グンゼ株式会社（本社：大阪市北区、社長：佐口　敏康）は、2021年10月、金融安定理事会(FSB)により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(以下、TCFD)」提言への賛同を表明するとともに、「TCFDコンソーシアム」に加盟したことをお知らせいたします。

グンゼグループでは、SDGｓ目標を中期経営計画「CAN20」に取り込みスピード感をもって達成できるよう、サステナビリティ重要課題を「グンゼのマテリアリティ」として特定し、事業を通じた社会課題の解決に取り組んでおります。今般のTCFD（注1）提言への賛同表明ならびにTCFDコンソーシアム（注2）への加盟により、提言に基づく自主的かつ積極的な情報開示を進めてまいります。
グンゼグループは、これからも環境や気候変動への対応を重要課題ととらえ、事業活動における環境負荷の低減、環境に配慮した製品開発等を通じ、中長期的な社会課題の解決に取り組んでまいります。

（注1）TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
G20の要請を受け、金融安定理事会により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」を指します。気候変動への企業の取り組みについて、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について、自社への財務的影響のある気候関連情報を開示するよう推奨しています。
（注2）TCFDコンソーシアム
企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断につなげる取り組みについて議論する場として、2019年に設立。TCFD提言に賛同する企業や金融機関等が取り組みを推進しています。