松本信用金庫における「SBI損保のがん保険」団体保険導入に関する基本合意のお知らせ
SBI損害保険株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：五十嵐正明、以下「SBI損保」）と、松本信用金庫（本店：長野県松本市、理事長：田中鈴生）は、松本信用金庫の口座保有者を対象に、「SBI損保のがん保険[自由診療タイプ]（がん治療費用総合保険）」団体保険（以下「団体がん保険」）を2022年度内に導入することで合意いたしました。
SBI損保のがん保険[自由診療タイプ]は、お客さまに合った最良の治療を受けていただくため、日進月歩のがん治療に即応して治療費を実額補償する商品です。団体がん保険では、松本信用金庫を団体契約者とすることで、松本信用金庫の口座をお持ちのお客さまにはお手頃な保険料でご加入いただくことが可能となります。
SBIグループでは「地方の主たる経済主体との価値共創を通じ、地方創生に向け積極的に貢献」することを全体戦略とし、グループを挙げてさまざまな取り組みを進めています。すでに松本信用金庫では、個人向けローンのご利用者さま向けに、SBI生命の全疾病保障付団体信用生命保険を提供しています。
SBI損保もSBIグループの一員として、地方創生を具現化する個別戦略に基づき、地域金融機関との業務提携・商品提供を拡大してまいりました。このたびの団体がん保険の導入により、今後松本信用金庫との連携を深め、お客さまによりご満足いただけるサービスを提供してまいります。
◆SBI損保について
SBI損保は総合的な保険事業を展開するSBIインシュアランスグループの一員で、「新しい時代に、新しい保険を」という企業理念のもと、最先端の保険商品と最高水準のお客さまサービスを提供してまいります。テクノロジーの力で新たな価値を創造し、SBIグループ各社のシナジーで更なる飛躍に向けチャレンジし続けます。
【 会社概要 】
商号：SBI損害保険株式会社
所在地：東京都港区六本木1-6-1
設立：2006年6月1日
資本金：409億円（資本準備金含む）
事業内容：損害保険業
URL：https://www.sbisonpo.co.jp/
◆SBIインシュアランスグループについて
SBIインシュアランスグループは、日本のインターネット金融のパイオニアであるSBIグループの保険事業を担う企業グループです。保険持株会社であるSBIインシュアランスグループ株式会社のもと、SBI損保を含む事業会社7社が一体となって総合的な保険事業を展開しています。
「顧客中心主義」の徹底という基本方針のもと、保険分野におけるさまざまな付加価値を創造し、さらなる顧客基盤の拡大を続けることで企業価値の向上に努めます。
SBI損保のがん保険[自由診療タイプ]は、お客さまに合った最良の治療を受けていただくため、日進月歩のがん治療に即応して治療費を実額補償する商品です。団体がん保険では、松本信用金庫を団体契約者とすることで、松本信用金庫の口座をお持ちのお客さまにはお手頃な保険料でご加入いただくことが可能となります。
SBIグループでは「地方の主たる経済主体との価値共創を通じ、地方創生に向け積極的に貢献」することを全体戦略とし、グループを挙げてさまざまな取り組みを進めています。すでに松本信用金庫では、個人向けローンのご利用者さま向けに、SBI生命の全疾病保障付団体信用生命保険を提供しています。
SBI損保もSBIグループの一員として、地方創生を具現化する個別戦略に基づき、地域金融機関との業務提携・商品提供を拡大してまいりました。このたびの団体がん保険の導入により、今後松本信用金庫との連携を深め、お客さまによりご満足いただけるサービスを提供してまいります。
◆SBI損保について
SBI損保は総合的な保険事業を展開するSBIインシュアランスグループの一員で、「新しい時代に、新しい保険を」という企業理念のもと、最先端の保険商品と最高水準のお客さまサービスを提供してまいります。テクノロジーの力で新たな価値を創造し、SBIグループ各社のシナジーで更なる飛躍に向けチャレンジし続けます。
【 会社概要 】
商号：SBI損害保険株式会社
所在地：東京都港区六本木1-6-1
設立：2006年6月1日
資本金：409億円（資本準備金含む）
事業内容：損害保険業
URL：https://www.sbisonpo.co.jp/
◆SBIインシュアランスグループについて
SBIインシュアランスグループは、日本のインターネット金融のパイオニアであるSBIグループの保険事業を担う企業グループです。保険持株会社であるSBIインシュアランスグループ株式会社のもと、SBI損保を含む事業会社7社が一体となって総合的な保険事業を展開しています。
「顧客中心主義」の徹底という基本方針のもと、保険分野におけるさまざまな付加価値を創造し、さらなる顧客基盤の拡大を続けることで企業価値の向上に努めます。
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