公益社団法人土木学会（会長 上田 多門）は、地盤の抱える特異性、問題点を再整理しつつ、あらためてその魅力や発展可能性をとりまとめた「地盤の課題と可能性に関する声明」を、2022年9月20日に公表いたしました。

戦後復興から高度経済成長、そして成熟期と、我が国では他に例のないスピードでインフラ整備と土木・建設技術が発展を遂げ、世界に誇る大深度・大土被り・長距離トンネルや巨大人工島などが建設されてきました。しかし、最近、トンネル陥没事故や盛土崩壊など地盤関係のトラブルが、技術的に高難度工事の増大や、設計・施工の合理化やコストダウンの追求、あるいは豪雨頻度の増加に代表される環境変化の結果として、少なくない頻度で生じています。

そうした地盤や地下が抱える問題には本質的に未知の要素や、予め知ることが困難な不確実な要素が多く、裏返せばそれら未知の要素は土木の将来発展と知的魅力の原動力にもなっています。そこで土木学会は、地盤の問題と可能性について俯瞰的に意見交換する場として、地盤関係者のみならず地下水や地質の関係者、都市開発や法理論などの有識者など幅広な立場の人が参画する「地盤の課題と可能性に関する総合検討会（委員長：土木学会長）」を設置しました。

活動のマイルストーンとして、土木学会として将来に向けたメッセージを発信することを掲げ、2021年1月から本格的な活動を始め、２か月に一度の頻度で地盤や地質、および関連分野に見識が深い方々による話題提供と議論を重ね、地盤の抱える特異性、問題点を再整理しつつ、あらためてその魅力や発展可能性を見出すに至りました。

本声明は、その要点を土木技術者や学生、ならびに地盤問題に興味を持つ一般の方々向けの「声明」として取りまとめたものです。

本声明は、以下の内容で構成されています。

1. はじめに
2. 地盤に関する現状認識と課題
3. 地盤分野に求められる基本的姿勢
4. 地盤を取り巻く課題に対する処方箋　―将来に向けた対応策―
　4．1　研究・技術開発
　4．2　教育・資格
　4．3　入札・契約
　4．4　調査・施工マネジメント
　4．5　地盤データの整備・活用
　4．6　法律など制度の確立
5. おわりに

声明の全文は以下PDFをご参照ください。