株式会社Beau Belle（本社所在地：愛知県名古屋市、代表取締役：山瀬 堅司）は、全国の飲食店従事者（店舗で働いている方）と飲食店経営者を対象に、「コロナ禍の飲食店の実態」に関する調査を実施しました。

感染者の増加と減少を繰り返す新型コロナウイルスによって、飲食店の経営は今後も不安な状態が続くのではないでしょうか。

「売上改善のため、何か対策を取りたいけど何をして良いのか分からない」

「思いつくことはやっているけど客足が伸びない。このままだと経営が破綻するかもしれない」

そんな方も珍しくはないかもしれません。

副業を考える方もいらっしゃるかと思いますが、特別なスキルを必要とする事業を行うことは難しいでしょう。

本業である飲食店を経営している以上、他に多くの時間や手間をかけるわけにもいきません。

しかし、飲食店と関連性のある事業で無理なく副収入が得られる方法があったとしたら、コロナ禍にある飲食店も助かるのではないでしょうか。

そこで今回、スマート排水トラップ『trapo（トラポ）』（https://trapo.info/）の加盟店を募集している株式会社BeauBelleは、全国の飲食店従事者（店舗で働いている方）と飲食店経営者を対象に、「コロナ禍の飲食店の実態」に関する調査を実施しました。

7割近くの飲食店従事者は排水口の悩みを感じている！？

はじめに、飲食店従事者の方に排水口のお悩みについて伺ってみました。

「店舗の排水口から害虫の侵入や不快な臭いに悩むことはありますか？」と質問したところ、『毎日のように悩んでいる（10.4％）』『たまに悩むことがある（56.4％）』と6割以上の方が排水口の悩みを持っていることが分かりましたが、何か対策は行っているのでしょうか？

そこで、「排水口（パイプ内の汚れ）の悩みについて、どのような対策を行っていますか？（複数回答可）」と質問したところ、『プロに依頼して洗浄している（33.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『ワイヤーブラシで洗浄している（31.5％）』『市販のパイプ洗浄剤を使っている（28.2％）』と続きました。

汚れが落ちにくい排水口の洗浄は、費用や手間ひまをかけて洗浄を行っているようですが、それらの作業は負担にならないのでしょうか？

次に、「排水口のメンテナンスにどのくらいの負担（金銭的な負担を含む）がかかっていますか？」と質問したところ、『とても大きな負担がかかっている（13.2％）』『やや負担がかかっている（51.3％）』と、6割以上の方が「負担がかかっている」と回答しました。

排水口のメンテナンスは手間や金銭的にも負担が大きく、できれば簡単に済ませたいという気持ちが本音かもしれません。

しかしながら衛生管理は店舗の信用問題にも関わるため、徹底したメンテナンスが重要と言えるでしょう。

コロナ禍を受けて飲食店が取った対策とは？それで売上は改善した？

先程の調査では、飲食店従事者の方に排水口のお悩みについてお話を伺いましたが、次は飲食店経営者の方に、売上について聞いてみましょう。

「コロナ禍で売上はどのように変化しましたか？」と質問したところ、『かなり減った（29.2％）』『やや減った（23.6％）』『やや増えた（16.8％）』『変化はない（15.8％）』『とても増えた（14.6％）』と、約5割の方が「減った」と回答し、コロナ禍で大きなダメージを受けたことが分かりました。

そのような背景から、売上をアップするために新しいことにチャレンジした飲食店も増えたのではないでしょうか？

そこで、「売上アップのためにどのような取り組みを行いましたか？（複数回答可）」と質問したところ、『新規でデリバリーを始めた（46.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『新規にWebサイトを立ち上げた（27.3％）』『SNSで宣伝をした（25.2％）』と続きました。

約5割の方がデリバリーを行ったことが分かりましたが、その結果売上はどのように変化したのでしょうか？

「取り組みを行った結果、売上は上がりましたか？」と質問したところ、『とても上がった（20.8％）』『やや上がった（50.7％）』『ほぼ変わらない（24.2％）』『下がった（4.3％）』と、「上がった」と回答した方は7割にのぼり、一方「下がった」と回答した方は約3割の結果になりました。

今や私たちにとって欠かせないデリバリーサービスは、飲食店にとっても売上アップのための重要な取り組みであるようです。

依然としてコロナの影響が大きい飲食業界は、これからも売上アップするためのさまざまな工夫が必要になっていくのでしょう。

正直しんどい…廃業を考えた飲食店の割合は？

多くの飲食店経営者の方は、デリバリーやSNSなどさまざまなサービスを利用して売上アップのために努力していたようですが、それでも行き詰まってしまうこともあるのではないでしょうか？

