取り組みを行っています。合同説明会や集団選考会に代わり、OfferBoxを活用いただくことでより良いマッチングの機会を提供します。

学生向けOfferBox公式サイト
https://offerbox.jp

企業向けOfferBox公式サイト
https://offerbox.jp/company/

株式会社i-plug
【代表取締役】中野智哉
【従業員数】141名（2021年3月31日時点）
【公式サイト】http://i-plug.co.jp/
【所在地】
大阪府大阪市淀川区西中島5-11-8　セントアネックスビル3階