株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI） は、国内動画配信サービス視聴動向および広告評価に関する調査を実施しました。
本調査では、2019年12月、2020年6月に続き2021年9月に実施した「動画配信サービス利用実態調査」のデータをもとに、国内動画配信サービスの利用実態を明らかにするとともに、動画広告に対するユーザーの意識についてまとめました。

各メディアの利用率は、「インターネット」が最も高く、「テレビ」、「動画配信サービス」が続きました。動画配信サービスは、インターネット、テレビに次ぐメディアへと成長しています。

AVOD（広告型動画配信サービス）の利用率は2020年6月と比較して4.5ポイント増の31.8％、SVOD（定額制動画配信サービス）の利用率は4.6ポイント増の34.7％に拡大しました。
AVOD、SVODともに利用率は大きく伸長しました。2020年以降長期化するコロナ禍の影響で、新しい生活様式が定着し、生活者の可処分時間が増えたことに加え、各サービスで話題となるオリジナルコンテンツが配信されていることなどが利用率の伸びに繋がっていると想定されます。

インターネットに接続したテレビ（コネクテッドTV）で動画配信サービスを視聴する割合が2020年6月と比較して5.3ポイント増の28.2％まで増加しました。大画面での視聴に適したスポーツや映画、ドラマ、TVの見逃し配信などの動画配信サービスの利用拡大に伴って、コネクテッドTVは今後ますます定着化していくと想定されます。

テレビで見る動画広告は、テレビCMに次いでポジティブ評価が高い結果となりました。テレビで見る動画広告は、テレビCMと同様に、企業の信頼性やサービスの想起といった効果が期待できます。

動画広告をスキップしない理由で最も多かった回答は「自分が興味関心のある広告が流れるとき」であり、逆にスキップする理由では「自分が興味関心のない広告が流れるとき」が多くあげられました。

コネクテッドTVで見る動画広告においては、新たな層へ企業の信頼性やサービスを想起させるという効果に加え、今後はさらに、メッセージやストーリー、出演者など、視聴者にとって最適なクリエーティブを届けることで、ほしい情報との親和性が増し、動画広告の視聴に繋がると考えられます。今後、動画広告が視聴者から受け入れられるためのクリエーティブの重要性が増していくでしょう。

・調査目的　　　：動画配信サービスの利用実態を明らかにし、サービスジャンルにおける特徴を把握する
・調査地区　　　：全国
・調査方法　　　：インターネット調査
・調査対象　　　：男女15～69歳
・調査サンプル数：6,000s
・調査実施機関　：株式会社ビデオリサーチ
・調査期間　　　：2021年9月10日(金)～9月12日(日)

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS　マネジメントオフィス本部　梶原
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　ブロードキャスティング・ディビジョン　國分
E-mail: ottplaybook@cci.co.jp

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