JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田  昌史、以下、ネオス）はこの度、11月1日より開催されるサイボウズ株式会社(以下、サイボウズ)主催の総合イベント「Cybozu  Days 2021」において、kintoneを活用した「営業支援カスタムセット」とAIチャットボットサービス【OfficeBOT】を出展いたします。

　ネオスはサイボウズのオフィシャルコンサルティングパートナーとして、kintoneを活用した業務支援ソリューションを提供しています。業務フローに応じたkintoneの導入支援や他社ツールからの移行、オリジナルプラグインの提供まで幅広く展開し、「CYBOZU AWARD 2021」においてはSI賞を受賞するなど、さまざまな企業における業務支援実績を評価いただいております。

　また、自社サービスである【OfficeBOT】は、社内における問い合わせ対応の自動化や資料・ノウハウのデジタル化などの企業DXを実現するAIチャットボットサービスです。独自開発のAIにより、専門知識がなくとも導入直後から高性能なチャットボット運用が可能であり、低コスト・短期間で業務を効率化するサービスとして大手企業や自治体など業種問わず幅広く活用いただいております。

　この度の出展においては、kintone向けのオリジナルプラグインにより、営業活動におけるタスクや情報管理を効率化する【Neos 営業支援カスタムセット】と、サイボウズ提供のグループウェア「Garoon」と【OfficeBOT】の連携により、日々のスケジュール調整や予定のリマインドなどをチャットボットが代行するサービス【秘書BOT】をご紹介いたします。

 ≪「Cybozu Days 2021」について≫

【会期】 2021年11月1日（月）・2日（火）　

【会場】 幕張メッセ　2・3ホール

【公式サイト】　https://days.cybozu.co.jp/days/　

≪AIチャットボットサービス【OfficeBot】について≫

　【OfficeBOT】は、独自開発のAIにより基本的なFAQ※一式を登録するだけで、質問＆回答の派生シナリオを自動で学習・生成することが可能な、導入や運用に手間のかからない“即戦力”なAIチャットボットサービスです。

　運用の過程で不足しているFAQ情報を自動で分析・可視化する管理者サポート機能や、既存の回答が存在しない場合に他のユーザーから情報を収集・展開する機能等も搭載し、効率的な運用を通じてユーザーの自己解決力向上や業務効率の改善を実現いたします。

【OfficeBOT】サービスサイト：https://officebot.jp/ai/   

※　FAQ：Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの

≪ネオスのkintoneソリューションについて≫

　あらゆる業種・分野における法人向けプロダクトやSIサービスを提供してきた実績・経験をベースに、kintoneに精通したスタッフが最適な導入支援や開発をご提案します。オリジナルプラグインを活用した利便性の高いアプリ開発はもちろん、業種ごとに特化したアプリをパッケージ開発することで、現場の利用ニーズや業務特性にマッチした「業種特化型アプリ」の開発にも対応しています。

　さらに業務内容に応じて機能やレイアウトを最適化するなど、kintoneをより使い易く作業効率を向上する自社開発の【Neosプラグインシリーズ】も提供しています。　

kintone導入サービスはこちら：https://ss.neoscorp.jp/lp/kintone/

【Neosプラグインシリーズ】はこちら：https://ss.neoscorp.jp/lp/kintone/plugin/

＜ネオスについて＞

【商　号】ネオス株式会社

【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館

【U R L】https://www.neoscorp.jp

【代表者】池田　昌史

【事業内容】

情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

＜JNSホールディングスについて＞

【商　号】JNSホールディングス株式会社

【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館

【上場市場】東京証券取引所　市場第一部　（証券コード：3627） 

【設　立】2004年4月

【代表者】池田　昌史

【U R L】https://www.jns.inc           

【グループ事業内容】

◆DXソリューション事業

ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援

◆X-Techサービス事業

教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。