株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2022年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら：https://cci.satori.site/form_cci360_6

運用型ディスプレイ広告市場は、2019年以降にコロナ禍で市場が一時停滞したものの、徐々に回復し上昇傾向にあることがうかがえる。

2022年下期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え53.1%となった。

他業種についてはホワイトペーパーに記載

ユーザー属性に加え、ブランドリフト・購買リフト・ROASが今後必要な指標として関心を集める結果となった。

ランキング上昇率では、前回の調査と同様に、購買リフト・LTV・オンターゲット率が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が引き続き求められている。

＜調査概要＞
タイトル： 第六回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期： 2022年12月5日（月）～12月18日（日）
対象者 ： 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数： 130

*1＜ツール概要＞
ツール名：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。

会社名 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
主要株主 株式会社CARTA HOLDINGS （株式会社電通グループ連結子会社 ）100％
事業内容 マーケティングソリューション事業

本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　 経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com

報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
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