CCI、PIANO Japanが提供するデジタルビジネスプラットフォーム「Piano」で神戸新聞社のデジタルビジネス拡大のサポートを開始
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI）と、顧客分析アクティベートプラットフォームを提供するPIANO Japan 株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：塩谷 亮、以下PIANO Japan)とのパートナーシップにより、PIANO Japanが運営するデジタルビジネスプラットフォーム「Piano」が株式会社神戸新聞社(本社：兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：高梨 柳太郎、以下神戸新聞社)に採用されたことをお知らせいたします。
これにより、非会員、有料会員それぞれに応じたエンゲージメント施策を実現し、さらなる有料会員の獲得やリテンション向上によるLTVの最大化をはじめとしたデジタルビジネス拡大をサポートいたします。
これにより、非会員、有料会員それぞれに応じたエンゲージメント施策を実現し、さらなる有料会員の獲得やリテンション向上によるLTVの最大化をはじめとしたデジタルビジネス拡大をサポートいたします。
CCIは、2021年よりローカルメディアを中心としたLocal Media Consortium※（以下LMC）においてPIANO Japanとパートナーシップを締結し、ローカルメディアにおけるデジタルトランスフォーメーション（DX）推進支援に取り組んでおります。
https://www.cci.co.jp/news/2021_09_08/1-155/
https://www.cci.co.jp/news/2021_09_08/1-155/
今回、本取り組みの中で、神戸新聞社のPIANOソリューションの採用が決定いたしました。
PIANO Japanが提供する顧客分析アクティベートプラットフォーム「Piano」は、何千ものユーザーデータを計測し、ファーストパーティーデータを構築することで、ユーザーごとの行動やプロファイルに基づいてパーソナライズされたエクスペリエンスの提供が可能です。メディアを運営する上で必要な機能全てを兼ね備えたエンド・ツー・エンドのプラットフォームの活用により、すべてのデジタルインタラクションのライフサイクルと価値を拡大し、よりスケールの大きなビジネス・エンゲージメント・収益の向上が可能となります。
PIANO Japanが提供する顧客分析アクティベートプラットフォーム「Piano」は、何千ものユーザーデータを計測し、ファーストパーティーデータを構築することで、ユーザーごとの行動やプロファイルに基づいてパーソナライズされたエクスペリエンスの提供が可能です。メディアを運営する上で必要な機能全てを兼ね備えたエンド・ツー・エンドのプラットフォームの活用により、すべてのデジタルインタラクションのライフサイクルと価値を拡大し、よりスケールの大きなビジネス・エンゲージメント・収益の向上が可能となります。
今後もCCIとPIANO Japanは、付加価値の高いサービスの提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。
※ LMCプロジェクトとは
地方ローカルメディアのデジタルビジネス拡大を目指し、ウェブサイトの広告収益化やトラフィック・オーディエンス等のサポートを通じてデジタル全般の取り組みを推進するために、CCIと電通が共同で立ち上げたプロジェクトです。
地方ローカルメディアのデジタルビジネス拡大を目指し、ウェブサイトの広告収益化やトラフィック・オーディエンス等のサポートを通じてデジタル全般の取り組みを推進するために、CCIと電通が共同で立ち上げたプロジェクトです。
●神戸新聞社について
神戸新聞社は、兵庫県で唯一の地元紙「神戸新聞」（1898年創刊）を発行し、電子版「神戸新聞NEXT」のほか、スポーツ・エンタメ系の「デイリースポーツonline」、関西発やわらかニュースサイト「まいどなニュース」、サブカル・エンタメ系ニュースの「よろず〜ニュース」を運営しています。サンテレビジョン、ラジオ関西、京阪神エルマガジン社など計21社で、地域に根差したメディアグループを形成しています。
詳細はこちら
https://www.kobe-np.co.jp
神戸新聞社は、兵庫県で唯一の地元紙「神戸新聞」（1898年創刊）を発行し、電子版「神戸新聞NEXT」のほか、スポーツ・エンタメ系の「デイリースポーツonline」、関西発やわらかニュースサイト「まいどなニュース」、サブカル・エンタメ系ニュースの「よろず〜ニュース」を運営しています。サンテレビジョン、ラジオ関西、京阪神エルマガジン社など計21社で、地域に根差したメディアグループを形成しています。
詳細はこちら
https://www.kobe-np.co.jp
●CCIについて
日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。
詳細はこちら
https://www.cci.co.jp/
日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。
詳細はこちら
https://www.cci.co.jp/
●PIANO Japanについて
グローバル企業であるPianoは、アムステルダム、パリ、シンガポール、ベルリン、ブエノスアイレス、ニューヨーク、東京など、世界15カ所のオフィスに650人以上のスタッフを擁しており、2021年にはAT InternetとCeleraOneを、2022年にはSocialFlowを買収し、グローバルな存在感と製品提供を拡大し続けています。
過去2年間では240％以上の成長を遂げており、Inc. 5000およびDeloitte Technology Fast 500に2年連続でランクインを果たしています。
国内では毎日新聞社・産経新聞社・日刊スポーツ新聞社・報知新聞社・集英社・講談社・扶桑社・日経BPの大手新聞社や、出版社等の各種メディア企業を中心に導入いただいており、グローバルでは、エールフランス・BBC・CBS・IBM・ウォール ストリート ジャーナルなど、世界1,000社以上の主要メディアのウェブサイトのオーディエンス獲得と収益向上を支援しています。
詳細はこちら
https://piano.io/ja/
グローバル企業であるPianoは、アムステルダム、パリ、シンガポール、ベルリン、ブエノスアイレス、ニューヨーク、東京など、世界15カ所のオフィスに650人以上のスタッフを擁しており、2021年にはAT InternetとCeleraOneを、2022年にはSocialFlowを買収し、グローバルな存在感と製品提供を拡大し続けています。
過去2年間では240％以上の成長を遂げており、Inc. 5000およびDeloitte Technology Fast 500に2年連続でランクインを果たしています。
国内では毎日新聞社・産経新聞社・日刊スポーツ新聞社・報知新聞社・集英社・講談社・扶桑社・日経BPの大手新聞社や、出版社等の各種メディア企業を中心に導入いただいており、グローバルでは、エールフランス・BBC・CBS・IBM・ウォール ストリート ジャーナルなど、世界1,000社以上の主要メディアのウェブサイトのオーディエンス獲得と収益向上を支援しています。
詳細はこちら
https://piano.io/ja/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS メディアソリューション・ディビジョン
E-mail: torame@cartahd.com
【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/
株式会社CARTA COMMUNICATIONS メディアソリューション・ディビジョン
E-mail: torame@cartahd.com
【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/
取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。
記事掲載数No.1！「＠Press（アットプレス）」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート＆充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営：ソーシャルワイヤー株式会社)
