販促キャンペーンやインセンティブで反応が良かったプレゼント「デジタルギフト」が58.7%で第1位！
～デジタルギフトに関する調査～
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷 和幸)が運営するデジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )は、2022年1月19日(水)～1月21日(金)の3日間、デジタルギフトを利用したことがある販促＆マーケティング担当者に「デジタルギフトに関する調査」を実施いたしました。
調査結果サマリー
・反応が良かったプレゼントで最も多い回答は「デジタルギフト」となり58.7%が回答。
・第2位の「商品券・金券」と11ポイントの差をつける結果となり、反響の大きさがうかがえる結果に。
・福利厚生でデジタルギフトが導入されている企業は計74.0%。また、59.7%が自分でも利用したことがあると回答。
・デジタルギフトの活用シーンは「アンケート収集施策」37.0%、「サービス利用促進」31.0%、「社内インセンティブ」24.7%と続く。
・デジタルギフトのメリットは「すぐに実施できる」40.9%、「交換できるギフトが多い」39.6%、「ユーザー満足度が高い」36.1%。満足度は計93.9%が満足しているという結果に。
・デジタルギフトと、リアルギフト(有形)を比較してもらうと、「運用が楽」、「コストが安い」、「応募が多い」54.7%など様々な項目で「デジタルギフト」に軍配。
・第2位の「商品券・金券」と11ポイントの差をつける結果となり、反響の大きさがうかがえる結果に。
・福利厚生でデジタルギフトが導入されている企業は計74.0%。また、59.7%が自分でも利用したことがあると回答。
・デジタルギフトの活用シーンは「アンケート収集施策」37.0%、「サービス利用促進」31.0%、「社内インセンティブ」24.7%と続く。
・デジタルギフトのメリットは「すぐに実施できる」40.9%、「交換できるギフトが多い」39.6%、「ユーザー満足度が高い」36.1%。満足度は計93.9%が満足しているという結果に。
・デジタルギフトと、リアルギフト(有形)を比較してもらうと、「運用が楽」、「コストが安い」、「応募が多い」54.7%など様々な項目で「デジタルギフト」に軍配。
Q1 福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促活動をする際に反応が良かったプレゼントをお答えください。
【複数回答(n=300)】
最も多い回答は「デジタルギフト」となり58.7%が回答しました。デジタルギフトとは、商品や商品券、電子マネー、ポイントなどをメールやSNSを通してURLやコードを相手に共有することで、オンライン上で送り、受け取ることができるサービスのことです。デジタルギフトは個人間のやり取りだけでなく、企業が販促活動やアンケートキャンペーン、福利厚生などのインセンティブとして利用することも多く、近年需要が高まってきています。
第2位の「商品券・金券」47.7%と第1位の「デジタルギフト」を比較すると11ポイントの差をつける結果となり、反響の大きさがうかがえる結果となりました。コロナ禍で人の手を介さずプレゼントできるデジタルギフトは、使い勝手が良く今後より一般的になっていきそうです。
第2位の「商品券・金券」47.7%と第1位の「デジタルギフト」を比較すると11ポイントの差をつける結果となり、反響の大きさがうかがえる結果となりました。コロナ禍で人の手を介さずプレゼントできるデジタルギフトは、使い勝手が良く今後より一般的になっていきそうです。
Q2 今まで行なった福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促活動で最も反響があったものを具体的にお答えください。
【自由回答(n=300)】
・アンケート回答者への謝礼。
・ブログに口コミ投稿でギフト券プレゼント。
・成約でデジタルギフト券のプレゼント。
・Amazonギフト券は、いつでもどこからでも自分の好きなものが購入できるので好評だった。
・社長賞での報奨金を現金かデジタルギフトで贈呈。
・ブログに口コミ投稿でギフト券プレゼント。
・成約でデジタルギフト券のプレゼント。
・Amazonギフト券は、いつでもどこからでも自分の好きなものが購入できるので好評だった。
・社長賞での報奨金を現金かデジタルギフトで贈呈。
最も反響があったものを具体的にお聞きすると、デジタルギフトは、販促活動はもちろん、社内の福利厚生や、インセンティブなどでも反応が良いことがわかります。
Q3 あなたのお勤め先では、福利厚生としてデジタルギフトが導入されていますか。
【単数回答(n=300)】
では、福利厚生としてデジタルギフトが導入されている企業はどれくらいなのでしょうか。
福利厚生としてデジタルギフトが導入されているかをお聞きすると、計74.0%が導入されていると回答しました。また、59.7%が自分でも利用したことがあることがわかりました。
