“新しい時代の教育”について知見を深める 「第35回 日本教育技術学会 愛知県大会」 オンライン・対面会場のハイブリッドで12月12日(日)開催!
~『教育技術の法則化運動』から 一人一台端末時代の教育技術へ~
2021.12.03 11:00
日本教育技術学会(会長:向山 洋一)は、12月12日(日)に「第35回 日本教育技術学会 愛知県大会」をオンライン・対面会場のハイブリッド型にて開催いたします。
現在、学校現場ではGIGAスクール構想をはじめとした令和の日本型教育への転換が進行しており、教師の役割や教育技術のあり方についても変化しつつあります。
本大会では、堀田 龍也氏(東北大学)、石井 英真氏(京都大学)、谷 和樹(当学会事務局長)、長谷川 博之(当学会理事)による「日本近代の教育方法史におけるTOSSの価値」と題したパネルディスカッションも予定しています。
<このような方が対象です>
・令和の時代に対応した、「ハイブリッド授業」「個別最適な学びの実現」等、新しい教育実践について知りたい方
・日本教育方法史における「教育技術」「教育技術の法則化運動」の位置づけと意義についての理解を深めたい方
・その他、新しい時代の教育について知見を深めたい方
■大会概要
日時 :2021年12月12日(日)9時30分~12時00分
場所 :オンライン(Zoom)・愛知会場(一部ハイブリッド)開催
対象 :教員、保育士、教育行政・管理職、一般
資料代:会員1,000円 一般2,000円
■参加お申込み先
下記Peatixサイトより参加お申込みいただけます。
https://peatix.com/event/1741185?lang=ja
「第35回 日本教育技術学会 愛知県大会」参加お申込み先
■大会内容
テーマ:『教育技術の法則化運動』から一人一台端末時代の教育技術へ
9:30~10:05 全体会
1. 開催挨拶 谷 和樹氏
2. 提案授業I 教室とオンラインを繋ぐハイブリッド授業をどう実現するか
3. 提案授業II 一人一台端末を使って、どう個別最適な学びを実現するか
4. 提案授業III 空間を超えて子どもを熱中させる教師の授業技量
10:05~10:10 休憩
10:10~10:35 分科会
A:ICTを活用した「個別最適な学び」の実践
B:教室とオンラインを繋ぐ「ハイブリッド授業」の実践
C:読み書き指導、評価におけるICTを活用した「外国語指導法の工夫」
D:「情報活用能力育成」を目指した取り組みとその広がり
E:Computer Based Testing を意識した「ICT活用能力育成」
F:動画から情報を抽出する力を養う「動画読解」の実践
G:令和の日本型学校教育を具体化する「教育課程の編成」
10:35~10:50 休憩
10:50~12:00 全体会
1. パネルディスカッション
「日本近代の教育方法史におけるTOSSの価値」
堀田 龍也氏、石井 英真氏、谷 和樹氏、長谷川 博之氏
2. 特別講演1
石井 英真氏「パネルディスカッションを受けて〜TOSS に今後期待すること」
3. 特別講演2
堀田 龍也氏「パネルの全体総括と今後の教育方法・技術研究に必要なこと」
4. 会長挨拶 向山 洋一氏
※上記内容は予定です、予告なく変更になる場合があります。
【日本教育技術学会について】
日本教育技術学会(1987年11月5日創立、会長:向山 洋一)は、「教育現場の実践との関わりを明らかにし、教育実践をつくり変えるような研究」「明確で具体的な言葉による研究」を原理とし、教育内容・教育方法を研究領域としている教育研究学会。
2021年12月12日に、「『教育技術の法則化運動』から 一人一台端末時代の教育技術へ」をテーマに、第35回の日本教育技術学会をオンライン・一部ハイブリッド会場にて開催。
URL: https://jses1987.jimdofree.com/
【TOSSについて】
TOSS(Teachers' Organization of Skill Sharing)は、全国の小・中学校の教員約1万5,000名で構成される教育研究団体。授業・教育にすぐに役立つ教育技術・指導法を開発し、集め、互いに追試し、検討しあって自らの授業技術を高め、そのような技術や方法を全国の教師の共有財産にする活動に努めています。
世界70カ国からのアクセスがある教育ポータルサイト「TOSSランド」( https://land.toss-online.com/ )には、各教科の授業案から、学級経営の技術や特別支援教育などさまざまな分野にわたる2万以上のコンテンツを登録・更新しています。(月間PV数:約200万)
医師や専門家と連携した「特別支援教育」の研究・教材開発をはじめ、子供たちが地域に誇りを持てるような「観光まちづくり教育」、全国の郵便局と連携した「郵便教育」など、オンライン教育技術の研究など、その活動は多岐にわたります。