株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI）は、2022年からの外国人の新規入国制限の見直しを背景に、日本をよく訪れていた4か国（アメリカ、オーストラリア、シンガポール、タイ）を対象として、コロナ禍の前と後での訪日意欲や日本ブランドへの意識の変化に関する「訪日外国人調査」を実施しました。

新型コロナウィルスの影響で訪日実績は大きく減少したものの、訪日意欲は高まっている。

日本を知るための情報源として回答数が多かったのは、動画共有サイトとSNS。

環境への配慮・取り組みが商品購入の決め手になっている。海洋汚染・温暖化など地球環境問題に取り組む製品なら、他社より価格が高くても購入する結果に。

日本のブランド製品は （製造・販売時に）サステナビリティに配慮していると思うと回答した人の割合は約60%。

＜調査概要＞
タイトル：「訪日外国人調査」
調査方法：アンケート調査
調査時期： 2022年8月26日（金）より開始
対象者 ： アメリカ、オーストラリア、シンガポール、タイの男女25～59歳、中所得者層
回答数： 各国100サンプル
調査実施機関： Syno Japan 株式会社

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
セールス&パートナーシップス・ディビジョン　上村、猿楽
E-mail: d-gm@cartahd.com

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
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