デジタルギフトなら簡単に送り、受け取ることができるので福利厚生や社内インセンティブなどで活用する企業も増えているようです。
福利厚生としてデジタルギフトが導入されているかをお聞きすると、計74.0%が導入されていると回答しました。また、59.7%が自分でも利用したことがあることがわかりました。
デジタルギフトなら簡単に送り、受け取ることができるので福利厚生や社内インセンティブなどで活用する企業も増えているようです。
Q4 デジタルギフトを利用したシーンをお答えください。
【複数回答(n=300)】
デジタルギフトの活用シーンは『アンケートに答えて●●円プレゼント』などの「アンケート収集施策」が最も多く37.0%となりました。次いで、『サービスを利用すると●●円プレゼント』などの「サービス利用促進」31.0%、「社内インセンティブ」24.7%と続く結果となっています。
「デジコ」のような豊富な交換先から自由に選べるデジタルギフトサービスなら、世代を問わずさまざまなニーズに対応できるため、あらゆるシーンで活用することが可能です。
「デジコ」のような豊富な交換先から自由に選べるデジタルギフトサービスなら、世代を問わずさまざまなニーズに対応できるため、あらゆるシーンで活用することが可能です。
Q5 デジタルギフトを活用してメリットだと感じたものお答えください。
【複数回答(n=230)】
デジタルギフトのメリットだと感じたことは「すぐに実施できる」40.9%、「交換できるギフトが多い」39.6%、「ユーザー満足度が高い」36.1%と続く結果となりました。様々な項目でメリットを感じていることがわかります。
「デジコ」では無料オプションのAPI連携サービスを利用した自動発券が可能なため、デジタルギフトをリアルタイムで配布することが可能。在庫がなくなる心配もありません。また、選べる交換先も最大6,000種類以上ご用意しており、あらゆるユーザーのニーズに対応できるため高い満足度が期待できます。
「デジコ」では無料オプションのAPI連携サービスを利用した自動発券が可能なため、デジタルギフトをリアルタイムで配布することが可能。在庫がなくなる心配もありません。また、選べる交換先も最大6,000種類以上ご用意しており、あらゆるユーザーのニーズに対応できるため高い満足度が期待できます。
Q6 デジタルギフトを活用してデメリットだと感じたものお答えください。
【複数回答(n=230)】
デメリットだと感じたことは「シニア層に訴求しづらい」が最も多く33.9%。次いで「オリジナリティを出しづらい」17.4%、「選べるギフトが少ない」17.0%、「コストが高い」16.5%となりました。
「デジコ」ならスマホで受け取り可能で交換手順もシンプルなためシニアユーザーでも簡単にギフト交換できます。選べるギフトも6,000種類以上あり、後払いで必要な分だけ購入できるので低コストで実施可能です。
「デジコ」ならスマホで受け取り可能で交換手順もシンプルなためシニアユーザーでも簡単にギフト交換できます。選べるギフトも6,000種類以上あり、後払いで必要な分だけ購入できるので低コストで実施可能です。
Q7 デジタルギフトの満足度をお答えください。
【単数回答(n=230)】
デジタルギフトの満足度は「満足」44.8%、「どちらかといえば満足」49.1%と計93.9%が満足しているという結果となりました。多くの企業はデジタルギフトに満足している結果となっています。
Q8 以下のそれぞれの項目は、「デジタルギフト(無形)」と「商品券・金券などのリアルギフト(有形)」どちらにあてはまると思うか、お答えください。
【複数回答(n=300)】
「運用が楽」なのは「リアルギフト(有形)」よりも「デジタルギフト」だと計65.7%が回答しました。わかりやすい発注画面、シンプルな料金体系の「デジコ」なら、より簡単に運用していただくことが可能です。また、発送が不要なためか「コストが安い」という項目も57.0%で「デジタルギフト」に軍配が上がりました。「デジコ」ならさらに後払いで必要な分だけ購入でき、在庫管理も不要なので、キャンペーンのコストが削減可能です。
そのほか、「応募が多い」54.7%、「繰り返し利用したい」50.7%と送る側も、受け取る側も「商品券や金券などのリアルギフトよりもデジタルギフトが良い」と思っている方が多いようです。
「社内で評判が良い」、「ブランディングに役立つ」は惜しくも半数に満たない結果となりましたが、近年、販促活動でもDX化の推進が求められています。デジタルギフトを採用することで、社内の評判やブランディングにつながるのではないでしょうか。デジタルギフトを採用したことがないという方もこの機会にぜひお試し下さい。
そのほか、「応募が多い」54.7%、「繰り返し利用したい」50.7%と送る側も、受け取る側も「商品券や金券などのリアルギフトよりもデジタルギフトが良い」と思っている方が多いようです。
「社内で評判が良い」、「ブランディングに役立つ」は惜しくも半数に満たない結果となりましたが、近年、販促活動でもDX化の推進が求められています。デジタルギフトを採用することで、社内の評判やブランディングにつながるのではないでしょうか。デジタルギフトを採用したことがないという方もこの機会にぜひお試し下さい。