そこで、「飲食店事業をやめようと考えたことはありますか？」と質問したところ、『ある（76.0％）』『ない（24.0％）』と、実に8割近くの方が「ある」と回答しました。

どのような理由でやめようと考えたのか、具体的に聞いてみましょう。

■先が見えないコロナ禍にもう限界！廃業を考えた具体的な理由とは？

・コロナがきっかけで事業リスクが顕在化し、安定した収入を得たいと考えたから（20代／男性／東京都）

・固定費がかさみ、キャッシュフローの悪化に耐えきれないため（30代／男性／静岡県）

・資金繰りが厳しくなってきた（40代／男性／兵庫県）

・客数が大幅に減少して売上が下がり、赤字額が増えたため（50代／男性／富山県）

などの回答が寄せられました。

さまざまな経営努力を行っても、家賃や光熱費などの固定費がまかなえなくなり赤字に陥る飲食店が多く、コロナ禍で受けたダメージの大きさが分かる結果になりました。

飲食店の経営と並行して副収入が得られるのなら？

先程の調査で、廃業を考えたことがある方が8割近くいることが分かりましたが、そのような厳しい経営状況をフォローするための副業について伺ってみました。

「飲食店の経営を続けながら副収入を得られるのならば、他の事業も検討してみたいですか？」と質問したところ、『とても検討したい（50.7％）』と回答した方が最も多く、次いで『ある程度検討したい（44.1％）』『検討したくない（5.2％）』と続きました。

実に9割以上の方が「検討したい」と回答し、他の事業に興味を示しているようですが、その内容も気になるところです。

そこで、「どのような事業であれば、やってみたいと思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『できるだけ高収入（39.9％）』と回答した方が最も多く、次いで『特別な資格やスキルがいらない（35.8％）』『ライバルが少ない（35.0％）』と続きました。

約4割の方が「高収入」と回答し、収入面は外せないポイントのようです。

また、飲食業と並行して行うため、資格やスキルが必要なく始められる事業を重視していることが分かりました。

【まとめ】コロナ禍で減った売上は副収入でカバー！お客様の笑顔と利益を同時に手に入れよう！

今回の調査で、飲食店の排水口から発生する害虫や臭いに悩む飲食店従事者は約7割に及ぶことが分かりました。

そして、飲食店にとって衛生管理はとても重要であるため、多くの方が金銭面や手間ひまなどの負担を感じながらメンテナンスを行っているようです。

また、近年のコロナ禍で売上が減った店舗は、デリバリーやインターネット・SNSなどを活用して売上が上がるよう努力していますが、厳しい状況の中、廃業を考えたことがある飲食店経営者は約8割にも上りました。

現在も収束したとは言い難いコロナ禍では、これからも経営努力が必要かもしれません。

なかなか思うように飲食店の売上が上がらないとお悩みなら、飲食業を続けながら副収入を得られる『トラポ』事業への加盟店登録を検討してみてはいかがでしょうか？

多くの方が抱える排水口のお悩みを改善しながら、売上アップを目指しましょう！

飲食店を続けながら副収入を得るなら『トラポ』を始めよう！

今回、「コロナ禍の飲食店の実態」に関する調査を行った株式会社BeauBelleは、スマート排水トラップ『trapo（トラポ）』（https://trapo.info/）の加盟店を募集しております。

■トラポとは？

独自の技術で排水口の“悪臭”“害虫”“ウイルス”問題を解決します。

・悪臭や虫をシャットアウト

排水管内の悪臭や害虫を封水を必要としない自閉式の蓋にて完全シャットアウトします。

・設備のコスト削減

既存の排水管を有効に利用して設置するため設備投資の負担を抑えられます。

・排水管内の流れがスムーズ

排水管内の圧力変動を調節するトラップにより排水管内の流れがスムーズになります。

・メンテナンスの簡略化

排水管の流れがスムーズになり汚れの付着が減少するため定期的な排水管清掃の回数が減り、管理費用が抑えられます。

詳細はこちら：https://trapo.co.jp/

現在トラポ事業への加盟店を募集しております。

専門知識不要、どんな職種でも加盟可能な新しいビジネスモデルとして、是非ご検討してみてください。

■スマート排水トラップ『trapo（トラポ）』：https://trapo.co.jp/

■加盟店募集サイト：https://trapo.info/

■お問い合わせ：https://trapo.info/infomation-forms/

調査概要：「コロナ禍の飲食店の実態」に関する調査

【調査期間】2022年4月20日（水）～2022年4月22日（金）

【調査方法】インターネット調査

【調査人数】1,034人（飲食店従事者521人、飲食店経営者513人）

【調査対象】全国の飲食店従事者（店舗で働いている方）と飲食店経営者

【モニター提供元】ゼネラルリサーチ