群馬セキスイハイム　2021年度新築戸建住宅ZEHシリーズ　環境貢献度最高ランク『ZEH』比率86％※1、過去最高を更新

■環境共生の住まいを積極展開し、全体のZEH※2比率は94％※1に続伸　 ■エネルギー自給自足型住宅※3(蓄電池搭載)は過去最高の80％※4を達成

2022.05.26 10:00

群馬セキスイハイム株式会社(代表取締役社長：山下昌宏、本社：群馬県前橋市、以下「当社」)では、2021年度の新築戸建住宅においてZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の中で環境貢献度が最高ランクの『ZEH』比率が86％※1となり、過去最高を更新しましたのでお知らせします。

セキスイハイムグループでは、環境問題をはじめとした社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、「顧客価値」と「事業価値」の両立によるESG経営を推進しています。経済性と環境配慮の両立を考え、1997年から太陽光発電システム(以下「PV」)を積極的に提案した結果『ZEH』がより多くのお客様から支持をいただきました。

今後も『ZEH』の推進を軸に、新築戸建の提案力強化、サステナブルなまちづくりを行うことで、環境にやさしくニューノーマルにも対応した暮らし方提案の更なる充実を図ってまいります。

■当社のZEH比率状況について

1. 環境共生の住まいを積極展開し、全体のZEH※2比率は94％※1に続伸

国のZEHの定義には、エネルギー削減率が最も高い『ZEH』の他、Nearly ZEHやZEH Orientedも含まれていますが、当社は特に『ZEH』の普及に注力しており、2021年度の新築戸建住宅における『ZEH』比率は86％※1と過去最高を更新。また、全体のZEH※2比率も94％※1となりました。今後も先進・スマートの際立ち進化で『ZEH』比率の向上に注力してまいります。

▲当社のZEH実績(2021年度)

2. エネルギー自給自足型住宅※3(蓄電池搭載)は過去最高の80％※4を達成

セキスイハイムグループは更なる環境貢献と災害時の安心向上のため、蓄電池を搭載した「エネルギー自給自足型住宅※3」の開発・普及に積極的に取り組んでいます。当社における2021年度の新築戸建住宅販売の蓄電池採用率は前年から21ポイント増加し、過去最高の80％※4となりました。今後も引き続き、『ZEH』と合わせて「エネルギー自給自足型住宅※3」の普及を推進していきます。

▲当社の蓄電池採用率

■環境共生の住まいを積極展開し、全体のZEH※2比率は94％※1に続伸

『ZEH』は、PV等の再生可能エネルギー(以下、再エネ)等を加えて、基準一次エネルギー消費量※5から100％以上※6の削減と定められているのに対して、Nearly ZEHは75％以上、ZEH Orientedは再エネを除いて20％以上と定められています。『ZEH』はNearly ZEHと比較し、CO2排出量が年間約0.7トン／戸(杉の木で換算すると約50本以上※7)も少ないため、当社はより環境貢献度の高い『ZEH』の普及に注力しています。

その結果、2021年度の『ZEH』比率は86％※1に続伸。全体のZEH※2比率も94％※1となりました。

▲ZEH 区分

大容量PVを搭載する「スマートパワーステーション」シリーズなど環境共生の住まいを積極的に展開したほか、体感型ショールーム「セキスイハイムミュージアム群馬」や「ハイムギャラリーパーク太田」などを活用した提案力強化が、2021年度においてZEHのうち『ZEH』が大半を占めることにつながりました。

■エネルギー自給自足型住宅※3(蓄電池搭載)は過去最高の80％※4を達成

当社では、『ZEH』に加え、頻発する自然災害時の停電リスクを見据えて大容量PVと蓄電池を搭載し、できるだけ電気を買わない暮らしを目指す「エネルギー自給自足型住宅※3」を積極的に提案しております。

セキスイハイムグループでは2021年に、新開発の大容量蓄電池「e-PocketGREEN※8」を搭載し、年間で使用する電力量の約73％(約260日分相当)※9を、発電時にCO2を排出しないクリーンな電力であるPVで賄う最新モデル「新スマートパワーステーションFR GREENMODEL」を発売。

▲大容量PVを実現する新スマートパワーステーションFR GREENMODEL

ニューノーマルにおける快適で安心な暮らしの提案として、環境貢献、レジリエンス、新生活様式への対応を強化しました。

また、2022年2月にリアルサイズの住宅で環境共生型の生活を体験できるショールーム「GREENMODEL PARK(グリーンモデルパーク)太田」をオープンし、エネルギー自給自足型住宅※3(蓄電池搭載)の提案力を強化。直近では、地政学的な要因によるエネルギー価格高騰リスクも見据えた訴求も実施しています。

その結果、環境貢献と経済性の両立、さらに災害時のエネルギー供給の安心※10に多くのお客様から共感、ご好評をいただき、2021年度の新築戸建住宅販売における蓄電池採用率は前年から21ポイント伸長し、過去最高の80％※4となりました。

▲積水化学製フィルム型セル搭載の大容量蓄電池

このように、今後も『ZEH』と合わせて「エネルギー自給自足型住宅※3」の更なる普及に努め、環境負荷軽減に貢献すると共に、より多くのお客様に災害時の安心を提供してまいります。

※1　ZEH比率及び『ZEH』比率は、ZEHビルダーの報告方法に基づいて集計した実績です。

※2　ZEHには『ZEH』のほか、Nearly ZEH、ZEH Orientedを含みます。

※3　すべての電力を賄えるわけではありません。電力会社から電力を購入する必要があります。

※4　2021年4月から2022年3月における蓄電池(VtoH含む)の契約ベース採用率(当社調べ)

※5　「建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令」(平成28年経済産業省・国土交通省令第1号)に規定する住宅部分の基準一次エネルギー消費量

※6　入居者の電力使用状況等の条件により100％以上の削減ができない場合があります。

※7　エネルギー削減量は国土交通省のエネルギー消費性能計算プログラム、杉の木換算は関東森林管理局のデータを元に当社試算

※8　e-PocketGREENはニチコン株式会社との共同開発品です。

※9　［試算条件］建築地：名古屋、電力契約：中部電力「スマートライフ(夜とく)」(2021年9月時点)、オール電化、PV容量9.72kW、蓄電池12kWh(グリーンモード)、快適エアリー(1階)、エコキュート、延床面積：121m2、UA値0.54、電力使用量：実邸HEMSデータをもとに試算。使用する環境等の条件によっては、当該数値を満たさない場合があります。

※10　PVの発電量や蓄電池の充電残量が使用量や出力を上回る場合のみ、停電時でも電気を使用可能です。天候、季節、使用量、同時使用量(出力)によってはご利用できない機器が発生します。