アンシス・ジャパン、3Dマップシミュレーションを活用したソフ...

アンシス・ジャパン、3Dマップシミュレーションを活用した ソフトバンクのドローン自律飛行の実証実験を支援

【主なハイライト】

● Ansysのシミュレーションを活用して天候と上空のLTE電波強度を解析し、自律型ドローンに最適な飛行ルートを設計しました。

● Ansysのシミュレーションツールにより、飛行ルートの設計と検証に掛かる時間とコストを大幅に削減することができました。


ペンシルベニア州ピッツバーグ、2022年11月7日 - アンシス・ジャパン株式会社( https://www.ansys.com/ja-jp )は、通信会社大手のソフトバンク株式会社(以下、ソフトバンク)が実施した、ドローンによる被災状況確認の実証実験に協力し、Ansysのシミュレーションを提供しました。

ソフトバンクは、Ansysのシミュレーションツールを活用して、気象情報や上空のLTEの電波強度などの環境要因を分析しながら、ドローンの安全かつ最適なルートを3Dマップ上に可視化して設計しました。また、飛行ルートのシミュレーションについては、OneSky Systems, Inc.(以下、OneSky Systems)が提供するドローンの運航管理システム(UTM)上で実施され、事前に安全性が確認されました。


アンシス・ジャパン、3Dマップシミュレーションを活用したソフトバンクのドローン自律飛行の実証実験を支援


「Ansys様のシミュレーション技術とOneSky Systems様のUTMにより、上空の電波環境の解析や飛行ルートの設計等、ドローンの安全な飛行に必要となる要素技術の検証に成功しました。今後もドローンの飛行の他、さまざまなソリューションの発展にシミュレーション技術は重要な要素と捉えており、さらなる技術の高度化に期待しております。」(ソフトバンク株式会社 テクノロジーユニット サービス企画技術本部 技術企画開発統括部 統括部長 淺沼 邦光 氏)


「OneSky UTMは、ナビゲーション精度、3D地形・建物情報、気象データなどの重要な情報を統合しています。このため、UTMは、何十機ものドローンの同時飛行の調和や個々のミッションのサポートなど、ドローンの安全かつ効率的な飛行経路の検証に最適なソリューションです」(OneSky Systems, Inc. プロジェクトリーダー、Garrett McKelvey氏)


実証実験では、事前にシミュレーションして設定したルートに沿って、ドローンが安全に自律飛行できることが証明されました。従来は、現地の環境を実際に調査し、飛行ルートの安全性と最適化を検証するために複数のテスト飛行を実施する必要がありましたが、予測精度の高いAnsysシミュレーションを採用することで、飛行の準備作業の効率化と時間・コストの削減ができました。


「Ansysの高忠実度シミュレーションにより、ソフトバンク様は最適な飛行ルートの設計、準備作業の時間とコストの削減、そして最も重要な安全性の検証に成功されました。航空分野では常に安全が最優先されます。ソフトバンク様のドローン自律飛行実証実験の成功に貢献できたことを嬉しく思うとともに、今後も協業させていただくことを期待しております。」(アンシス・ジャパン株式会社 Area Vice President, カントリーマネージャー 大谷 修造)



【Ansysについて】

Ansysのシミュレーションは、ビジョナリーカンパニーが世界を変える革新的アイディアを、設計から現実のものにするために活用されています。50年以上にわたり、Ansysのソフトウェアは、様々な業界のイノベーターがシミュレーションの予測能力を活用して、限界を越えることを可能にしてきました。持続可能な輸送手段から高度な半導体まで、衛星システムから救命医療機器まで、Ansysは人類の進歩における次なる大きな飛躍の原動力となります。


確信をもって飛躍へ


1970年に設立されたAnsysは、本社を米国のペンシルベニア州ピッツバーグ南部に置いています。詳細は、 https://www.ansys.com/ja-jp をご覧ください。

Ansys、ならびにANSYS, Inc.のすべてのブランド名、製品名、サービス名、機能名、ロゴ、標語は、米国およびその他の国におけるANSYS, Inc.またはその子会社の商標または登録商標です。その他すべてのブランド名、製品名、サービス名、機能名、または商標は、それぞれの所有者に帰属します。

アンシス・ジャパン株式会社(ANSYS Japan K.K.)は、米国ANSYS, Inc. 100%出資の日本法人です。ANSYS, Inc.のエンジニアリングシミュレーションソフトウェア、およびシミュレーションによるソリューションを日本のお客様に提供するために、あわせてサービス、サポート体制を確立するために設立されました。

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