太陽熱利用をアシストする“ソーラーコレクタ”を 協和ダンボール株式会社と東邦ガス株式会社が共同開発 蓄熱材入り防寒マットとセットで12月10日予約販売開始
段ボールの製造・販売を手掛ける協和ダンボール株式会社(所在地:岐阜県恵那市、代表取締役社長:高木 良直)は、東邦ガス株式会社(所在地:名古屋市熱田区、代表取締役社長:増田 信之)と共同で、太陽光を反射させて集熱する「ソーラーコレクタ」を開発しました。2021年12月10日から、東邦ガスが開発した蓄熱材入りの防寒マット「トランスウォーミンL・マット」とともに、CAMPFIRE社のクラウドファンディングサイト( https://camp-fire.jp/projects/view/520922 )で予約販売いたします。
今回開発した「ソーラーコレクタ」は、当社製品「ダンボールソーラークッカー」(実用新案登録第3176656号(ソーラークッカー))を進化させ、ソーラーコレクタとして使用しない時には収納・保管箱として利用できるようになりました。東邦ガスが開発した防寒マット「トランスウォーミンL・マット」に太陽熱を蓄えるためのソーラーコレクタとして、また、マットの収納・保管箱として活躍します。災害発生時やアウトドアレジャー時など電気や火を使用できない環境下での利用を想定しており、持ち出しがしやすいA4サイズになっています。
【ソーラーコレクタの概要】
サイズ :[本体]縦30.5cm×横21.5cm×高さ5cm
[台座]縦24cm×横17cm×高さ5cm
重量 :約425g
材質 :[反射膜]アルミ+プラスチックフィルム
[基材] ダンボール
使用方法:アルミ反射膜を貼付した面を内側にして組み立て、太陽光を反射。
焦点に置いたものを加熱。
特徴 :・アルミ反射膜を貼付した段ボールのみで構成され、組み立て時、
ねじなどの部品は不要。
・温めたいものを付属の台座に載せることで、
加熱中の地面への放熱ロスを抑制。
・使わない時は箱型に折り畳み、収納箱として使用可能。
外観 :
【予約販売の情報】
販売サイト :CAMPFIRE( https://camp-fire.jp/projects/view/520922 )
プロジェクトタイトル:太陽熱を蓄えて使える!
防災対策やアウトドアで繰り返し使え持ち運べる防寒マット!
目標金額(税込) :60万円
支援金額(税込) :6,000円/人など複数のリターンあり
公開期間 :2021年12月10日(金)14時~2022年1月16日(日)
予約販売内容 :・お申込み内容に応じ、ソーラーコレクタと
トランスウォーミンL・マットのセット、または、
トランスウォーミンL・マット単体が2022年2月以降順次発送されます。
・All-in方式のため、実施期間内に目標金額に達していなくても
リターンがあります。
【トランスウォーミンL・マットの概要】
コンセプト:自然の力でココロもカラダも温める
(防災:エコ×ぬくもり、アウトドアレジャー:エコ×不思議と感動)
サイズ :縦20cm×横29cm×厚み約1cm
重量 :約500g
蓄熱材 :主成分:酢酸ナトリウム三水和物、グリセリン、着色料
色 :黒色(太陽熱からの蓄熱を促進)
特徴 :・ソーラーコレクタの集熱で、冬でも1~2時間※1で蓄熱が完了。
・蓄放熱温度を40~45℃に調整することで足元などを温め、
冬季の避難所など寒冷環境下における睡眠の質低下の抑制に貢献※2。
※1 試験時の天候:晴れ、測定時間帯(11~14時)の平均外気温:12.1℃、平均湿度:19.4%、平均日射量: 627 W/m2
※2 出典:河原ら、潜熱蓄熱材を用いたマットが寒冷環境下における睡眠の質に及ぼす影響、人間-生活環境系シンポジウム報告集 43、167-170、2019.
協和ダンボール株式会社は、今後も地域・社会に貢献する様々な商品・ノウハウを提供することで、お客さまのくらしを支えてまいります。
【会社概要】
会社名 : 協和ダンボール株式会社
所在地 : 岐阜県恵那市長島町中野1269-2
代表取締役社長: 高木 良直
事業内容 : 段ボールの製造・販売
TEL : 0573-28-2111
E-Mail : welcome@case-buy-case.com
URL : https://www.case-buy-case.com/
会社名 : 東邦ガス株式会社
所在地 : 愛知県名古屋市熱田区桜田町19番18号
代表取締役社長: 増田 信之
事業内容 : ガス事業 他
- カテゴリ:
- 商品
- ジャンル:
- 生活用品・雑貨 その他ライフスタイル 技術・テクノロジー
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)