インドネシア人に向けて日本語学習を発信するWebメディア「K...

インドネシア人に向けて日本語学習を発信するWebメディア「Kepo Jepang」のユーザー数が10万人を突破

カケモチ株式会社(本社:福岡県福岡市 代表取締役:柳沢 孝一)が運営するWebメディア「Kepo Jepang」は、2022年6月に10万ユーザーを突破しました。他にもTwitter、Instagram、YouTubeといったSNSでも多くのフォロワーを抱えており、インドネシア人が日本について理解を深める媒体として活用されています。

また、先月には在日インドネシア人を対象としたオンラインコミュニティをリリース。今後は、インドネシア人と直接的な接点を持てるというKepo Jepangの特徴を活かし、より多くの企業のインドネシア進出を支援していきたいと考えています。

インドネシアでの閲覧が90%以上、読者層の約80%は35歳以下

カケモチ株式会社はインドネシア人に日本をもっと好きになってもらうことを目的として2020年に「Kepo Jepang」([https://kakemochi.co.jp/kepojepang/]{https://kakemochi.co.jp/kepojepang/})という取り組みを始めました。そのなかでも中心を担っているWebメディア([https://kepojepang.com/]{https://kepojepang.com/})は、2022年6月には10万ユーザーを達成。
読者はインドネシアでの閲覧が90%以上、年齢層は18歳〜24歳が55%、25歳〜34歳が22%、35歳〜44歳が11%と、若年層が80%近くを占めています。このデータから、読者はインドネシアに住む情報感度が高い若年層が大半であるということがわかります。

Webメディアのトップページカテゴリーは日本語学習(Bahasa Jepang)・日本語能力試験(JLPT)・日本での生活(Kehidupan)を設けている

インドネシアは日本語学習者数が世界第二位で約70万人(※1)と多いため、Webメディアでは主に日本語学習を目的とした記事や教材、日本の生活情報や文化の紹介をしています。2022年6月時点で公開した記事は全部で約900記事、そのなかでもPV数が多い上位3記事は下記のようになっています。
1.Kosakata Anggota Keluarga dalam Bahasa Jepang (Kazoku)(家族のメンバーを日本語で)
[https://kepojepang.com/jlpt/kosakata-anggota-keluarga/]{https://kepojepang.com/jlpt/kosakata-anggota-keluarga/}

2.Daftar Perubahan Kata Kerja(動詞の活用一覧)
[https://kepojepang.com/bahasa-jepang/perubahan-bentuk-kata-kerja/]{https://kepojepang.com/bahasa-jepang/perubahan-bentuk-kata-kerja/}

3.Kosakata Keterangan Waktu dalam Bahasa Jepang (Jikan)(時間に関する言葉を日本語で)
[https://kepojepang.com/jlpt/kosakata-waktu/]{https://kepojepang.com/jlpt/kosakata-waktu/}

■ SNSの特性を活かし、アンケートなどを用いたコミュニケーションも
Webメディアに加えSNSにも力を入れています。主なコンテンツとしては、Webメディアの日本語学習や日本文化に関する記事に加え、四季を感じられる写真、日常的な写真なども多く投稿しています。また、InstagramやTwitterの特性を活かし、日本語に関するクイズやアンケートといったフォロワーとのインタラクティブなコミュニケーションも積極的にとっています。
※フォロワー数と総投稿数は2022年7月時点の数字です
Newsletter 登録者数1,348人
週に2回、日本語のボキャブラリー紹介と日本語能力試験対策向けの文法の紹介を交互に配信しています。Webメディアでよく読まれている記事の紹介や、Kepo Jepangスタッフからの一言など、Newsletter独自の内容も入れています。
投稿例:「待つ」か「持つ」、どちらの漢字が「待つ」という意味でしょう?
[https://kepojepang.substack.com/p/-atau-kanji-mana-yang-berarti-tunggu ]{https://kepojepang.substack.com/p/-atau-kanji-mana-yang-berarti-tunggu}

在日インドネシア人向けのオンラインコミュニティもリリース

Webメディアで一方的に情報発信をするだけでなく、直接情報交換をしてもらうことでより有益な情報を得られやすくなるのではと、先月にはオンラインコミュニティをリリース。主に在日インドネシア人を対象とし、日本での生活に関するコンテンツを多く公開しています。日本で同郷の人とつながることで心細さが払拭されるのではと、ユーザー同士でつながれるよう気軽に投稿できる写真機能やメッセージ送付機能もつけました。

日本に住むインドネシア人が少ないという課題感から「Kepo Jepang」をスタート

この活動を始めた背景のひとつには、日本に住むインドネシア人が少ないことがあります。インドネシアは日本語学習者数が世界第二位で約70万人であるものの(※1)、インドネシア人の留学先としては、日本はオーストラリア、マレーシア、アメリカに次ぐ4位となっており(※2)、日本に来ている留学生の出身国は、多い順に、中国、ベトナム、ネパール、韓国、台湾、そしてインドネシアと、インドネシアはまだ6位です(※3)。
同じ東南アジアに位置しているベトナムに比べると、国民の人口は約2.8倍、日本語学習者も約4.1倍(※4)もいるのに、日本に留学している学生の人数は約10分の1に留まっています。また、来日したインドネシア人旅行者数は2019年に初めて年間40万人を超えました(※5)。

このように、日本語学習者数や旅行者数は多い、つまり日本に興味を持っているインドネシア人は多いと考えられますが、来日して留学するまでには至っていないという点に課題を感じています。そこで、日本に関するコンテンツをインドネシア人に発信する活動を行うことで、日本をより好きになり、日本で暮らしたいと思ってもらえたらと考えています。今後はKepo Jepangにおけるインドネシア人と直接的な接点を活かし、アンケートやテストマーケティングを行うなどして、日本企業のインドネシア進出支援にも活用していきたいと考えています。

カケモチ株式会社について

日本企業のインドネシアへの進出支援を行っています。多言語サイトの制作、越境ECの支援、コンテンツマーケティング、SEO対策、Web広告運用、SNSアカウント運用など幅広いWebマーケティング施策の支援が可能です。インドネシア人従業員も多数在籍しており、インドネシア人読者を多く持つWebメディアを運営しているため、ローカルマーケットを深く理解していることを強みとしています。
[https://kakemochi.co.jp/ ]{https://kakemochi.co.jp/}
※1 国際交流基金「海外の日本語教育の現状 2018年度日本語教育機関調査」([https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/survey18.html]{https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/survey18.html})
※2 UNESCO Global Flow of Tertiary-Level Students([http://uis.unesco.org/en/uis-student-flow]{http://uis.unesco.org/en/uis-student-flow})
※3 独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)2021(令和3)年度外国人留学生在籍状況調査結果([https://www.studyinjapan.go.jp/ja/_mt/2021/04/date2020z.pdf]{https://www.studyinjapan.go.jp/ja/_mt/2021/04/date2020z.pdf})
※4 国際交流基金「海外の日本語教育の現状 2018年度日本語教育機関調査」([https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/survey18.html]{https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/survey18.html})
※5 日本政府観光局 訪日外客統計 ([https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/data_info_listing/index.html?tab=block2]{https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/data_info_listing/index.html?tab=block2})
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。
カテゴリ:
その他
ジャンル:
ビジネス全般

取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

プレスリリース配信 @Press

記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)