■引用・転載時のクレジット表記のお願い
※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
＜例＞「株式会社DIGITALIOが運営するデジタルギフト「デジコ」が実施した調査結果によると…」
＜例＞「株式会社DIGITALIOが運営するデジタルギフト「デジコ」が実施した調査結果によると…」
【調査概要】
1．調査の方法：WEBアンケート方式で実施
2．調査の対象：全国のデジタルギフトを利用したことがある販促＆マーケティング担当者20歳～65歳の男女
3．有効回答数：300名：各年代均等割付(各30名)
4．調査実施日：2022年1月19日(水)～1月21日(金)
2．調査の対象：全国のデジタルギフトを利用したことがある販促＆マーケティング担当者20歳～65歳の男女
3．有効回答数：300名：各年代均等割付(各30名)
4．調査実施日：2022年1月19日(水)～1月21日(金)
■デジコについて
「デジコ」( https://digi-co.net/ )は、初期費用・月額費用無料で、PayPayやAmazonギフト券、Apple Gift Card、Google Play ギフトコード、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトを、1円単位1枚から当日発行することができるサービスです。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。
※PayPayボーナスは出金・譲渡不可です。PayPay公式ストアでも利用可能です。
※本プロモーション【株式会社DIGITALIO】による提供です。 本プロモーションについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。【株式会社DIGITALIO】事務局【digitalgift@cartahd.com】までお願いいたします。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
※Google PlayおよびGoogle PlayロゴはGoogle LLCの商標です。
※Apple Gift Cardは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
※本プロモーション【株式会社DIGITALIO】による提供です。 本プロモーションについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。【株式会社DIGITALIO】事務局【digitalgift@cartahd.com】までお願いいたします。
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※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
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※Apple Gift Cardは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
DIGITALIOについて
DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )やポイント交換サイト「PeX」( https://pex.jp/ )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( https://kotobank.jp/ )、マンガ百科事典「マンガペディア」( https://mangapedia.com/ )、デジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( https://camter.net/ )、給与前払いサービス「Remone」( https://remone.jp/ )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
【株式会社DIGITALIO】 https://digitalio.jp/
代表取締役：古谷 和幸
資本金 ：1億9,800万円
設立 ：2007年1月22日
所在地 ：東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容 ：メディア事業／販促DX事業／リテールDX事業
資本金 ：1億9,800万円
設立 ：2007年1月22日
所在地 ：東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容 ：メディア事業／販促DX事業／リテールDX事業
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- サービス
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