福祉共創社会の構築に資する高度専門職人材を養成 昭和女子大学専門職大学院 「福祉社会・経営研究科」 (共学) 2023年4月開設
昭和女子大学 (学長 小原奈津子: 東京都世田谷区) は、2023年4月に専門職大学院 「福祉社会・経営研究科」(男女共学)を開設します。2021年度に開設した社会人向け大学院1年制コースに、医療・福祉分野の組織マネジメント・経営力を高めたいという強いニーズが寄せられました。そこで専門職大学院として改組し、少子高齢化が急速に進む日本で、公・私・民が連携して「福祉共創社会」を作り出し、リーダーや経営者となる高度専門職人材を養成します。
研究科名： 福祉社会・経営研究科
専攻名： 福祉共創マネジメント専攻
学位： 福祉共創マネジメント修士 (専門職）
募集人員： 50人
修業年限： 1年 (最長4年)
学費： 入学金10万円、基礎授業料10万円 (半年分)、1単位あたり4万5000円の従量制 (修了最低単位30単位)
授業： オンライン、オンラインと対面のハイブリッド形式 (平日夜＋土曜)
その他： 消費生活アドバイザー資格取得者は、「マスター消費生活アドバイザー」資格取得も可能
専門職大学院は、保健・医療・福祉分野で、行政・企業・民間施設など多様なステークホルダーと連携・協働して、新しい「福祉共創社会」を構築する人材を養成することを目指します。医療・福祉と経営・組織マネジメント両面の基礎理論を学び、消費者の視点もふまえて実践に生かすことができるリーダーを養成します。
昭和女子大学大学院(男女共学)では2021年度、生活機構研究科福祉社会研究専攻の修士課程に社会人向け1年制「福祉共創マネジメントコース」「消費者志向経営コース」を開設しました。募集人数を上回る応募があり、医療・福祉分野を中心に民間企業のマネジメント層や、行政の担当者、起業を目指す社会人など幅広い分野で活躍している人材が学んできました。
専門職大学院では、これまでの知見をもとに2コースを統合し、消費者の視点をふまえて、マネジメント力を備え、福祉分野でイノベーションを興せる専門人材を養成します。
教員には、実務経験豊富な実務家教員が新たに加わります。授業では、基礎科目で福祉共創社会の基本概念・研究手法を学び、理論的知識と実践的知見を融合させた教育を展開します。高度専門職リーダーとして必要な学際的視野と高度な専門的知識を習得するとともに、多様で複雑な福祉的課題の解決を目指す実践的手法に加え、経営管理、人材育成、組織マネジメント、起業に必要な専門的知識を学びます。これらのリスキリング (re-skilling) としての学びを通して、社会の変化に対して新たな価値創出のスキルをもった高度専門職へのステップアップを目指します。
募集要項は、10月上旬をめどに発表予定。
専攻名： 福祉共創マネジメント専攻
学位： 福祉共創マネジメント修士 (専門職）
募集人員： 50人
修業年限： 1年 (最長4年)
学費： 入学金10万円、基礎授業料10万円 (半年分)、1単位あたり4万5000円の従量制 (修了最低単位30単位)
授業： オンライン、オンラインと対面のハイブリッド形式 (平日夜＋土曜)
その他： 消費生活アドバイザー資格取得者は、「マスター消費生活アドバイザー」資格取得も可能
専門職大学院は、保健・医療・福祉分野で、行政・企業・民間施設など多様なステークホルダーと連携・協働して、新しい「福祉共創社会」を構築する人材を養成することを目指します。医療・福祉と経営・組織マネジメント両面の基礎理論を学び、消費者の視点もふまえて実践に生かすことができるリーダーを養成します。
昭和女子大学大学院(男女共学)では2021年度、生活機構研究科福祉社会研究専攻の修士課程に社会人向け1年制「福祉共創マネジメントコース」「消費者志向経営コース」を開設しました。募集人数を上回る応募があり、医療・福祉分野を中心に民間企業のマネジメント層や、行政の担当者、起業を目指す社会人など幅広い分野で活躍している人材が学んできました。
専門職大学院では、これまでの知見をもとに2コースを統合し、消費者の視点をふまえて、マネジメント力を備え、福祉分野でイノベーションを興せる専門人材を養成します。
教員には、実務経験豊富な実務家教員が新たに加わります。授業では、基礎科目で福祉共創社会の基本概念・研究手法を学び、理論的知識と実践的知見を融合させた教育を展開します。高度専門職リーダーとして必要な学際的視野と高度な専門的知識を習得するとともに、多様で複雑な福祉的課題の解決を目指す実践的手法に加え、経営管理、人材育成、組織マネジメント、起業に必要な専門的知識を学びます。これらのリスキリング (re-skilling) としての学びを通して、社会の変化に対して新たな価値創出のスキルをもった高度専門職へのステップアップを目指します。
募集要項は、10月上旬をめどに発表予定。
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